韓国総代理店への販売依存
FY2022に初出。14回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026-H1。
キューブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「韓国卸 639,570 27.1 419,589 18.9」
韓国卸の売上高は前年同期の639,570千円から419,589千円へ減少し、構成比も27.1％から18.9％へ低下した。特定販売先・韓国卸への構成上の集中度が低下している。 - FY2025対処有価証券報告書
「韓国における当社商品の販売は、JC FAMILY CO., LTD.を総代理店として展開しており、当該販売先への販売金額は、2025年12月期において、当社の販売金額の27.2％となっております。」
JC FAMILY向け販売比率は前期の30.3％から27.2％へ低下した。韓国以外の海外展開を加速し、販売チャネルのグローバル化により依存度を低減する方針を記載している。 - 2026-03-05対処株主総会
「韓国卸 1,323,492」
2025年12月期の収益分解では韓国卸売上高を確認できるが、売上構成比の比較による依存度の変化を示す記載はないため、既存の販売依存リスクを直接更新する具体的な変化は限定的である。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「韓国卸 643,249 28.1 639,570 27.1」
韓国卸の売上高構成比は前年同期の28.1％から27.1％へ低下した。国内リテールの拡大および中国卸の新規計上により、韓国卸への構成上の集中度は低下している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「韓国卸 643,249 28.1 639,570 27.1」
韓国卸の売上高構成比は前年同期の28.1％から27.1％へ低下した。国内リテールの拡大および中国卸の新規計上により、韓国卸への構成上の集中度は低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「韓国における当社商品の販売は、JC FAMILY CO., LTD.を総代理店として展開しており、当該販売先への販売金額は、2024年12月期において、当社の販売金額の30.3％となっております。」
JC FAMILY向け販売額は1,421,869千円から1,476,054千円、構成比は29.3％から30.3％へ上昇し、特定販売先への依存度が高まった。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「韓国卸 819,231 32.4 643,249 28.1」
韓国卸の売上高は前年同期の819,231千円から643,249千円へ減少し、構成比も32.4％から28.1％へ低下した。韓国ゴルフブームの沈静化に伴う販売依存リスクの影響が継続して現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「韓国卸 658,101 46.9 476,292 38.9」
韓国卸の売上高は前年同期の658,101千円から476,292千円へ減少し、構成比も46.9％から38.9％へ低下した。韓国のゴルフブーム沈静化に伴う販売依存リスクの影響が継続して現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「特に韓国におけるコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が落ち着き、その影響から前年同期と比較して韓国卸の売上が減少したことを主として、売上高全体においても前年同期比と比較して減少しております。 韓国卸 1,818,311 42.5 1,265,308 33.1」
韓国ゴルフブームの沈静化により韓国卸の売上減少が続いている。韓国卸売上は前年同期の1,818,311千円から1,265,308千円へ、構成比は42.5％から33.1％へ低下した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「特に韓国におけるコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が落ち着きつつあり、その影響から前年同期と比較して韓国卸の売上が減少したことを主として、売上高全体においても前年同期比と比較して減少しております。 韓国卸 1,219,759 42.1 819,231 32.4」
韓国のゴルフブームの過熱感が落ち着き、韓国卸の売上減少という形で販売依存リスクの影響が実際に発生した。韓国卸の構成比は前年同期の42.1％から32.4％へ低下している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「韓国卸 658,101 46.9」
韓国卸の売上高構成比が前期の37.7％から第1四半期には46.9％となり、韓国総代理店を含む韓国卸への販売集中度が高まっている。 - FY2022初出有価証券報告書
「韓国における当社商品の販売は、JC FAMILY CO., LTD.を総代理店として展開しており、当該販売先への販売金額は、2022年12月期において、当社の販売金額の37.7％となっております。」
韓国総代理店向け販売が総販売金額の37.7％を占めることを開示し、販売先の業績悪化や政策変更による取引減少をリスクとしている。