新事業を収益の柱に育成
FY2016に初出。18回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「主に委託企業からの製造受託事業や、車載バッテリー関連の請負事業等の伸びにより、売上高全体では前年同期を上回りました。」
新事業・非アフターマーケット領域について、車載バッテリー関連の請負事業等の伸びが売上増加要因として引き続き示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＩｏＴ事業の分野においては、車両の電子制御技術とＩｏＴ技術との融合をテーマに、これまで培ってきたＩｏＴ技術を活かした新しい製品の開発を進めており、当連結会計年度では、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈを搭載した車外取付デバイスとスマートフォンとの連携により、サーキットでの走行時に、磁気センサーによる正確なラップタイム計測と、スマートフォンのＧＰＳ機能による速度、走行ラインおよびセクトタイムの表示を行う商材「ＣＡＣ Ｃｕｔｅ」を上市したのをはじめ、３６０°通信型ドライブレコーダーや人感センサーと連動し、置き去りを検知するとクラクション警報とＥメールで異常を知らせる国土交通省認定の置き去り防止装置「ＭＡＭＯＲＵ」を上市しました。」
新事業の収益化に向け、IoT技術を活用したCAC Cuteおよび国土交通省認定のMAMORUを上市し、従来のIoT・EV領域の取り組みが具体的な製品化へ進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「電気自動車（ＥＶ）分野においては、環境省より公募された「令和３年度バッテリー交換式ＥＶ開発および再エネ活用の組み合わせによるセクターカップリング実証事業」に、伊藤忠商事株式会社を代表企業として応募し、当社はその共同実施者として採択されました。」
新事業の収益の柱として掲げてきた領域が、EVコンバージョンに加えてバッテリー交換式EVトラックの実証事業へ具体化し、共同実施者として採択された。 - FY2021前進有価証券報告書
「新規事業における成果としては、電気自動車（ＥＶ）への対応として、ＥＶコンバージョン事業への展開を進めるなかで、台湾のＥＶベンチャー企業、ＸＩＮＧ Ｍｏｂｉｌｉｔｙ社とＥＶ事業における戦略的協業を結びました。また、将来の実証実験に向けて、現在複数のパートナー企業と、バッテリー交換式のＥＶトラックに関する実証研究を進めております。」
新事業の収益の柱として掲げられてきた領域がIoT中心からEVコンバージョン、バッテリー交換式EVトラック等へ広がり、戦略的協業と実証研究という具体的な進展が示された。 - FY2020IoT事業の開発遅延による売上減少有価証券報告書
「アフターマーケット以外の分野では、製造受託、開発受託ともに、委託メーカーの減産や開発計画の見直し等の影響を受けて売上高は減少し、IｏＴの売上高も開発の遅れから前期比で減少となりました。」
収益の柱として掲げてきたIoT関連事業について、開発の遅れにより売上高が前期比で減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「アフターマーケット以外の分野では、製造受託、開発受託ともに、委託メーカーの減産の影響を受けて売上高は大幅に減少し、IｏＴの売上高も前年同期比で減少となりました。」
新事業の柱として掲げられてきたIoTについて、売上高の前年同期比減少が続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「アフターマーケット以外の分野では、エンジン部品、マフラー等の製造受託の売上高は伸長したものの、IｏＴの売上高は前年同期に比べて減少となりました。」
新事業の柱として掲げられてきたIoTについて、売上高の前年同期比減少が続いている。 - FY2020-Q1IoT等の開発・製造受託売上が減少有価証券報告書
「アフターマーケット以外の分野では、エンジン部品、マフラー等の製造受託の売上高は伸長したものの、IｏＴ、水上バイク用スーパーチャージャー等の開発・製造受託の売上高は前年同期に比べて減少となりました。」
新事業の一部として扱われてきたIoT関連について、開発・製造受託の売上高が前年同期を下回った。 - FY2019後退有価証券報告書
「新規事業のコアであるＩｏＴ車載通信機事業の売上獲得の見込みにずれが生じたことで、連結売上計画を7,522百万円に、営業利益を140百万円に見直しました。」
新事業の柱として掲げたIoT車載通信機事業について、売上獲得見込みのずれにより計画が見直され、当期の売上高も大口受託があった前期を下回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、IｏＴ車載通信機の売上高は大口受託があった前年同期と比較して減少となりました。」
新事業として販売を開始したIoT車載通信機について、前年同期の大口受託の反動による売上高減少が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、IｏＴ車載通信機の売上高は大口受託があった前年同期比で減少となりました。」
IoT車載通信機の売上高が、前年同期の大口受託の反動で減少した状況が続いている。 - FY2019-Q1大口受託の反動でIoT車載通信機売上減少有価証券報告書
「また、IｏＴ車載通信機の売上高は大口受託があった前年同期に比べて減少となりました。」
新事業として販売を開始したIoT車載通信機について、前年同期に大口受託があった反動により売上高が減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度より販売を始めましたＩｏＴ車載通信機の売上高が好調だったことから、売上高全体では前期比で増加となりました。」
新事業の収益の柱として掲げたIoT関連事業について、IoT車載通信機の販売開始後の売上が好調となり、HBAS開発や受注活動にも進展が示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当期より販売を始めましたIｏＴ車載通信機の売上高が好調だったため、」
新事業の収益の柱として掲げていたIoT関連事業について、販売を開始したIoT車載通信機の売上高が好調とされ、事業化後の販売進展が示された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期より販売を始めましたＩｏＴ車載通信機の売上高が新たに加わったため、」
IoT関連事業について、当期から販売を始めたIoT車載通信機の売上高が引き続き計上されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当期より販売を始めましたＩｏＴ車載通信機の売上高が新たに加わったため、」
新事業の収益の柱として掲げていたIoT関連事業について、IoT車載通信機の販売開始という具体的な事業化の進展が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「③ 新事業を収益の柱に育てます。・ＩｏＴ関連事業の本格展開を図ります。・エンジンの高効率化を追求し、自動車以外のエンジン分野を開拓します。・過給機の電動化に向けた取り組みの事業化を目指します。」
新事業を収益の柱にする目標を再掲し、IoT、エンジン高効率化、自動車以外のエンジン分野、過給機の電動化という具体的な対象を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「新事業を収益の柱に育てます。次世代技術の研究・開発に取組みます。」
新事業を収益の柱にする目標と、その手段として次世代技術の研究・開発に取り組む方針を初めて明示した。