SUBARU（7270）・リスク顕在化
排出ガス・省エネルギー等の規制強化
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
各国の安全・環境規制強化による開発・設備投資負担22社が書いているテーマ・逆風22社・追い風0社
SUBARUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「その結果、当該規制動向を踏まえ、当連結会計年度において損失を「その他の費用」120,574百万円として計上しています。」
環境規制の変更・緩和に伴い、環境クレジットおよびBEV関連開発資産の減損、環境規制・電動化戦略に係る引当金を含む1,205億74百万円の損失が実際に発生した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「各種規制への対応が不十分な場合、当社グループの経営成績や財政状態に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
燃費、排出ガス、省エネルギー、騒音、リサイクル等の規制強化リスクを継続している。電動化対応との関係も明示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、そうした法的規制が強化されることによるコストの増加が、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
燃費、排出ガス、省エネルギー、安全性等の規制強化によるコスト増加リスクを継続記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「各国の環境規制はさらに厳しくなることを見通しており、開発体制を強化し、プラグインハイブリッド、電気自動車などの電動車ならびに新型ダウンサイジングターボエンジンなどの開発を進め」
各国の環境規制がさらに厳しくなるとの見通しを明示し、電動車等の開発対応を進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、そうした法的規制が強化されることによるコストの増加が、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
排出ガス、省エネルギー、騒音、リサイクル、安全性等の規制強化をリスクとしている。