環境負荷低減とモビリティ進化に向けた次世代ムサシブランド
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-11-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「このうち、山梨県南アルプス市において建設を進めていた新工場の引渡しが完了し、稼働開始に向けた準備を進めています。また、既存の北杜工場においても生産能力の拡張に取り組んでいます。」
次世代モビリティ・エネルギーソリューション関連の事業が、HSCの南アルプス新工場の引渡し完了と北杜工場の能力拡張へ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2027年以降の本格的な需要増に応えるため、北杜工場の能力拡大に加え、南アルプス新工場の建設を推進し、早期に供給体制を増強します。」
次世代モビリティ・電動化関連商品の対象がAIデータセンター向けHSCにも広がり、2027年以降の需要を見据えた北杜工場の能力拡大と南アルプス新工場の建設へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「新たなお客様よりEV向けのデファレンシャルアッセンブリィの受注を獲得し、顧客基盤の拡大を実現しました。」
次世代モビリティ対応が、EV向けデファレンシャルアッセンブリィの新規顧客受注という具体的な進展に至っている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「そして、EV時代をリードする事業構造への転換に向けては、どのような機構でも強みが発揮できる多様な戦略オプションにより、xEV（電動車）向けの受注を順調に獲得しています。さらに、新規事業については、この３年間をこれまでに育んだ芽を事業の拡大につなげる“１→10フェーズ”と位置付け、成長戦略の具現化と事業運営の基盤づくりを両輪で推進しています。このうちEnergy Solution事業では、蓄電デバイスであるハイブリッドスーパーキャパシタ（HSC）について生成AI向けデータセンター向けの旺盛な需要に対応できる生産能力を構築するため、山梨県南アルプス市に新工場を建設することを決定いたしました。」
xEV向け受注の獲得が順調に進むとし、HSCについては生成AI向けデータセンター需要への対応を目的とした山梨県南アルプス市の新工場建設決定へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、自動車市場で加速するEV化をチャンスと捉え、さらなる事業成長に向けた施策を進めています。４輪車向けには研究開発を強化し、顧客への提案力やコスト競争力の向上に取り組んでいます。また、今後に大きな成長が期待できる２輪EV市場向けにはEV駆動ユニットの受注活動を積極的に行っており、インド、東南アジア、アフリカの各地域において、EVスタートアップ企業との協業が具体化しています。」
四輪の研究開発・提案力強化と、二輪EV駆動ユニットの受注活動、インド・東南アジア・アフリカでのスタートアップ協業を継続・具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「特に、リンケージ＆サスペンション部品やギヤボックスなど、EV向けとしてより高い仕様要件の製品に注力しています。またパワートレイン領域においては、本田技研工業株式会社より「CR-V」をベースとした新型燃料電池車（FCEV）向けe-Axleに適用されるギヤボックスを受注いたしました。」
EV向け高仕様製品への注力に加え、CR-VベースのFCEV向けe-Axle用ギヤボックスを受注したという具体的な進展が記載されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「エネルギーソリューション部門では、蓄電デバイス「ハイブリッドスーパーキャパシタ」が国際的な試験・認証機関であるUL Solutionから「UL810A」の認証を取得しました。さらに、データセンター向け「無停電電源システム」の開発を進め、特に米国市場における展開を強化しています。」
電動化・エネルギーソリューションの取り組みが、ハイブリッドスーパーキャパシタの認証取得と、データセンター向け無停電電源システムの開発・米国展開強化へ具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、自動車市場で加速するEV化をチャンスと捉え、さらなる事業成長に向けた施策を進めています。４輪車向けには研究開発を強化し、顧客への提案力やコスト競争力の向上に取り組んでいます。また、今後に大きな成長が期待できる２輪EV市場向けにはEV駆動ユニットの受注活動を積極的に行っており、インド、東南アジア、アフリカの各地域において、EVスタートアップ企業との協業が具体化しています。」
EV対応について、四輪向け研究開発・提案力強化に加え、二輪EV駆動ユニットの受注活動と、インド・東南アジア・アフリカでのスタートアップ協業へ具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「EV向け商品では、世界各地でEV駆動ユニットの受注活動を積極的に展開しています。このうち、2022年10月にはインドのEVスタートアップ企業であるBooma Innovative Transport Solutions Private Limitedに出資を行い、インドにおけるEモビリティの普及促進に向けて戦略的協業を開始しました。アフリカや東南アジア地域においてもEモビリティ事業展開を加速しており、ユニット供給にとどまらずハードを軸としたソフトウェアサービス展開も視野に入れた取り組みを推進しています。」
EV駆動ユニットの受注活動に加え、インドのEVスタートアップへの出資と戦略的協業を開始し、アフリカ・東南アジアでのEモビリティ展開やソフトウェアサービスも視野に入れている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「特に二輪車向けのEV駆動ユニットについては８月にチュニジア共和国で開催されたTICAD８（第8回アフリカ開発会議）への招待を受け、会場内での展示を行いました。ブースにご訪問いただいたアフリカ各国の首脳や閣僚からは、カーボンニュートラル実現に貢献するグリーンテックとして直接ご期待や応援の声をいただきました。二輪車向けのトランスミッション世界トップシェア（当社調べ）のポジションを活かし、今後はアフリカ大陸の現地パートナーとともに当地におけるEモビリティ事業展開を加速し、電動二輪車の普及をリードしてまいります。」
電動化対応商品について、二輪車向けEV駆動ユニットをTICAD8で展示し、アフリカ現地パートナーとのEモビリティ事業展開へ具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、自動車業界の急速な変化の中でEV化に向けたさらなる事業成長を実現するため、2022年度から組織体制の変更により、CBO（Chief Core Business Officer：最高コアビジネス責任者）職、CMO（Chief Monozukuri Officer：最高ものづくり責任者）職を新設し、環境変化に強い体制の構築に加え、戦略商品であるＥＶ向け商品やユニットの受注活動のスピードをさらに高めてまいります。」
EV向け商品・ユニットを戦略商品と位置づけ、受注活動を加速する方向を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ラインナップ化しました軽量デファレンシャルアッセンブリィを、日本国内および、海外顧客向けのxEV車を中心に提案・拡販活動を強化し、着実に受注・拡大へと繋げております。」
電動化対応商品の対象がxEV向け軽量デファレンシャルへ具体化し、国内外での提案・拡販が受注拡大に結び付いていると記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、電動化による変化をチャンスと捉え、コア事業であるモビリティ事業の強化に加え、継続的な改善活動やＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）によるコスト削減や生産性の向上に努めております。」
電動化を事業機会と捉え、コアのモビリティ事業を強化する方向を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「その結果、営業面においてもこれら四輪電動車向け商品を中心に受注が好調に推移しました。」
次世代ムサシブランドの電動化対応について、四輪電動車向け商品を中心に受注が好調に推移したという営業面の進展が記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社では2020年11月１日を持ちまして連結子会社であるJMエナジー株式会社の商号を「武蔵エナジーソリューションズ株式会社」に変更し、さらに強靭な企業体質の構築を進め、持続可能な社会を実現するエネルギーソリューション事業の展開を加速させております。」
電動化・エネルギーソリューションの取り組みについて、2020年11月1日の商号変更を実施し、持続可能な社会に向けた事業展開を加速させている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギーの蓄電・給電の効率化をも目指したエネルギーソリューション事業」
リチウムイオンキャパシタを基盤とする電動化・エネルギーソリューションの対象を、再生可能エネルギーの蓄電・給電効率化にも広げる方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「電動化の流れが進む中で、EV,HV用の新規引き合い、受注も増えており、電動化における要求機能の変化を捉え、その特性に適したデファレンシャル開発を進めています。」
次世代商品について、EV・HV用デファレンシャルの新規引き合い・受注増加と、電動化特性に適した開発へ具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は今回の株式取得によって、近い将来の成長が見込めるリチウムイオンキャパシタの高度な開発技術・生産技術・生産インフラを獲得し、高付加価値な電動モビリティ向け製品をはじめとして、電動化社会の多様なニーズに対応できるエネルギーソリューション事業の展開を目指します。」
電動化社会に向けた次世代製品の対象が、リチウムイオンキャパシタを活用した高付加価値な電動モビリティ向け製品とエネルギーソリューションへ具体化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社では自動車業界で100年に一度の大変革とされる「CASE」=Connectivity(接続性)、Autonomous(自動運転)、Shared(共有)、Electric(電動化)をチャンスと見据え、電動化時代において需要が拡大する次世代部品の受注活動強化や、当社の強みとする精密鍛造技術のさらなる進化に取り組んでまいりました。」
電動化時代の需要拡大を見据え、次世代部品の受注活動強化と精密鍛造技術の進化に取り組む方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「またEV時代において需要が拡大する高性能ギアなどの次世代部品については新規顧客からの引き合いも増加しています。」
次世代ムサシブランド商品の対象であるEV向け高性能ギアなどについて、新規顧客からの引き合い増加が記載されている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「研究開発では、既存の技術力の強化に加え、減速機向けの高精度ギヤやこれまでの開発ノウハウを活かしたユニット商品など、EV時代を見据えた商品開発に注力します。」
次世代ブランド商品の対象が、EV時代を見据えた高精度ギヤ・ユニット商品へ具体化し、既存商品開発から新たな商品領域へ広がっている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業領域では、デファレンシャルの新規受注に加え、中国及び欧州を中心としたHEV/EV向け部品の引き合いが伸長しています。当社が培ってきた一貫生産体制の強みを活かし、自動車業界のトレンドを見据えた需要の取り込みを進めてまいります。」
HEV/EV向け部品の引き合いの伸長とデファレンシャルの新規受注を踏まえ、一貫生産体制を活用した次世代モビリティ需要の取り込みへ具体化している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「自動車の機構変化や産業構造の変化を更なる成長の機会とするため、HAYグループとのシナジーを最大化し、新たなお客様とのお取引や、より付加価値の高い部品事業の拡大を目指してまいります。また、事業環境の変化をいち早く察知し、新たな時代に即した技術・商品・サービスをスピーディーにカタチにできるよう、市場に対するセンシング機能の強化と戦略的な商品開発を進めてまいります。」
従来の商品開発強化から、新たな技術・商品・サービスの創出・事業化、新規顧客・高付加価値部品事業の拡大へと対象範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境負荷の低減とモビリティの進化に貢献する、次世代のムサシブランド商品開発の強化」
次世代ブランド商品の開発を、環境負荷低減とモビリティ進化への貢献として位置づけている。