HC事業の用途拡大と建設機械用油圧製品のコスト競争力
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「あわせて、CTL（Compact Track Loader）やマイニング等の商品ラインナップ拡充ならびに新規顧客開拓を推進し、建機ショベルに次ぐ第二の成長の柱の育成を目指してまいります。」
HC事業について、従来の建設機械用製品のコスト競争力・用途拡大から、CTLやマイニングを含む商品拡充と新規顧客開拓により、ショベルに次ぐ第二の成長の柱を育成する方針へ範囲を広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「中・大型建設機械用では、従来の性能・品質を維持しながらチューブ肉厚を20％薄肉化した油圧シリンダを開発、量産化しました。…ミニショベル向けでは、現行品（ＰＳＶＬ－４２）に対し大幅な小型化、低コスト化、また最大押しのけ容積と最高使用圧力をＵＰした３～４ｔクラス向けロードセンシングシステム用ポンプ「ＰＳＶＬ－５０」の開発を完了し、性能向上と環境ニーズを両立した商品として2024年に量産開始予定です。」
HC事業では、油圧シリンダの20％薄肉化・量産化、PSVL-50の開発完了と2024年量産開始予定、油状態診断システムの2026年サービス開始目標を示し、コスト競争力と次世代製品への展開を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度は現中期経営計画の最終仕上げとして、製品群別収益向上戦略を推進、原価低減・現調化推進、不採算事業・製品の撤退、生産体制整備の完遂を進めています。また、営業・間接部門再編により、ＨＣ事業全体で最適化、機能強化を図る一方、将来に向けて、地域別戦略を核として電子化・電動化・システム化された次世代電子油圧機器の開発と量産化を進め、「稼ぎきる＝収益重視への転換」を果たし、次期中期経営計画に繋げてまいります。」
HC事業の従来の地域別・製品機能別戦略を、製品群別の収益向上、不採算製品からの撤退、営業・間接部門再編、次世代電子油圧機器の開発・量産化へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ＨＣ事業では、2020中期経営計画における基本方針として選択と集中による長期的収益性向上を掲げ、欧米、日本の成熟市場においては高付加価値製品による収益の最大化を、中国、ASEANなどの新規・成長市場においては原価低減を重視して安定した利益確保を目指すなど、市場の発展段階に応じた地域別戦略と製品機能別戦略を進めております。」
HC事業の用途拡大・コスト競争力という従来の整理を、成熟市場での高付加価値化、新興・成長市場での原価低減、地域別・製品機能別戦略へ再構成している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社の生産能力は需要に追い付いていない状態が続いており、中国および国内の再編効果を高めると同時に、ショベル以外の製品についての受注活動を強化することで、変動する需要に対し、量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化を図ってまいります。魅力ある製品の開発により、お客様に信頼されるサプライヤーを目指します。」
従来の非ショベル製品の営業・開発強化に加え、生産能力不足を認識し、中国・国内再編の効果向上、受注活動強化、信頼されるサプライヤー化まで施策の範囲を広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化 建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化」
HC事業における量に依存しない収益基盤、競争力および建設機械以外の油圧製品の営業・開発体制強化を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化 建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化」
HC事業における量に依存しない収益基盤、競争力および建設機械以外の油圧製品の営業・開発体制強化を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化 建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化」
HC事業について、量に依存しない収益基盤、競争力および建設機械以外の油圧製品の営業・開発体制の強化を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化 建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化」
HC事業について、量に依存しない収益基盤、競争力および建設機械以外の油圧製品の営業・開発体制の強化を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化 建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化」
HC事業について、量に依存しない収益基盤、競争力および建設機械以外の油圧製品の営業・開発体制の強化を再掲している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化 建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化」
HC事業の施策に、量への依存を減らす収益基盤、競争力強化および建設機械以外の油圧製品の営業・開発強化を加え、用途拡大の範囲を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「農業機械・鉄道機器などの販売拡大 建設機械用油圧製品のコスト競争力確保」
HC事業について、農業機械・鉄道機器等の販売拡大と建設機械用油圧製品のコスト競争力確保を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「農業機械・鉄道機器などの販売拡大 建設機械用油圧製品のコスト競争力確保」
HC事業について、農業機械・鉄道機器等の販売拡大と建設機械用油圧製品のコスト競争力確保を再掲している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「農業機械・鉄道機器などの販売拡大 建設機械用油圧製品のコスト競争力確保」
HC事業について、農業機械・鉄道機器等の販売拡大と建設機械用油圧製品のコスト競争力確保として整理している。航空機用油圧機器は航空機器事業へ独立されたため、従前の列挙から外れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「農業機械・航空機器・鉄道機器などの販売拡大 建設機械用油圧製品のコスト競争力確保」
建設機械以外の用途への販売拡大と、既存主力製品のコスト競争力確保を並行して示している。