売上収益構造の変革
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「あわせて、お客様のニーズに基づく新商品開発力を強化し、脱炭素を意識した魅力ある商品の開発スピードを高め、タイムリーな提供を進めて参ります。」
顧客ニーズに基づく新商品開発、脱炭素を意識した商品、電装新規ビジネス等による商品競争力強化を継続している。 - FY2024-Q1高付加価値商品の構成比低下有価証券報告書
「営業損失は、原材料費やエネルギー費高騰影響や高付加価値商品の売上高構成比が下がったこと等あったものの売上高増の効果等により損失額を縮小し、286百万円（前年同期は628百万円の営業損失）となりました。」
売上高は増加した一方、高付加価値商品の売上高構成比が低下したことを営業損失の要因として記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新商品開発や電装ビジネスでの受注拡大を図る」
新商品開発および電装ビジネスの受注拡大を、売上・商品競争力に関する中期事業方針として掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新規のお客様向けの受注活動を強化し、その推進体制を確保する」
新規顧客向けの受注活動強化と推進体制の確保を、中期事業方針として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新規のお客様向けの受注活動を強化し、その推進体制を確保する」
新規顧客向けの受注活動強化を、売上収益構造・商品競争力に関する施策として明記している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、前期立ち上り新規車種の生産が当第２四半期連結累計期間を通して寄与したこと等により、33,171百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
前期に立ち上がった新規車種の生産寄与により、日本セグメント売上高が33,171百万円、前年同期比1.8％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増や新規車種立上げ効果等により90,701百万円（前連結会計年度比3.6％増）となりました。」
ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増と新規車種立上げ効果により、連結売上高が90,701百万円、前期比3.6％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第３四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増や新規車種立上げ効果等により66,839百万円（前年同期比6.3％増）となりました。」
ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増に加え、新規車種立上げ効果が連結売上高66,839百万円、前年同期比6.3％増に寄与した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第２四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増や新規車種立上げ効果等により43,287百万円（前年同期比3.5％増）となりました。」
ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増や新規車種立上げ効果により、連結売上高が前年同期比3.5％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第１四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増等により20,869百万円（前年同期比4.3％増）となりました。」
ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増が、連結売上高20,869百万円、前年同期比4.3％増に寄与した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「・受注戦略の再構築とライフ管理変革」
売上収益構造変革という従来の表現から、受注戦略の再構築とライフ管理変革を重点戦略として掲げる形に変わっている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような情勢の中、当第３四半期連結累計期間の売上高は、国内におけるミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増により62,871百万円（前年同期比3.0％増）となりました。」
ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増により、連結売上高が前年同期比3.0％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、国内四輪車生産台数及び販売台数の増加に伴う販売増並びにミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増により31,445百万円（前年同期比11.4％増）となりました。」
ミリ波レーダーカバー、電装品等の新商品販売増と国内販売増により、日本セグメント売上高が前年同期比11.4％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、国内四輪車生産台数及び販売台数の増加に伴う納入増及びミリ波レーダーカバー等の新商品納入増により14,827百万円（前年同期比10.4％増）となりました。」
新商品の納入増が日本セグメントの売上高増加に寄与し、売上収益構造変革の具体的な進展として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上収益構造変革においては、当社独自のLCP提案の推進、No.1を目指す商品の更なる内製化の拡大、新商品・新技術開発によりお客様にとって付加価値の高い製品の売上比率を高めて参ります。」
LCP、商品の内製化、新商品・新技術開発によって高付加価値製品の売上比率を高める方針を年次報告書でも再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上収益構造変革においては、当社独自のビジネスモデルLCP提案の推進、No.1を目指す商品の更なる内製化の拡大、新商品・新技術開発によりお客様にとって付加価値の高い製品の売上比率を高めて参ります。」
LCP、商品の内製化、新商品・新技術開発を通じて高付加価値製品の売上比率を高める方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上収益構造変革においては、当社独自のLCP提案の推進、No.1を目指す商品の更なる内製化の拡大、新商品・新技術開発によりお客様にとって付加価値の高い製品の売上比率を高めて参ります。」
LCP、商品の内製化、新商品・新技術開発によって高付加価値製品の売上比率を高める方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「売上収益構造変革においては、当社独自のLCP提案の推進、No.1を目指す商品の更なる内製化の拡大、新商品・新技術開発によりお客様にとって付加価値の高い製品の売上比率を高めて参ります。」
LCP、商品の内製化、新商品・新技術開発を通じて高付加価値製品の売上比率を高める方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上収益構造変革においては、当社独自のLCP提案の推進、No.1を目指す商品の更なる内製化の拡大、新商品・新技術開発によりお客様にとって付加価値の高い製品の売上比率を高めて参ります。」
高付加価値製品の売上比率を高める手段として、LCP、内製化、新商品・新技術開発を挙げている。