店舗・事務機械等の設備投資による顧客利便性・業務効率化
FY2017に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は221億円となりました。」
店舗、事務機械、ソフトウェア等への設備投資を継続し、投資総額が前年度の144億円から221億円へ増加した。 - FY2025設備投資額の減少有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は144億円となりました。」
店舗、事務機械、ソフトウェア等への設備投資は継続したが、総額は前年度の161億円から144億円へ減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は161億円となりました。」
店舗、事務機械、ソフトウェア等への設備投資を継続し、投資総額が前年度の113億円から161億円へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「本店ビル 東京都 中央区 新設 店舗等 （変更前） 未定 （変更後） 5,740 － 自己資金 2023年11月 2025年8月」
東日本銀行本店ビルの新設計画について、投資予定総額57億40百万円、2023年11月着手、2025年8月完了予定という具体的な設備計画へ変更した。 - FY2023設備投資額の減少有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は113億円となりました。」
店舗、事務機械、ソフトウェア等への設備投資を継続したが、投資総額は前年度の158億円から113億円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は158億円となりました。」
店舗、事務機械、ソフトウェア等への設備投資を継続し、投資総額158億円を計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの設備投資につきましては、お客さまの利便性向上及び業務の一層の効率化を図るための店舗投資、事務機械投資、ソフトウェア投資等をおこないました。この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は145億円となりました。」
店舗・事務機械・ソフトウェアへの投資を継続し、当年度の設備投資総額145億円を記載。 - FY2019前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は194億円となりました。」
店舗、事務機械、ソフトウェアへの設備投資を継続し、投資総額が前年度の167億円から194億円へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの設備投資につきましては、お客さまの利便性向上及び業務の一層の効率化を図るための店舗投資、事務機械投資、ソフトウェア投資等をおこないました。この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は167億円となりました。」
店舗・事務機械・ソフトウェアへの設備投資を実施し、総額167億円として前年度の97億円から増加。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの設備投資につきましては、お客さまの利便性向上及び業務の一層の効率化を図るための店舗投資、事務機械投資等をおこないました。この結果、当連結会計年度における設備投資の総額は97億円となりました。営業店他の店舗等及び事務機械等の主なものは、平成30年３月までに設置予定であります。」
顧客利便性と業務効率化を目的とする店舗・事務機械投資について、当年度97億円の実績と平成30年３月までの設置予定を記載。