人材投資と働き方の見直しによる生産性向上
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- FY2026前進有価証券報告書
「人材確保につきましては、人材獲得環境の変化を踏まえ、採用機会の確保と採用品質の維持・向上を図ることを目的として新卒採用における早期選考の実施やインターンシップの開催等を積極的に行っており、学生との接点を拡大する事により相互理解の促進に取り組んでおります。」
人材投資・働き方見直しの方針に加え、早期選考、インターンシップ、社内公募、OJT、階層別教育、資格取得支援、eラーニング等の手段を具体化している。 - 2026-06-01再掲株主総会
「今後もグループ全体を通じて待遇改善と共に働き方の見直しを進め、生産性の向上を図って参ります。」
人への投資、待遇改善、働き方の見直し、生産性向上の方針を再確認した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「(2) 人材育成・各職場のOJTを基本とする・新入社員から上級管理職までの階層別教育を実施・自発的なスキルアップを促すため資格取得推奨のため費用サポート制度を採用・スキルアップのためのeラーニング導入」
人材投資・働き方見直しの方針に加え、OJT、階層別教育、資格取得費用支援、eラーニングなど人材育成の手段を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後もグループ全体を通じて待遇改善と共に働き方の見直しを進め、生産性の向上を図ってまいります。」
グループ全体で待遇改善、働き方の見直し、生産性向上を進める方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後もグループ全体を通じて待遇改善と共に働き方の見直しを進め、生産性の向上を図ってまいります。」
グループ全体で待遇改善・働き方の見直しを進め、生産性向上を図る方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材確保のために中長期的な視野で既存人員も含めた人への投資を厚くし、働き方の見直しを行い、改善を進めていく必要があります。今後もグループ全体を通じて待遇改善と共に働き方の見直しを進め、生産性の向上を図ってまいります。」
人への投資、待遇改善、働き方の見直しをグループ全体に広げ、生産性向上を進める方針を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「人材確保のために中長期的な視野で既存人員も含めた人への投資を厚くし、働き方の見直しを行い、改善を進めていく必要があります。新たに加わったいがりグループと共に、今後も待遇改善と働き方の見直しを進め、生産性の向上を図ってまいります。」
人への投資、待遇改善、働き方の見直しの対象を新たに加わったいがりグループにも広げ、生産性向上を進める方針としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「人材確保のために中長期的な視野で既存人員も含めた人への投資を厚くし、働き方についても見直しを行い、改善を進めていく必要があると考えています。2018年度から、1日10分の定時間の短縮と57歳での役職定年制の廃止を行いました。今後も賃金改善と共に働き方の見直しを進め、生産性の向上を図ってまいりたいと考えております。」
人材確保策として人への投資と働き方の見直しを掲げ、2018年度から定時間を1日10分短縮し、57歳での役職定年制を廃止している。