新型コロナウイルス感染症による生産・サプライチェーン・業績への影響
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023後退有価証券報告書
「コロナ禍の長いトンネルを抜けた今、事業基盤の再構築と盤石化が最優先事項となります。」
感染症影響を主要な現在進行形の環境として強調していた従来の記載から、コロナ禍を抜けたとの表現へ変化している。ただし、減産等の過去の影響は計画未達の要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年12月31日）における世界経済は、物価高騰、各国の政策金利引き上げ、為替の変動、中国のコロナ政策を巡る混乱等により先行きは不透明な状況が続いておりました。」
新型コロナウイルス感染症に関連する中国の政策を巡る混乱が、引き続き経済・事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症、ウクライナ情勢の長期化、これらに基づく資源・エネルギー価格の高騰や物価上昇等、不安定な情勢が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、ウクライナ情勢の長期化や資源・エネルギー価格高騰、物価上昇が重なっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症による影響が依然として厳しい中、ワクチン接種が進展し徐々に回復の動きを見せております。しかしながら、足元では感染力が強いとされるオミクロン株の発生により感染が再拡大し、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症について、オミクロン株の発生による感染再拡大が明示され、影響の継続と先行き不透明な状況が記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症による影響が依然として厳しい中、ワクチン接種が進展し徐々に回復の動きを見せております。しかしながら、国・地域によっては回復基調にバラつきが出ており、感染再拡大のリスクも懸念され、予断を許さない状況が続いております。」
感染症の影響が継続し、地域ごとの回復差や感染再拡大リスクがある一方、ワクチン接種と経済回復の動きもあるという認識を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症が依然として大きな影響を及ぼしており、経済活動は厳しい状況が続いております。ワクチン接種が進む中、経済活動が再開され回復の兆しを見せつつあるものの、国・地域によっては変異株が流行して感染の再拡大が懸念されるなど、収束が見通せない状況が続きました。」
感染症の影響が継続し収束が見通せない一方、ワクチン接種や経済活動再開による回復の兆しもあるという環境認識を示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響は長期化しており、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難な状況にあります。」
感染症の長期化と収束時期の不確実性を継続して記載している。一方、生産拠点は正常稼働中と説明している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、景気は大幅に後退しました。」
感染症の影響が長期化し、世界経済の大幅な後退が記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し依然として厳しい状況で推移しました。」
感染症の影響が長期化し、経済活動の回復が地域によって限定的であること、感染再拡大が懸念されることを記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的規模での拡大により急速かつ大幅に悪化し、先行きは極めて厳しい状況となりました。」
感染症による生産停止・サプライチェーン混乱が継続するだけでなく、各地域の受注・販売減少、営業損失、特別損失など業績への影響が一段と明確になっている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、自動車産業においても生産の停止、サプライチェーンの混乱など大きな影響が生じております。」
感染症による生産停止やサプライチェーン混乱が既に発生し、今後の影響拡大が財政状態、業績、キャッシュ・フローに影響する可能性を新たな主要リスクとして記載している。