北米新規受注製品の立ち上げコスト増と高付加価値製品の生産減
FY2018-Q1に初出。22回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
エフテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「損益面は、新規受注製品の量産効果や生産体質の改善等により前年同期比で大幅な増益となりましたが、各種コスト増の価格転嫁を交渉中であり、営業損失は339百万円（前年同期は営業損失1,486百万円）となりました。」
北米では新規受注製品の量産効果と生産体質の改善により、営業損失が前年同期の1,486百万円から339百万円へ縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「損益面は、米国において労働需給逼迫に起因する労務コスト上昇等の影響がありましたが、売上高の増収効果や生産体質の改善、価格転嫁等により、営業利益は758百万円（前期は営業損失1,040百万円）と黒字化しました。」
北米は労務コスト上昇等の影響が残るものの、増収、生産体質改善、価格転嫁により営業黒字へ転じた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「損益は、生産台数の増加影響や新規受注部品の量産効果により、営業利益238百万円（前年同期は営業損失1,013百万円）となりました。」
北米では生産台数の増加と新規受注部品の量産効果により、前年同期の営業損失1,013百万円から営業利益238百万円へ転じた。 - FY2023対処有価証券報告書
「新規受注製品の量産本格化や円安等による影響により、売上高は169,650百万円（前期比52.1％増）となりました。損益は、新規受注製品の増収効果はありましたが、主要得意先の生産調整が続いており、営業損失は1,040百万円（前期は営業損失2,802百万円）となりました。」
北米はなお営業損失だが、量産本格化等により損失は前期の2,802百万円から1,040百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「半導体不足の影響により主要得意先の生産台数は伸び悩んだものの、新規受注製品の量産本格化や円安による為替換算の影響等により、売上高は121,027百万円（前年同期比56.8％増）となりました。損益面では、原材料価格の高騰やコロナ関連の政府助成金の剥落があったものの、新規受注製品の量産効果により、営業損失は2,323百万円（前年同期は営業損失4,226百万円）となりました。」
北米では新規受注製品の量産本格化により増収となり、営業損失も前年同期の4,226百万円から2,323百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「主要得意先の生産台数減少はあったものの、新規受注製品の量産開始や円安による影響等により、売上高は78,468百万円（前年同期比50.6％増）となりました。一方、損益面では、コロナ関連の政府助成金が剥落したことや円安による為替換算の影響により、営業損失は2,205百万円（前年同期は営業損失2,148百万円）となりました。」
北米は新規受注製品の量産開始等により増収となった一方、政府助成金の剥落や円安の為替換算影響により営業損失が前年同期から拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「主要得意先の生産台数は半導体不足等により引き続き減少しておりますが、為替の円安による影響等により、売上高は37,012百万円（前年同期比35.5％増）となりました。損益は、減産の影響に加え、原材料価格の上昇やコロナ関連の政府助成金が剥落したこと等もあり、営業損失1,013百万円（前年同期は営業損失788百万円）となりました。」
北米は円安により増収となった一方、半導体不足による減産、原材料価格上昇、政府助成金剥落により営業損失が前年同期の788百万円から1,013百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間に生じた新型コロナウイルス感染拡大による工場停止影響は解消しつつありますが、半導体不足等サプライチェーンの混乱が主要得意先の生産に大きな影響を及ぼし、工場の稼働停止や減産が長期に渡り断続的に発生しました。結果、前年同期のコロナ禍を上回る得意先の生産減に見舞われたことにより、売上高は77,163百万円（前年同期比3.6％減）、営業損失は4,226百万円（前年同期は営業損失1,032百万円）となりました。」
北米では感染症による工場停止影響が解消しつつある一方、半導体不足による工場停止・減産が長期かつ断続的に発生し、営業損失が前年同期の1,032百万円から4,226百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「主要得意先からの受注台数は、新型コロナウイルス感染症の影響で大幅減となった前年よりは上回ったものの、半導体不足による影響により回復が遅れ、売上高は52,107百万円（前年同期比15.3％増）、営業損失は2,148百万円（前年同期は営業損失1,315百万円）となりました。」
北米では売上高が前年同期を上回ったものの、半導体不足による回復遅延を受け、営業損失が前年同期の1,315百万円から2,148百万円へ拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方、損益面では、労務費の増加や材料価格の高騰などにより営業損失は788百万円（前年同期は営業損失524百万円）となりました。」
北米では受注台数と売上高が回復した一方、労務費の増加や材料価格の高騰により営業損失が前年同期の524百万円から788百万円へ拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は110,405百万円（前期比17.3％減）、営業損失は686百万円（前年同期は営業利益367百万円）となりました。」
北米は通期で減収となり、前期の営業利益から営業損失へ転じた。下半期のみでは黒字化したとの記載もある。 - FY2020再掲有価証券報告書
「損益は、年度末に新型コロナウイルス感染症による得意先の生産停止の影響がありましたが、受注製品の量産効果に加えて生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益367百万円（前期は営業損失54百万円）となりました。」
北米では感染症による生産停止影響があった一方、量産効果・生産効率改善・コスト削減により営業損益は黒字を維持した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「損益は、受注製品の量産効果に加えて生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益は314百万円（前年同期は営業損失492百万円）となりました。」
北米で受注製品の量産効果、生産効率改善、コスト削減により営業損失から営業利益へ転じ、従来の立ち上げコスト負担を含む問題の改善方向を示している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「（北米）売上高は主要得意先からの受注台数の増産影響により68,992百万円（前年同期比3.2％増）、損益は増収効果に加え、生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益は395百万円（前年同期は営業損失319百万円）となりました。」
増収効果、生産効率改善およびコスト削減への取り組みにより、北米は前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「（北米）売上高は得意先からの受注台数の増産影響により36,146百万円（前年同期比6.0％増）、損益は増収効果に加え、生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益は649百万円（前年同期は営業損失125百万円）となりました。」
生産効率改善・コスト削減と増収効果により、北米は前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。新規受注製品の立ち上げに伴うコスト負担を含む北米の問題は改善方向にあると記載している。 - FY2019北米改善途上と減損計上の併存有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度では、特に北米地域の運営強化と体質改善を進めてきたものの、外部要因と改善の遅れと、特に、米国通商政策（カナダ、メキシコからの輸入材料の関税負荷影響、主要得意先の機種変動などの要因）により、結果的に、連結ベースで前期比増収減益となりました。」
北米の改善を進めている一方、改善の遅れ、関税負荷、主要得意先の機種変動などにより減益となり、米国拠点では減損損失も計上した。 - FY2019-Q3量産効果とコスト負担の併存有価証券報告書
「前期に立ち上げた新規受注製品の生産が期初から貢献したことなどにより売上高は101,760百万円（前年同期比6.3%増）となりました。損益は、商品売上の減少、得意先の製品売上構成の変化及び米国通商政策の影響による原材料高などにより、営業損失は492百万円（前年同期は営業損失319百万円）となりましたが、生産効率改善やコスト削減の取組みなどにより、第３四半期会計期間（10月～12月）の損益は前年度と比較して改善しました。」
北米では新規受注製品の量産が売上に貢献した一方、商品売上の減少、製品売上構成の変化、原材料高等により営業損失が拡大した。ただし第3四半期会計期間の損益は前年度比で改善した。 - FY2019-Q2量産効果とコスト負担の併存有価証券報告書
「前期に立ち上げた新規受注製品の生産が期初から貢献したことなどにより売上高は66,855百万円（前年同期比3.9%増）となりました。損益は、商品売上の減少、得意先の製品売上構成の変化、米国通商政策の影響による原材料高、及び前期立ち上げた新機種増産に伴うコスト増加等により、営業損失は319百万円（前年同期は営業利益727百万円）となりましたが、生産効率改善への取組みにより、前年度下期に比べて損益は改善傾向となりました。」
新規受注製品の量産が売上に貢献した一方、商品売上の減少、製品売上構成の変化、通商政策による原材料高、新機種増産コストにより営業損失が続いている。生産効率改善により前年度下期比では改善傾向とも記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「損益は、前期に生じた高付加価値製品の生産完了、新規得意先の新機種生産計画の遅延及びそれに伴うコスト負担増加の影響を受け、営業損失125百万円（前年同期は営業利益249百万円）となりましたが、前年度第４四半期と比べ改善傾向となりました。」
従来の新規受注製品の立ち上げコスト増等に加え、新規得意先の新機種生産計画の遅延とコスト負担増加が記載され、北米は前年同期の営業利益から営業損失となった。ただし前年度第4四半期比では改善傾向とされている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、高付加価値製品の生産完了、新規受注製品の立ち上げに伴う費用増及び労働市場逼迫に起因する生産効率低下により、営業損失は319百万円（前年同期は2,272百万円の営業利益）となりました。」
新規受注製品の立ち上げ費用増と高付加価値製品の生産完了が引き続き記載され、今回は労働市場逼迫による生産効率低下も加わり、北米は前年の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益は、新規受注製品の立ち上げに伴うコスト増及び高付加価値製品の生産完了により、営業利益は727百万円（前年同期比44.2％減）となりました。」
新規受注製品の立ち上げに伴うコスト増と高付加価値製品の生産完了が、引き続き北米営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「北米における新規受注製品の立ち上げに伴うコスト増及び高付加価値製品の生産減があり、営業利益1,843百万円（前年同期比15.6％減）」
北米の新規受注製品の立ち上げに伴うコスト増と高付加価値製品の生産減が、営業利益の減少要因として実際の業績に表れたと記載している。