業務提携を通じた講習・商品・販売接点の拡大
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、業務提携契約を締結した株式会社エポック社との取組みとして、シルバニアファミリーのきせかえコスチュームを作製するワークショップやポップアップイベントの開催を継続して実施し、関連商品売上は好調に推移しております。」
提携企業とのワークショップ、ポップアップイベント、関連商品の展開を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利用者層の拡大とサービスの向上を目的として、クラフトハートトーカイグループ全店において、楽天ペイメント株式会社が運営する共通ポイントサービス「楽天ポイントカード」を手芸専門店業界で初めて導入しました。多数の利用者を有する本サービスの導入により、顧客満足度の向上を図るとともに、楽天グループが有する強固な顧客基盤を活用し、データマーケティングや販促施策を強化してまいります。」
楽天ポイントカードを全店に導入し、楽天グループの顧客基盤を活用したデータマーケティング・販促強化を具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「手づくりキットカタログ『手づくりマルシェ』では、株式会社IKホールディングスとの取組みにより、生協ルートでの販売が拡大し売上が好調に推移しております。」
IKホールディングスとの協業は、生協ルートでの受注開始から販売拡大・好調推移へ進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「手づくりキットカタログ『手づくりマルシェ』では、IKホールディングスとの取組みにより、生協ルートでの受注が増加しました。」
IKホールディングスとの協業について、生協ルートでの受注開始から受注増加へ進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「販路拡大施策として、手づくりキットカタログ『手づくりマルシェ』では、IKホールディングスとの取組みにより、新たな生協ルートでの受注を開始しました。」
提携先との協業が、新たな生協ルートでの具体的な受注開始に進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「藤久と共同企画した定期刊行誌『CRA-SEW』(クラソウ)では、vol.5まで発売し、定期購読者数は14,000件を超えました。著名講師の講座が自宅で動画により受講できるオンラインのハンドメイドレッスン『CRAFTING』では、レッスン動画のみでの販売やLINEでの質問対応を開始するなどリニューアルしました。」
共同企画誌の刊行がvol.5まで進み、定期購読者数が14,000件を超えた。オンライン講座では動画販売とLINE質問対応を開始した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「商品戦略強化では、人気テキスタイルメーカーの有輪商店株式会社とコラボレーションしたオリジナル生地の販売を開始しました。同生地を使用した作品をソーイング定期刊行誌『CRA-SEW』(クラソウ)vol.4に掲載し、書籍と商品が連動したコーナー展開をさらに強化いたしました。」
有輪商店とのコラボレーションによるオリジナル生地の販売開始と、書籍・商品を連動させた売場展開を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「M&A・アライアンス推進では、藤久と日本ヴォーグ社とのグループ内協働の拡大に加え、株式会社エポック社とシルバニアファミリー用お人形のドレスなど手芸キットの開発や販売、GMOペパボ株式会社が運営する「minne byGMOペパボ」と英国のリバティ社が保有するプリントデザインの生地を使用したハンドメイドコンテスト「リバティ・ファブリックスコンテスト」を実施するなど提携企業との商品・サービスの拡充に努めてまいりました。」
エポック社との手芸キット開発・販売、GMOペパボ及びリバティ社とのハンドメイドコンテストなど、提携先との商品・サービス施策を具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「出版事業では、ソーイング関連の書籍が堅調で、なかでも定期刊行誌『CRA-SEW』(クラソウ)は、書店販売に加え、全国の藤久店舗で作品も展示したコーナーを展開するなど販売強化をしたこともあり、年間購読の申込みが12千名超と新規の定期刊行誌としては通常の倍以上の年間購読者数となりました。購読者による掲載作品関連材料の購入も増加しており、シナジー効果も顕在化しつつあります。」
日本ヴォーグ社との共同企画誌について、年間購読申込みが12千名超となり、関連材料購入の増加とシナジー効果の顕在化が記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「日本ヴォーグ社とはヴォーグ学園オンラインレッスンの開講と定期刊行誌の発刊、株式会社エポック社とは新規商品の販売、GMOペパボ株式会社とは作品撮影スタジオの設置、株式会社ゴンドラとはオムニチャネル化の推進に取組んでまいりました。」
オンライン講習80店舗、新規商品101店舗、作品撮影スタジオ2店舗など、提携施策の実装実績が積み上がった。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「主な施策として株式会社日本ヴォーグ社とは新しいWeb講習会の構築、株式会社エポック社とは新規商品の販売、GMOペパボ株式会社とは作品撮影スタジオの設置、株式会社ゴンドラとはオムニチャネル化の推進に取組んでおります。」
Web講習会、新規商品、ハンドメイド作品撮影、オムニチャネルシステムなど、提携先ごとに具体的な施策を進めている。