電動モビリティ向け新機構・電動ユニットの研究
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-11-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「インドにおいて、当社製e-Axle（EV駆動ユニット）の搭載車種が拡大いたしました。」
電動モビリティ向け研究開発・事業展開が、インドでのe-Axle搭載車種の拡大という具体的な進展に至っている。 - FY2025前進有価証券報告書
「昨年度よりインドで本ユニットを量産・上市し、アフリカでも現地パートナーとの協業を開始しました。」
二輪EV向けe-Axleについて、インドで量産・上市を開始し、アフリカでも現地パートナーとの協業段階へ進展している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、e-Mobility事業では、インド現地での２輪EV用e-Axleの生産を開始した他、経済産業省の令和５年度補正「グローバルサウス未来志向型共創等事業費補助金（我が国企業によるインフラ海外展開促進調査）」に係る間接補助事業者として『ケニア共和国/環境負荷低減に寄与する電動バイク等を活用したデジタルサービスの実現可能性検証の実証事業』に採択され現地での展開を開始いたしました。」
二輪EV向けe-Axleについて、インド現地生産を開始し、ケニアでは電動バイク等を活用したデジタルサービスの実証事業を開始する段階へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、電動２輪においては、減速機だけでなくモーターやパワーコントロールユニットを含めたe-Axleとしてのシステム開発に取り組み、インドを軸にした現地開発を見据えた展開をおこなっております。さらに、電動2輪事業の提案力強化を目指しバッテリーシステムの研究開発（独自のバッテリセル技術、バッテリー制御技術）にも取り組んでおります。」
二輪EV向け研究開発が、減速機単体からモーター、パワーコントロールユニット、バッテリーセル・制御を含むシステム開発とインド現地開発へ広がっている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「またパワートレイン領域においては、本田技研工業株式会社より「CR-V」をベースとした新型燃料電池車（FCEV）向けe-Axleに適用されるギヤボックスを受注いたしました。さらに２輪車におけるEV化に先駆け、インドやケニアなどの新興国でのオープンイノベーションによるEV事業拡大を推進しております。」
電動モビリティ向けの取り組みが、FCEV向けe-Axle用ギヤボックスの受注と、インド・ケニアなどでのEV事業拡大へ進展している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その中でも、世界最大の２輪車市場であるインドにおいて、Delta Electronics, Inc.及び豊田通商株式会社との合弁による新会社の設立に合意し、現地でのEV駆動ユニットの製造・販売を進めてまいります。」
電動モビリティ向けの取り組みが、インドでのEV駆動ユニットについて、Delta Electronics及び豊田通商との合弁会社設立合意と現地製造・販売計画へ進展している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今後に大きな成長が期待できる２輪EV市場向けにはEV駆動ユニットの受注活動を積極的に行っており、インド、東南アジア、アフリカの各地域において、EVスタートアップ企業との協業が具体化しています。」
電動モビリティ向けの取り組みが、二輪EV駆動ユニットの受注活動と、複数地域でのEVスタートアップ協業という事業展開へ進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「４輪減速機ユニット、２輪e-Axleの研究・開発を推進しており、当社の強みであるギヤ技術、デフ技術を軸に、最新のコンピュータ設計支援によるシミュレーションを駆使し、仕様の最適化、開発期間の短縮に取り組んでおります。」
電動モビリティ向け研究が、四輪減速機ユニット・二輪e-Axleに加え、バッテリーセル・制御技術やシミュレーションを含む開発へ具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年７月には二輪車・四輪車向けの電動パワートレイン開発の強化と加速を目的として「e-PT開発部」を新設しました。」
電動モビリティ向け研究開発について、二輪車・四輪車向け電動パワートレイン開発を専門に強化・加速する「e-PT開発部」の新設という組織上のマイルストーンが示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「特に二輪車向けのEV駆動ユニットについては８月にチュニジア共和国で開催されたTICAD８（第8回アフリカ開発会議）への招待を受け、会場内での展示を行いました。」
電動モビリティ向け研究開発について、二輪車向けEV駆動ユニットの展示という具体的な対外展開が記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「電動自動車や電動二輪車に不可欠な独自電動用減速機ユニットの研究・開発を推進しております。」
電動自動車・電動二輪車向け減速機ユニットの研究開発と、ギヤ・デフ技術を基盤とする商品化方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「高精度、高強度ギア技術を核にした電動２輪車用ギヤボックス一体型モータユニットを新たに開発しました。」
電動モビリティ向け研究開発が、電動二輪車用ギヤボックス一体型モータユニットの新規開発という具体的成果に進展した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ハイブリッド車や電動自動車＆電動二輪車に不可欠な独自電動ユニットの研究・開発を推進しております。武蔵の強みであるギヤ技術を軸に、4輪はさらにデフ技術をもって減速機ユニットへ拡大、２輪においては電動ユニット全体の開発をおこなっております。」
電動自動車・電動二輪車向け独自電動ユニットの研究開発と、ギヤ・デフ技術を活用した減速機ユニット開発を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ハイブリッド車や電動自動車＆二輪車に不可欠な独自電動ユニットの研究・開発を推進しております。」
ハイブリッド車、電動自動車、電動二輪車向け独自電動ユニットの研究開発と商品化方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ハイブリッド車や電気自動車、電動パーソナルモビリティーに不可欠な独自電動ユニットの研究・開発を推進しております。また、CAE(コンピュータ設計支援）によるシミュレーションやラピッドプロトタイピングを活用した電動ユニットの制御モデル研究、ISO26262に基づいた要求機能分析を実施し、お客様に安心して頂ける電動ユニットの商品化を目指してまいります。」
独自電動ユニットの研究開発、CAE・ラピッドプロトタイピング・ISO26262に基づく分析と商品化方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ハイブリッド車や電気自動車、電動パーソナルモビリティー向けに高効率、小型、軽量である独自電動ユニットの研究・開発を推進しております。また、CAEによるシミュレーションやラピッドプロトタイピングを活用した電動ユニットの制御モデル研究、ISO26262に基づいた要求機能分析を実施し、お客様に安心して頂ける電動ユニットの商品化を目指してまいります。」
電動モビリティ向け独自電動ユニットの研究開発を継続し、CAE、ラピッドプロトタイピング、ISO26262に基づく分析を手段として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境にやさしいモビリティ社会に貢献するため、電気自動車向け新機構商品、電動パーソナルモビリティ向け独自電動ユニットの研究を推進しております。」
電気自動車および電動パーソナルモビリティを対象とする研究開発を明示している。