自然災害・事故災害による設備被害と事業中断
FY2016に初出。24回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-09-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- 2026-09-10悪化決算説明資料
「地震による操業への影響」
自然災害リスクについて、地震による操業影響を下期予想の前提に明示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備被害、事業中断および修復費用のリスクを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備被害、事業中断および修復費用のリスクを継続記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「加えて、新型コロナウィルスなどの感染症の拡大により、供給元、納入先、当社グループの工場などのサプライチェーンに影響が生じた場合や、当社グループの従業員に影響が生じた場合にも、同様の影響が生じる可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備被害・事業中断のリスクに加え、感染症拡大によるサプライチェーンや従業員への影響を明示している。国内外出張の原則禁止、マスク着用、手指消毒、WEB会議、テレワーク等の対応策も記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「台風など自然災害によるマイナス影響があったほか」
自然災害等の一般的なリスクに加え、当連結会計年度には台風などによるマイナス影響が実際に発生したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害による設備被害と事業中断に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内市場では、昨年生じた熊本地震による生産停止の反動などから、国内生産台数は前年同期比で増加となりました。」
熊本地震による前年の生産停止について、反動により国内生産台数が前年同期比で増加したとの回復基調を継続記載している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「国内市場では、昨年生じた熊本地震による生産停止の反動などから、国内生産台数は前年同期比でプラスとなりました。」
前年に発生した熊本地震による生産停止の影響について、当四半期は反動により国内生産台数が前年同期比プラスとなったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備被害、事業中断および修復費用のリスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。また、損害を被った設備等の修復費用が発生し、当社グループの経営成績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備被害、事業展開への影響および修復費用のリスクを継続記載している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「国内では、燃費不正問題や熊本地震による生産停止等が発生しましたが、新車効果により前年並みの国内生産台数を維持しました。」
燃費不正問題や熊本地震による生産停止等の影響を引き続き記載しつつ、新車効果により国内生産台数は前年並みを維持した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「国内では、燃費不正に関連した生産停止や熊本地震等によるマイナス面はあったものの、新車効果等により前年並みの国内生産台数を維持しました。」
燃費不正に関連した生産停止や熊本地震等の影響が引き続き記載されている一方、国内生産台数は前年並みを維持した。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「国内は、燃費不正に関連した生産停止や熊本地震等による部品供給の障害等から、自動車生産台数は前年同期比で減少しました。」
熊本地震等による部品供給障害が発生し、自動車生産台数の減少につながったと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの設備等が被害を被り、事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故災害による設備損傷、操業影響、修復費用をリスクとしている。