サプライチェーン混乱等に応じた稼働調整
FY2021に初出。14回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026イラン情勢を踏まえた稼働対応方針有価証券報告書
「今後はイラン情勢が生産に及ぼす影響が不透明であり、どのような調整が発生するかは未知数ですが、どのような場合でも臨機応変に対応し、適正工数確保と平準化生産によりしっかりと対応して参りたいと考えます。」
客先生産調整への対応方針を継続しつつ、イラン情勢による新たな変動可能性を挙げ、適正工数確保と平準化生産で対応するとしている。 - 2026-06-01再掲株主総会
「どのような場合でも臨機応変に対応し、適正工数確保と平準化生産によりしっかりと対応して参りたいと考えます。」
生産調整への対応手段として、適正工数確保と平準化生産を引き続き掲げた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当社の主力である自動車業界では、中国・東南アジア市場での販売不振やトランプ関税の影響もありましたが、認証不正問題等に伴う生産減が解消された事により、全体としては堅調に推移しました。」
客先生産低迷の要因のうち、認証不正問題等に伴う生産減は解消されたと説明している。一方、中国・東南アジア市場の販売不振や米国関税の影響は残っている。 - FY2025-H1客先生産低迷の要因が不正問題・中国市場失速へ移行有価証券報告書
「当社が属する自動車業界につきましては、不正問題に伴う生産調整や中国市場での日系自動車メーカーの失速等があり、生産は減少しました。」
従来の部品供給不足による減産に加え、不正問題に伴う生産調整や中国市場の失速による客先生産減少が記載され、稼働調整を巡る環境要因が変化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社でもこの変動に対応していく必要があり、今年度も客先の生産減の影響により一部の期間で生産調整のための一時帰休等の稼働調整を余儀なくされました。今後も同様な稼働調整をする必要が出て来るものと考えますが、適正工数確保と平準化生産によりしっかりと対応して参りたいと考えております。」
客先の生産調整に伴う一時帰休等を今年度も実施した一方、今後の対応手段として適正工数の確保と平準化生産を新たに明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属する自動車業界では部品供給問題は解消したものの、中国市場での不振、国内での工場火災や不正認証問題等で生産が戻り切らず、予想より低調に推移しました。」
部品調達問題はほぼ解消した一方、不正問題、工場火災等の別要因で客先生産が伸び悩む状況が続き、稼働調整を巡る事業環境が再確認された。 - FY2024-Q2部品調達問題のほぼ解消後も不正・障害・火災で生産停滞有価証券報告書
「部品調達問題もほぼ解消して増産への道筋は出来ているように思えましたが、不正問題やシステム障害、サプライヤー工場火災等が頻発し、生産は思ったほど伸びませんでした。」
部品調達問題はほぼ解消したとされる一方、不正問題、システム障害、サプライヤー工場火災等により客先生産が期待ほど伸びず、供給制約下の稼働調整の必要性が別の要因へ移っている。 - FY2023-Q3部品供給問題による減産継続有価証券報告書
「当社が属する自動車業界におきましては、引き続き部品供給問題が解消せず、減産が継続して低調に推移しました。」
部品供給問題が解消しないため客先の減産が継続しており、供給制約に応じた稼働調整の必要性が続いている。 - FY2023-Q2部品供給不足による客先減産の継続有価証券報告書
「当社が属する自動車業界につきましては、コロナ禍での生産減によるバックオーダーを膨大に抱えているものの部品供給が回復せず、増産を計画しながら減産となる状況が繰り返され、低調に推移しました。」
部品供給が回復しないため、客先が増産を計画しながら減産となる状況が繰り返されている。供給制約に応じた稼働調整の必要性が続いている。 - FY2022一時帰休による稼働調整を継続有価証券報告書
「昨年度に引き続き、今年度も客先の生産減の影響により短期間ではありますが一時帰休を実施して稼働を減らす対応を行いました。今後も日常的に同じ様な稼働調整をする必要が出て来るものと考えますが、これまでの経験を活かしてしっかりと対応してまいります。」
客先の生産減に対応して今年度も短期間の一時帰休を実施した。今後は日常的な稼働調整の必要性も見込んでいる。 - FY2022-Q3半導体等の部品調達難による客先減産の発生有価証券報告書
「上半期は好調に推移したものの9月以降はサプライチェーンの混乱に伴う半導体等の部品調達難により客先が減産となったため、当第３四半期での売上は前年同期に比べ減少しました。」
前年度に示していた供給制約に応じた稼働調整の必要性に関し、半導体等の部品調達難により客先が減産となる事態が実際に発生した。ただし、本 filing では当社自身の新たな稼働調整施策は記載されていない。 - FY2022-Q2供給制約に伴う生産調整の継続・具体化有価証券報告書
「東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大に伴う生産拠点の稼働停止等により半導体やワイヤーハーネス等の自動車部品の供給が滞り、８月下旬から大幅な減産を余儀なくされ、急ブレーキがかかりました。」
前年度に必要性を示していた稼働調整について、東南アジアの工場停止や部品供給停滞を受け、大幅な減産を余儀なくされる事態が実際に発生した。 - FY2022-Q1供給制約に伴う生産調整の発生有価証券報告書
「半導体をはじめとする原材料や部品の供給能力不足により、さらに最近では東南アジアの感染拡大を受けた工場停止等により部品供給が滞り生産調整を余儀無くされる事態も発生し、依然として先行き不透明な状況が続いています。」
半導体・原材料・部品の供給能力不足と東南アジアの工場停止により、生産調整を余儀なくされる事態が実際に発生した。前年度に示した稼働調整の必要性が具体的な事業環境として現れている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社でもこれらの要因で受注が変動する可能性があり、変動には対応していく必要があります。上半期には新型コロナウイルスの影響により一時帰休を実施して稼働を減らす等の対応を行いましたが、今後はサプライチェーンの混乱から同様の稼働調整をする必要が出て来る可能性があります。」
感染症や半導体・材料不足による受注変動に対し、一時帰休などの稼働調整を行い、過去の経験を活用して対応する新たな運営テーマを示している。