生産性向上・原価低減・品質向上による経営体質強化
FY2016に初出。35回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-20。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、米国関税やLiDAR事業の固定費負担増などの影響はあったものの、日本・米州を中心とした販売数量の増加や各地域での生産性改善をはじめとする合理化の推進により、前期比14.6％増の514億円となりました。」
各地域の生産性改善・合理化を進め、営業利益は前期比14.6％増の514億円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益につきましては、米国の関税政策による影響はあるものの、米国等でのハイブリッド車を中心とした量の増加や、各地域での改善合理化の取組みにより、営業利益は前年同期比9.9％増の198億円、経常利益は同14.7％増の227億円、親会社株主に帰属する中間純利益は同5.0％増の118億円となりました。」
各地域で改善合理化に取り組み、営業利益・経常利益・中間純利益が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「利益につきましては、生産・出荷停止の影響や、品質対応費用など一過性費用が発生したことに加え、当第4四半期より米国・セプトン社を子会社化するなど、LiDAR事業に係る投資が増加しました。こうした中、グループ一丸となった生産性改善など、合理化活動を推進しましたが、営業利益は前期比19.9％減の448億円、経常利益は同22.3％減の491億円となりました。」
生産性改善・合理化活動は継続しているが、生産・出荷停止、品質対応費用、LiDAR事業投資等により営業利益・経常利益は前期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益につきましては、得意先に起因する生産・出荷停止の影響に加え、各国でのインフレ、北米を中心とした雇用情勢ひっ迫による人件費高騰の影響等がありましたが、日本・北米等での増収効果に加え、グループ一丸となった生産性改善など、合理化活動の推進等により、営業利益は前期比19.5％増の559億円、経常利益は同30.4％増の632億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同37.8％増の408億円となりました。」
生産性改善・合理化活動を推進し、営業利益559億円、経常利益632億円、親会社株主に帰属する当期純利益408億円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましても、生産の回復に加え、グループ各社において改善合理化活動を推進したことから、営業利益は前年同期比51.0％増の485億円、経常利益は同61.5％増の531億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同69.4％増の367億円となりました。」
生産回復に加えてグループ各社が改善合理化活動を推進し、営業利益485億円、経常利益531億円、四半期純利益367億円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましても、売上の増加に加え、グループ各社において改善合理化活動を推進したことから、営業利益は前年同期比64.3％増の325億円、経常利益は同64.7％増の369億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同263.3％増の255億円となりました。」
グループ各社で改善合理化活動を推進し、営業利益325億円、経常利益369億円、四半期純利益255億円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましても、売上の増加に加え、グループ各社において改善合理化活動を推進したことから、営業利益は前年同期比131.1％増の147億円、経常利益は同112.2％増の179億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は145億円（前年同期は10億円の損失）となりました。」
グループ各社で改善合理化活動を推進し、営業利益147億円、経常利益179億円、親会社株主に帰属する四半期純利益145億円となった。前年同期の損失から利益へ転じている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、改善合理化を推進したものの、世界的な原材料費や物流費・光熱費など諸費用の高騰、北米・欧州を中心とした雇用情勢ひっ迫による人件費増加、日本・中国での急激な生産変動等により、営業利益は前年同期比16.1％減の321億円、経常利益は同23.9％減の329億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同21.1％減の216億円となりました。」
改善合理化を推進したとの記載は継続しているが、諸費用高騰、人件費増加、生産変動等により各利益は前年同期を下回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や物流費・光熱費など諸費用の高騰に加え、日本・中国での急激な生産変動や、北米での雇用情勢悪化による固定費負担の増加等に対し、グループ各社で改善合理化を推進したものの、営業利益は前年同期比18.1％減の197億円、経常利益は同14.0％減の224億円となりました。」
諸費用高騰、生産変動および北米の固定費負担増に対し、グループ各社で改善合理化を推進したとする一方、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、グループ各社において改善合理化活動を推進したものの、特に日本・中国・北米での急激な生産変動に伴う固定費負担の増加に加え、各地域における原材料費や物流費・光熱費など諸費用の高騰により、営業利益は前年同期比58.9％減の63億円、経常利益は同48.3％減の84億円となりました。」
改善合理化活動を推進したとの記載は続くが、生産変動による固定費負担増加や原材料費・物流費・光熱費の高騰により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましても、増収に加え改善合理化等により営業利益は前年同期比12.3％増の383億円、経常利益は同16.9％増の432億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同25.6％増の274億円と、各利益とも増益となりました。」
改善合理化等を進め、営業利益383億円、経常利益432億円、四半期純利益274億円と各利益が前年同期比で増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「（ⅳ）経営資源の確保と有効活用により、収益構造・企業体質の更なる強化を図る。」
経営資源の確保・有効活用による収益構造・企業体質の強化を、引き続き企業価値向上の取組みとして掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「（ⅳ）経営資源の確保と有効活用により、収益構造・企業体質の更なる強化を図る。」
経営資源の確保・有効活用による収益構造・企業体質の強化を、従来どおり企業価値向上の取組みとして掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、減収のなか費用削減と合理化を強力に推進したものの、新規受注対応の投資、将来に向けた研究開発投資もあり、営業利益は前年同期比44.9％減の341億円、経常利益は前年同期比42.1％減の370億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比49.9％減の218億円となりました。」
費用削減・合理化を強力に推進したとする一方、新規受注対応投資と研究開発投資もあり、第3四半期累計の各利益は前年同期を下回った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上の急速かつ大幅な減少に対し、グループ各社において費用削減と合理化を強力に推進したものの、新規受注対応の投資、将来に向けた研究開発投資もあり、営業利益は前年同期比81.3％減の77億円、経常利益は前年同期比75.3％減の105億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比77.9％減の64億円となりました。」
グループ各社で費用削減・合理化を強力に推進したとする一方、新規受注対応・研究開発投資もあり、各利益は前年同期を大幅に下回った。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、グループ各社において費用削減など合理化を強力に推進したものの、国内外において自動車生産が急速かつ大幅に減少したことから、営業損失は74億円、経常損失は59億円、親会社株主に帰属する四半期純損失は49億円となりました。」
グループ各社で費用削減・合理化を強力に推進したとする一方、自動車生産の急減により営業損失等を計上している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「業務効率化・合理化など原価低減をより一層強化・徹底し、業績改善に取り組んでおります。」
新型コロナウイルス等による事業影響への対応として、業務効率化・合理化と原価低減を従来以上に強化・徹底すると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外における改善合理化を推進したものの、研究開発の強化や新規受注対応の設備投資に伴う償却費負担増等により、営業利益は前年同期比10.3％減の417億円、経常利益は前年同期比12.5％減の427億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比12.2％減の291億円となりました。」
国内外の改善合理化を継続した一方、研究開発強化や新規受注対応の設備投資に伴う償却費負担増等により、各利益は前年同期を下回った。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外における改善合理化を推進したものの、研究開発の強化や生産能力増強に伴う償却費負担の増等により、営業利益は前年同期比9.9％減の195億円、経常利益は前年同期比14.2％減の201億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比11.3％減の139億円となりました。」
国内外の改善合理化を引き続き推進している一方、研究開発強化や生産能力増強に伴う償却費負担の増加により、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外における改善合理化を推進したものの、上海小糸社を連結対象から除外した影響、研究開発の強化等により、営業利益は前期比2.2％減の1,015億円、経常利益は前期比2.3％減の1,054億円となりました。」
国内外の改善合理化を引き続き推進しているが、連結除外および研究開発強化等により営業利益・経常利益は前期を下回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外における改善合理化を推進したものの、上海小糸社を連結対象から除外した影響、研究開発の強化等により、営業利益は前年同期比2.4％減の725億円、経常利益は前年同期比4.0％減の757億円となりました。」
国内外の改善合理化を引き続き推進しているが、連結除外の影響や研究開発強化等により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外における改善合理化を推進したものの、上海小糸社を連結対象から除外した影響、研究開発の強化等により、営業利益は前年同期比6.4％減の465億円、経常利益は前年同期比6.6％減の488億円となりました。」
国内外の改善合理化を引き続き推進しているが、連結除外の影響や研究開発強化等により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外における改善合理化を推進したものの、減収の影響と研究開発の強化により、営業利益は前年同期比6.8％減の217億円、経常利益は前年同期比4.2％減の234億円となりました。」
国内外の改善合理化を引き続き推進しているとする一方、減収と研究開発強化の影響により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、上記売上増の効果に加え、国内外における改善合理化を推進したことにより、営業利益は前年同期比16.9％増の743億円、経常利益は前年同期比19.5％増の788億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比19.0％増の475億円となりました。」
国内外で改善合理化を推進し、営業利益743億円、経常利益788億円、親会社株主に帰属する四半期純利益475億円となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、上記売上増の効果に加え、国内外における改善合理化を推進したことにより、営業利益は前年同期比25.0％増の496億円、経常利益は前年同期比31.9％増の523億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比27.2％増の291億円となりました。」
国内外で改善合理化を推進し、営業利益496億円、経常利益523億円、親会社株主に帰属する四半期純利益291億円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、上記売上増の効果に加え、国内外における改善合理化を推進したことにより、営業利益は前年同期比34.6％増の232億円、経常利益は前年同期比45.3％増の244億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比46.0％増の146億円となりました。」
国内外の改善合理化を推進し、営業利益232億円、経常利益244億円、親会社株主に帰属する四半期純利益146億円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益につきましては、上記売上増の効果に加え、国内外における改善合理化を推進したことにより、営業利益は前期比12.5％増の925億円、経常利益は前期比13.1％増の953億円となりました。」
国内外の改善合理化を進め、営業利益925億円、経常利益953億円となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、受注数量増の効果に加え、国内外における改善合理化を推進したこと等により、営業利益は前年同期比14.3％増の635億円、経常利益は前年同期比14.1％増の660億円となりました。」
国内外で改善合理化を推進し、営業利益635億円、経常利益660億円となった具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、受注数量増の効果に加え、国内外における改善合理化を推進したこと等により、営業利益は前年同期比22.7%増の397億円、経常利益は前年同期比20.6％増の396億円となりました。」
国内外で改善合理化を推進し、営業利益と経常利益がそれぞれ前年同期比22.7％増、20.6％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「（ⅳ）経営資源の確保と有効活用により、収益構造・企業体質の更なる強化を図る。 利益につきましては、日本・北米・アジア・欧州のセグメントにおいて増収となるなか、改善合理化を推進したこと等により、営業利益は前年同期比27.3%増の172億円、経常利益は前年同期比15.5％増の168億円となりました。」
収益構造・企業体質の強化方針を再掲するとともに、改善合理化の推進と営業利益・経常利益の増加を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これに対処すべく、市場・得意先ニーズを先取りした新技術・新製品開発、環境保全等に加え、生産性向上、原価低減、品質向上活動など、経営体質強化に努めてまいります。」
生産性、原価、品質を同時に改善することで経営体質を強化する施策として記載されている。