先行開発とOnly-one商品の創出
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは経営理念として「時代をリードする価値ある商品・サービスを提供し、美しく豊かなクルマ社会の実現に貢献する」を掲げ、新商品開発のスピードアップとOnly-one商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。新商品の開発に当たっては、６つのコア技術（成形・加飾・組立・金属加工・電装・通信）を３つの開発方針（カーボンニュートラル・加飾・CASE※）に沿って強化・発展させています。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,286百万円となっております。」
新商品開発のスピードアップとOnly-one商品の創出、6つのコア技術の強化を継続し、AI活用、異業種との共同開発、大学への委託研究も開発手段として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,145百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費1,145百万円を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,184百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費1,184百万円を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは経営理念として「時代をリードする価値ある商品・サービスを提供し、美しく豊かなクルマ社会の実現に貢献する」を掲げ、新商品開発のスピードアップとOnly-one商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,415百万円となっております。」
新商品開発のスピードアップとOnly-one商品の創出を継続し、研究開発費2,415百万円を計上している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,777百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,777百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、589百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費589百万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,843百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費1,843百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,228百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,228百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、606百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費606百万円を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新商品開発のスピードアップとＯｎｌｙ－ｏｎｅ商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,454百万円となっております。」
新商品開発の迅速化とOnly-one商品の創出を継続し、研究開発費2,454百万円を計上している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,875百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,875百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,268百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,268百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、615百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費615百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新商品開発のスピードアップとＯｎｌｙ－ｏｎｅ商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,437百万円となっております。」
新商品開発の迅速化とOnly-one商品の創出を継続し、研究開発費2,437百万円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,221百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,221百万円を開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新商品開発のスピードアップとＯｎｌｙ－ｏｎｅ商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,485百万円となっております。」
新商品開発の迅速化とOnly-one商品の創出を継続し、研究開発費2,485百万円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,901百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費1,901百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,260百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,260百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、612百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費612百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、経営理念として「時代をリードする価値ある商品・サービスを提供し、美しく豊かなクルマ社会の実現に貢献する」を掲げ、先行開発のスピードアップとＯｎｌｙ－ｏｎｅ商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,618百万円となっております。」
先行開発とOnly-one商品の創出を継続し、研究開発費2,618百万円を計上している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第３四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増や新規車種立上げ効果等により66,839百万円（前年同期比6.3％増）となりました。」
先行開発・新商品開発に関連するミリ波レーダーカバー、電装品等の販売増と新規車種立上げ効果が、連結売上高の増加として記載された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第２四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増や新規車種立上げ効果等により43,287百万円（前年同期比3.5％増）となりました。」
先行開発・新商品開発の成果に関連するミリ波レーダーカバー、電装品等の販売増が、連結売上高の増加として記載されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第１四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増等により20,869百万円（前年同期比4.3％増）となりました。」
先行開発・新商品開発の成果に関連するミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増が、連結売上高の増加として記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「活動成果として、電子デバイス制御グリルシャッター、スパッタ工法による電波透過エンブレム(ＲＡＤＯＭＥ)、多使用表面処理ルーフレール、ＬＥＤフォグランプ、イルミインフォメーション、エアロ各種用品等の商品化実績に貢献しております。」
先行開発とOnly-one商品の創出について、商品化実績を列挙し、研究開発費2,374百万円および中国開発センターによる現地化も記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増により62,871百万円（前年同期比3.0％増）となりました。」
先行開発・新商品開発の成果として、ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、国内四輪車生産台数及び販売台数の増加に伴う販売増並びにミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増により31,445百万円（前年同期比11.4％増）となりました。」
先行開発・新商品開発の成果として、ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増を挙げている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、国内四輪車生産台数及び販売台数の増加に伴う納入増及びミリ波レーダーカバー等の新商品納入増により14,827百万円（前年同期比10.4％増）となりました。」
先行開発・新商品開発の成果として、ミリ波レーダーカバー等の新商品納入増を挙げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「活動成果として、電子デバイス制御グリルシャッター、スパッタ工法による電波透過エンブレム(ＲＡＤＯＭＥ)、ＬＥＤフォグランプ、イルミインフォメーション、エアロ各種用品等の商品化実績に貢献しております。」
先行開発・新商品開発について、グリルシャッター、電波透過エンブレム、LEDフォグランプ等の商品化実績を挙げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「・新商品・新技術開発（他社より一歩先を行く先行開発）」
新商品・新技術開発および先行開発をFY17中期経営計画の主要方策として再掲している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新商品・新技術開発（他社より一歩先を行く先行開発）」
先行開発と新商品・新技術開発をFY17中期経営計画の主要方策として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新商品・新技術開発（他社より一歩先を行く先行開発）」
FY17中期経営計画における先行開発の方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは「FY17中期経営計画」達成に向けて、先行開発のスピードアップとＯｎｌｙ－ｏｎｅ商品の創出をテーマに研究開発活動に取り組んでおります。」
FY17中期経営計画に紐づけ、先行開発の迅速化と独自商品の創出を研究開発テーマとしている。