設備投資・保険積立等による現金及び現金同等物の減少
FY2016に初出。32回の記載のうち19回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
エイケン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1設備投資・定期預金運用下で現金が増加有価証券報告書
「当中間会計期間における現金及び現金同等物の中間会計期間末残高は、12億40百万円(前事業年度末比93百万円増)となりました。」
設備投資199百万円、定期預金の預入688百万円等の支出がある一方、営業活動による収入442百万円等により現金及び現金同等物は93百万円増加。 - FY2025定期預金増加等による現金増加を更新有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の期末残高は、11億47百万円(前年同期比３億22百万円増)となりました。」
前期末の824,919千円から1,147,075千円へ増加。定期預金の払戻し・預入、有形固定資産取得及び営業活動による収入を反映した。 - FY2025-H1定期預金増加等による現金増加有価証券報告書
「当中間会計期間における現金及び現金同等物の中間会計期間末残高は、９億97百万円(前事業年度末比１億72百万円増)となりました。」
前期の定期預金払戻し等による現金増加から、当中間会計期間は定期預金の増加、営業収入及び設備投資等を反映し、現金及び現金同等物が172百万円増加。 - FY2024定期預金・投資有価証券の運用下で現金が増加有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の期末残高は、８億24百万円(前年同期比54百万円増)となりました。」
前期の定期預金払戻し等による現金増加から、当期は営業収入が投資有価証券取得等の支出を上回り、期末現金が54百万円増加。 - FY2024-Q2投資活動による支出下で現金及び現金同等物が増加有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物の第２四半期会計期間末残高は、８億88百万円（前事業年度末比１億18百万円増）となりました。」
定期預金払戻し等による収入があった一方、投資有価証券取得195百万円、有形固定資産取得60百万円等により投資活動は179百万円の支出となった。 - FY2024-Q1投資有価証券購入による現金減少へ変化有価証券報告書
「投資有価証券の購入等により現金及び預金が69百万円減少したこと」
前事業年度の定期預金払戻し等による現金増加から、当四半期は投資有価証券購入等による現金及び預金の69百万円減少へ変化した。 - FY2023定期預金の払戻し等により現金が増加有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）の期末残高は、７億70百万円（前年同期比２億76百万円増）となりました。」
前期の設備投資・借入返済・配当等による現金減少から、当事業年度は定期預金の払戻し、投資有価証券償還等により現金及び現金同等物が276百万円増加した。 - FY2023-Q2定期預金の払戻し等による現金増加へ変化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物の第２四半期累計期間末残高は、６億82百万円（前事業年度末比１億88百万円増）となりました。」
現金及び現金同等物は188百万円増加。投資活動では定期預金の払戻し824百万円が預入594百万円を上回り、有形固定資産取得支出82百万円等があった。 - FY2023-Q1売掛金回収等による現金増加へ変化有価証券報告書
「現金及び預金が１億30百万円、電子記録債権が85百万円それぞれ増加したこと」
当四半期は、売掛金回収等を背景に現金及び預金が130百万円増加した。 - FY2022借入返済・配当等による現金減少を通期実績として更新有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）の期末残高は、４億93百万円（前年同期比96百万円減）となりました。」
営業活動による収入422百万円があった一方、設備投資304百万円、短期借入金返済70百万円及び配当金支払140百万円等により期末現金が減少した。 - FY2022-Q3借入返済・賞与支払等による現金減少へ変化有価証券報告書
「主な要因は、輸出用の在庫が増加したこと等により商品及び製品が１億57百万円増加したものの、借入金の返済、賞与の支払い等により現金及び預金が86百万円、売上債権の回収等により受取手形及び売掛金が17百万円、電子記録債権が71百万円、それぞれ減少したことによるものです。」
輸出用在庫の増加があった一方、借入返済、賞与支払い及び売上債権回収により流動資産・現金が減少した。 - FY2022-Q1売上債権回収による現金増加と設備・リース投資を併記有価証券報告書
「売上債権の回収金額が増加したこと等により現金及び預金が１億９百万円、売上高が増加したことによる受注対応のため、在庫が増加したこと等により商品及び製品が43百万円、それぞれ増加したものの、売上債権の回収金額が増加したこと等により受取手形及び売掛金が１億90百万円、電子記録債権が72百万円、それぞれ減少した」
売上債権回収により現金及び預金が増加し、受取手形・売掛金及び電子記録債権が減少。受注対応による在庫増加も併記された。 - FY2021売上債権増加・投資支出等による現金減少へ変化有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）の期末残高は、５億89百万円（前年同期比75百万円減）となりました。」
期末現金は減少。売上債権の増加、設備投資及び投資有価証券取得による支出、自己株式取得・配当による財務支出が記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上債権の回収金額が増加したこと等により現金及び預金が１億25百万円、」
売上債権の回収増加による現金及び預金の増加を継続記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上債権の回収金額が増加したこと等により現金及び預金が１億54百万円増加したこと」
売上債権の回収増加による現金及び預金の増加を継続して記載。現金及び現金同等物は前事業年度末比１億90百万円増加した。 - FY2021-Q1売上債権回収による現金増加へ変化有価証券報告書
「売上債権の回収金額が増加したこと等により現金及び預金が２億10百万円、」
従来の設備投資等による現金減少や借入による増加から、当四半期は売上債権の回収増加による現金及び預金の増加が記載された。 - FY2020利益・減価償却による現金増加と投資有価証券取得を併記有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）の期末残高は、法人税等の支払額が１億32百万円となったこと、有形固定資産の取得による支出が２億32百万円となったこと及び投資有価証券の取得による支出が１億15百万円となったものの、税引前当期純利益が３億16百万円となったこと及び減価償却費が２億90百万円となったことにより、６億65百万円（前年同期比91百万円増）となりました。」
設備投資及び投資有価証券取得による支出があった一方、利益及び減価償却費により現金及び現金同等物は91百万円増加した。 - FY2020-Q3賞与支払い等による現金及び預金の減少有価証券報告書
「賞与の支払い等により現金及び預金が48百万円、売上が減少したことにより受取手形及び売掛金が26百万円、それぞれ減少したものの」
前四半期の現金及び現金同等物増加から、当第３四半期会計期間末の流動資産分析では賞与支払い等による現金及び預金の48百万円減少が記載された。 - FY2020-Q2第２四半期現金及び現金同等物の増加有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物の第２四半期累計期間末残高は、７億23百万円（前事業年度末比１億49百万円増）となりました。」
営業活動による収入等により、現金及び現金同等物は前事業年度末比149百万円増加した。 - FY2020-Q1税金・配当金支払い及び販売数量増加を要因とする流動資産減少へ変化有価証券報告書
「主な要因は、売上高が増加したことにより受取手形及び売掛金が20百万円増加したものの、税金並びに配当金の支払い等により現金及び預金が７百万円、販売数量が増加したことにより商品及び製品が26百万円、それぞれ減少したことによるものです。」
流動資産は前事業年度末比16百万円減少し、税金・配当金の支払い及び販売数量増加に伴う商品及び製品の減少が要因として記載された。 - FY2019通期現金残高の更新有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）の期末残高は、法人税等の支払額が１億83百万円となったこと及び有形固定資産の取得による支出が２億30百万円となったものの、税引前当期純利益が５億13百万円となったこと及び減価償却費が３億３百万円となったことにより、５億74百万円（前年同期比34百万円増）となりました。」
設備投資・法人税支払いがあった一方、利益及び減価償却費により期末現金及び現金同等物は574百万円へ増加。 - FY2019-Q3第３四半期現金残高の更新有価証券報告書
「主な要因は、四半期純利益の計上等により現金及び預金が85百万円増加したこと、売上高が増加したことにより受取手形及び売掛金が20百万円増加したこと、売上高の増加に伴う生産量の増加により商品及び製品が40百万円増加したこと、生産量の増加に対応するために原材料及び貯蔵品が30百万円増加したことによるものです。」
四半期純利益の計上等により現金及び預金が85百万円増加し、流動資産全体も前事業年度末比で増加した。 - FY2019-Q2第２四半期現金残高・資金収支の更新有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物の第２四半期会計期間末残高は、５億22百万円（前事業年度末比16百万円減）となりました。」
売上債権・棚卸資産の増加、法人税等の支払い、有形固定資産取得支出及び配当金支払い等により、現金及び現金同等物は前事業年度末比16百万円減少。 - FY2019-Q1配当金支払いを主因とする現金減少へ変化有価証券報告書
「主な要因は、生産量が増加したことにより商品及び製品が16百万円、原材料価格の上昇により原材料及び貯蔵品が22百万円、それぞれ増加したものの、配当金の支払い等により現金及び預金が40百万円、突発的な受注に伴う売上債権が減少したことにより、受取手形及び売掛金が15百万円、それぞれ減少したことによるものです。」
前期末から現金及び預金が40百万円減少し、配当金の支払い等が主な要因として記載された。 - FY2018通期現金残高の更新有価証券報告書
「法人税等の支払額が１億71百万円となったこと及び有形固定資産の取得による支出が６億90百万円となったものの、税引前当期純利益が５億53百万円となったこと、減価償却費が２億91百万円となったこと及び短期借入金の純増減額が３億40百万円の増加となったことにより、５億39百万円（前年同期比１億２百万円増）となりました。」
税金支払及び設備投資支出があった一方、利益、減価償却費及び短期借入金の増加により現金及び現金同等物は539百万円となった。 - FY2018-Q3第３四半期現金残高の更新有価証券報告書
「主な要因は、借入の実施等により現金及び預金が79百万円増加したこと、売上高が増加したことにより受取手形及び売掛金が38百万円、電子記録債権が45百万円、それぞれ増加したこと、売上高の増加に伴う生産量の増加により商品及び製品が63百万円増加したこと、生産量の増加に対応するために原材料及び貯蔵品が33百万円増加したことによるものです。」
借入、売上増加及び生産量増加を背景に、現金及び預金を含む流動資産の増加要因を更新。 - FY2018-Q2第２四半期現金残高の更新有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物の第２四半期累計期間末残高は、５億52百万円（前事業年度末比１億15百万円増）となりました。」
新規工場建設資金の借入等により、現金及び現金同等物は前事業年度末比１億15百万円増加。 - FY2018-Q1現金及び預金減少要因の変更有価証券報告書
「定期預金及び定期積金が減少したことにより現金及び預金が12百万円、電子記録債権制度を主要取引先が採用したこと等により受取手形及び売掛金が63百万円、それぞれ減少したことによるものです。」
通期で記載された設備投資・保険積立による現金減少から、当四半期は定期預金・定期積金の減少による現金及び預金の減少へと要因が変化。 - FY2017通期現金残高の更新有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物の期末残高は、法人税等の支払額が１億36百万円となったこと、有形固定資産の取得による支出が４億80百万円となったものの、税引前当期純利益が５億14百万円となったこと、減価償却費が２億43百万円となったこと及び短期借入金の純増減額が１億30百万円の増加となったことにより、４億36百万円（前年同期比51百万円増）となりました。」
新工場関連の設備投資や税金支払いがあった一方、利益、減価償却費及び借入により現金及び現金同等物は436百万円となった。 - FY2017-Q3新規工場建設資金の借入による現金増加有価証券報告書
「主な要因は、新規工場建設資金の借入を実施したことにより現金及び預金が２億９百万円増加したこと、売上が増加したことにより受取手形及び売掛金が１億40百万円増加したことによるものです。」
新規工場建設資金の借入等により、現金及び預金は前事業年度末比２億９百万円増加した。 - FY2017-Q2投資支出継続下での現金残高更新有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における現金及び現金同等物の第２四半期累計期間末残高は、４億29百万円（前事業年度末比45百万円増）となりました。」
有形固定資産の取得による３億63百万円の支出等があった一方、借入等により現金及び現金同等物は前事業年度末比で45百万円増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度における現金及び現金同等物の期末残高は、税引前当期純利益が４億46百万円となったものの、法人税等の支払額が１億77百万円となったこと、有形固定資産の取得による支出が２億60百万円となったこと及び保険積立金の積立による支出が１億10百万円となったことにより、３億84百万円（前年同期比１億36百万円減）となりました。」
利益計上による資金創出があった一方、税金、設備投資、保険積立等により期末現金及び現金同等物は３億84百万円へ減少した。