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本田技研工業(7267)・事実再掲

汎用パワープロダクツ事業からパワープロダクツ事業への名称変更

FY2018-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。

9記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2018再掲FY2020-Q1 – FY2020-Q32017: 120172018: 220182019: 320192020: 120202021: 020212022: 22022
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「パワープロダクツ事業は、2022年4月1日の組織変更により、ライフクリエーション事業が名称変更したものです。」

    2022年4月1日付でライフクリエーション事業をパワープロダクツ事業へ名称変更した事実を再確認している。
  2. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社は、2022年4月1日の組織変更により、ライフクリエーション事業をパワープロダクツ事業に名称変更しています。」

    2019年にパワープロダクツ事業からライフクリエーション事業へ拡張した事業名称を、2022年4月1日付で再びパワープロダクツ事業へ変更した。
  3. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「ライフクリエーション事業は、2019年4月1日より、パワープロダクツ事業が名称変更したものです。従来からの「パワープロダクツ商品の提供」に、エネルギーなど「将来に向けた新事業」を加え、「移動と暮らしに新価値を提供していく」という機能に進化していくことから、新たに「ライフクリエーション事業」という考えに領域を拡げ、推進しています。」

    2019年4月1日付のライフクリエーション事業への名称変更と、エネルギー等の新事業を含めて領域を広げる考え方を再確認している。
  4. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「ライフクリエーション事業は、2019年4月1日より、パワープロダクツ事業が名称変更したものです。従来からの「パワープロダクツ商品の提供」に、エネルギーなど「将来に向けた新事業」を加え、「移動と暮らしに新価値を提供していく」という機能に進化していくことから、新たに「ライフクリエーション事業」という考えに領域を拡げ、推進しています。」

    ライフクリエーション事業への名称変更と、エネルギー等の新事業を含めて領域を広げる考え方を再確認している。
  5. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「ライフクリエーション事業は、2019年4月1日より、パワープロダクツ事業が名称変更したものです。従来からの「パワープロダクツ商品の提供」に、エネルギーなど「将来に向けた新事業」を加え、「移動と暮らしに新価値を提供していく」という機能に進化していくことから、新たに「ライフクリエーション事業」という考えに領域を拡げ、推進しています。」

    2019年4月1日付のライフクリエーション事業への名称変更と、エネルギー等の新事業を含めて領域を広げる考え方を、変更後の四半期でも再確認している。
  6. FY2019再定義有価証券報告書

    「パワープロダクツ事業は、2019年4月1日より、ライフクリエーション事業に名称変更しています。従来からの「パワープロダクツ商品の提供」に、エネルギーなど「将来に向けた新事業」を加え、「移動と暮らしに新価値を提供していく」という機能に進化していくことから、新たに「ライフクリエーション事業」という考えに領域を拡げ、推進していきます。」

    従来のパワープロダクツ事業を、エネルギー等の新事業を含む「ライフクリエーション事業」へ改称し、領域を拡張している。
  7. FY2018再掲有価証券報告書

    「パワープロダクツ事業は、2017年4月1日より、汎用パワープロダクツ事業が名称変更したものです。」

    「汎用パワープロダクツ事業」から「パワープロダクツ事業」への名称変更を再確認している。
  8. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「パワープロダクツ事業は、2017年4月1日より、汎用パワープロダクツ事業が名称変更したものです。」

    「汎用パワープロダクツ事業」から「パワープロダクツ事業」への名称変更をセグメント情報で再確認している。
  9. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「パワープロダクツ事業は、2017年4月1日より、汎用パワープロダクツ事業が名称変更したものです。」

    2017年4月1日付で、事業セグメントの名称を「汎用パワープロダクツ事業」から「パワープロダクツ事業」へ変更している。
一緒に動いた変遷

「為替変動による競争力・業績への影響」は、この変遷が動いた9回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1為替変動による競争力・業績への影響2回
  3. 2金利変動による金融商品・資金調達への影響2回
  4. 3繰延税金資産の回収可能性と将来課税所得の不確実性2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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