強靭な収益体質の構築と収益向上・コスト削減
FY2017に初出。20回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-11-10前進決算
「前年同期比増収増益となりました。」
2027年3月期中間期は、連結経常利益が前年同期比116億45百万円増加して425億55百万円、親会社株主に帰属する中間純利益が87億16百万円増加して299億55百万円となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は前中期経営計画「飛翔2026 ～つなぐココロ、つなげるミライ～」の最終年度でしたが、利益目標などの主要KPIを全て達成したほか、期初に公表した業績予想370億円を上回り、実質的に過去最高益を計上しました。」
国内金利の上昇を背景とする資金利益の増加等により、親会社株主に帰属する当期純利益は401億16百万円、連結コアOHRは54.9％となった。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「経常利益は、前年度比132億46百万円増加し、587億84百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、前年度比91億34百万円増加し、401億16百万円となりました。」
2026年3月期は経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年度を上回り、収益力の改善が通期実績として更新された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の経常収益は、資金運用収益の増加などにより、前中間連結会計期間比153億81百万円増加し、1,102億36百万円となりました。経常費用は、資金調達費用の増加などにより、前中間連結会計期間比80億71百万円増加し、793億27百万円となりました。この結果、経常利益は、前中間連結会計期間比73億10百万円増加し、309億９百万円となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、前中間連結会計期間比48億18百万円増加し、212億39百万円となりました。」
2025年度上期は資金運用収益の増加などにより経常収益が増加し、資金調達費用の増加などで経常費用も増加したが、経常利益は前年同期比73億10百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は48億18百万円増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「経常利益は、前連結会計年度比99億27百万円増加し、455億37百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比74億５百万円増加し、309億82百万円となりました。」
2024年度の経常利益は455億37百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は309億82百万円となり、前年度から増加した。連結コアOHRも66.5％から63.5％へ低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「株式会社西日本シティ銀行及び株式会社長崎銀行で構成される銀行業における当中間連結会計期間の経常収益は、前中間連結会計期間比35億10百万円増加し、835億８百万円となりました。セグメント利益は、前中間連結会計期間比18億９百万円増加し、203億31百万円となりました。」
銀行業セグメントは経常収益・セグメント利益とも前年同期を上回った。一方、その他セグメントの利益は6億09百万円減少したが、連結経常利益は235億99百万円と前年同期比13億05百万円増加した。 - FY2024-Q3銀行業セグメント増益・その他セグメント減益有価証券報告書
「銀行業における経常収益は、前第３四半期連結累計期間比192億24百万円増加し、1,218億87百万円となりました。セグメント利益は、前第３四半期連結累計期間比28億41百万円増加し、234億４百万円となりました。その他における経常収益は、前第３四半期連結累計期間比17億87百万円減少し、307億32百万円となりました。セグメント利益は、前第３四半期連結累計期間比67億35百万円減少し、139億83百万円となりました。」
連結全体の経常利益は前年同期比35億05百万円減少したが、銀行業セグメント利益は28億41百万円増加した。一方、その他セグメント利益は67億35百万円減少し、前年度に計上された負ののれん関連益の反動も含め、セグメント間で業績の方向が分かれている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この結果、経常利益は、前第２四半期連結累計期間比32億61百万円増加し、222億93百万円となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、前第２四半期連結累計期間比19億７百万円増加し、154億７百万円となりました。」
2023年度上期は連結経常利益と親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。銀行業セグメント利益も24億11百万円増加して185億22百万円、その他セグメント利益も12億79百万円増加して83億06百万円となり、前期までの銀行業セグメント減益を伴う構図から変化している。 - FY2024-Q1連結増益だが銀行業セグメントは減益有価証券報告書
「経常収益は、資金運用収益、その他業務収益、その他経常収益の増加などにより、前年同四半期連結累計期間比83億60百万円増加し、452億90百万円となりました。経常費用は、資金調達費用の増加などにより、前年同四半期連結累計期間比78億44百万円増加し、326億24百万円となりました。この結果、経常利益は、前年同四半期連結累計期間比５億15百万円増加し、126億66百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結累計期間比２億82百万円増加し、85億65百万円となりました。」
連結全体では経常収益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。一方、銀行業セグメント利益は前年同期比90百万円減少し、その他セグメント利益は10億45百万円増加した。 - FY2023連結最終利益増加・銀行業セグメント減益有価証券報告書
「銀行業における経常収益は、前連結会計年度比97億67百万円増加し、1,366億93百万円となりました。セグメント利益は前連結会計年度比115億94百万円減少し、207億73百万円となりました。その他における経常収益は前連結会計年度比146億49百万円増加し、394億14百万円となりました。セグメント利益は前連結会計年度比98億75百万円増加し、215億57百万円となりました。」
連結全体の親会社株主に帰属する当期純利益は増加した一方、銀行業セグメント利益は減少し、その他セグメント利益は増加した。 - FY2023-Q3全体増益だが銀行業セグメントは減益有価証券報告書
「この結果、経常利益は、前年同四半期連結累計期間比19億50百万円増加し、326億21百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結累計期間比57億83百万円増加し、258億23百万円となりました。」
連結全体では経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が増加したが、経常費用も増加し、銀行業セグメント利益は前年同期比54億40百万円減少した。全体の増益には、株式会社九州リースサービスの持分法適用関連会社化に伴う負ののれん相当額や、株式会社シティアスコムの連結子会社化に伴う負ののれん発生益等が含まれている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「経常収益は、資金運用収益の増加などにより、前年同四半期連結累計期間比３億71百万円増加し、369億30百万円となりました。経常費用は、資金調達費用、その他業務費用の増加などにより、前年同四半期連結累計期間比24億41百万円増加し、247億79百万円となりました。この結果、経常利益は、前年同四半期連結累計期間比20億69百万円減少し、121億50百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結累計期間比13億95百万円減少し、82億83百万円となりました。」
資金運用収益の増加により経常収益は増加した一方、資金調達費用・その他業務費用等の増加により経常費用が増加し、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「連結ＯＨＲは、業務革新の効果等により経費が減少したことなどにより、前連結会計年度比3.5pt低下し、64.2％となりました。」
業務革新等により経費は前年度比5億27百万円減少し、連結OHRは67.7％から64.2％へ改善した。経常利益も267億63百万円から378億68百万円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「経常収益は、資金運用収益、役務取引等収益の増加などにより前年同四半期連結累計期間比34億23百万円増加し、1,051億68百万円となりました。経常費用は、営業経費、資金調達費用の減少などにより前年同四半期連結累計期間比16億５百万円減少し、744億97百万円となりました。この結果、経常利益は、前年同四半期連結累計期間比50億29百万円増加し、306億70百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結累計期間比26億67百万円増加し、200億40百万円となりました。」
資金運用収益・役務取引等収益の増加と営業経費・資金調達費用の減少により、経常収益が1,051億68百万円、経常費用が744億97百万円となり、経常利益は前年同期比50億29百万円増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経常収益は、役務取引等収益の増加等により前第２四半期連結累計期間比35億83百万円増加し、700億40百万円となりました。経常費用は、その他経常費用の減少等により前第２四半期連結累計期間比57億61百万円減少し、469億６百万円となりました。この結果、経常利益は、前第２四半期連結累計期間比93億45百万円増加し、231億33百万円となりました。」
役務取引等収益の増加とその他経常費用の減少等により、経常収益が増加し経常費用が減少した結果、経常利益が前年同期比93億45百万円増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「経常収益は、役務取引等収益の増加などにより、前年同四半期連結累計期間比26億37百万円増加し、365億58百万円となりました。経常費用は、信用コストの減少などにより、前年同四半期連結累計期間比38億79百万円減少し、223億37百万円となりました。この結果、経常利益は、前年同四半期連結累計期間比65億17百万円増加し、142億20百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結累計期間比42億97百万円増加し、96億78百万円となりました。」
役務取引等収益の増加と信用コストの減少などにより、2021年度第１四半期の経常収益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期から増加し、経常費用は減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「連結ОＨＲは、業務革新の効果等により経費が減少したことなどにより、前連結会計年度比2.1pt低下し、67.7%となりました。」
業務革新等により経費が前年度比18億75百万円減少し、連結OHRも69.8％から67.7％へ改善した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「厳しい収益環境の継続が見込まれることを踏まえ、業務効率化の加速や重点分野へのリソース再配置を実施するとともに、将来を見据えた戦略的投資の強化等に積極的に取り組んでいきます。」
収益・コスト意識や業務革新の継続から、業務効率化の加速、重点分野への再配置、戦略的投資を一体で進める方針へ広がった。 - FY2019前進有価証券報告書
「1ベーシスポイントに拘った融資のプライシングや預金金利の抑制などにより、預貸金利鞘収支の改善に努めました。また、基幹系システムの償却負担の剥落や業務革新の推進などにより経費を減少させるなど、様々な対応や努力を積み重ねました。」
融資プライシング、預金金利抑制、システム償却負担の剥落、業務革新を通じ、経費は前年度比24億68百万円減少し、コア業務純益は18億71百万円増加した。 - FY2017初出有価証券報告書
「全職員の収益・コスト意識の一段の向上を図るとともに、グループ全体の顧客基盤の拡大と取引メイン化を図り、将来にわたる持続的な成長を可能とする体質を構築します。」
収益・コスト意識、顧客基盤拡大、取引メイン化、グループ協働によるシナジーを手段として示している。