ストック・オプションによる希薄化
FY2019に初出。23回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は11,400株であり、発行済株式総数1,602,215株（自社株式除く）の約0.7％に相当しております。」
第4回新株予約権2,200株が行使され、潜在株式数は前年度の13,600株・約0.9％から11,400株・約0.7％へ低下した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による株式の発行による収入 753」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使による株式発行収入753千円を計上しており、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行に至った。第6回新株予約権は権利不確定により失効したことも記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は13,600株であり、発行済株式総数1,554,115株（自社株式除く）の約0.9％に相当しております。」
潜在株式数が前年度の29,600株・約1.8％から13,600株・約0.9％へ低下した。第6回新株予約権16,000株は権利不確定により失効している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「第６回新株予約権は、権利不確定により失効しております。」
第6回新株予約権が失効し、当該新株予約権に関する潜在的な希薄化可能性が消滅したことを記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は29,600株であり、発行済株式総数1,600,015株の約1.8％に相当しております。」
潜在株式数が前年度の30,200株から29,600株へ、発行済株式総数に対する割合も約1.9％から約1.8％へ低下している。一方、第4回・第6回新株予約権は残存している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ストックオプション制度の内容 該当事項はありません。」
当第3四半期報告書でもストックオプション制度およびその他の新株予約権等は該当事項がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ストックオプション制度の内容 該当事項はありません。」
当第2四半期報告書でもストックオプション制度およびその他の新株予約権等は該当事項がないと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「ストックオプション制度の内容 該当事項はありません。」
当四半期報告書の新株予約権等の状況ではストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項がないと記載している。第5回新株予約権の失効も記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は30,200株であり、発行済株式総数1,599,415株の約1.9％に相当しております。」
潜在株式数が前年度末の64,300株から30,200株へ、発行済株式総数に対する割合も約4.0％から約1.9％へ低下した。第5回新株予約権の失効と第4回新株予約権の行使が記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使に伴う新株発行によるものであります。」
2022年10月から12月に新株予約権の行使により3,800株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行に至った。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使に伴う新株発行によるものであります。」
2022年7月から9月までに新株予約権の行使により200株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行に至った。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「第５回新株予約権は、権利不確定により失効しております。」
第5回新株予約権が失効したことを記載しており、当該新株予約権に関する潜在的な希薄化可能性が消滅している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は64,300株であり、発行済株式総数1,619,600株の約4.0％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行と新たな第6回新株予約権の発行後、潜在株式数64,300株・発行済株式総数の約4.0％という希薄化可能性を記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「2021年10月31日付で第４回新株予約権の行使を受けたことによる新株式3,000株（権利行使価格471円、資本組入額235.50円）発行」「2021年12月31日付で第４回新株予約権の行使を受けたことによる新株式400株（権利行使価格471円、資本組入額235.50円）発行」「当社は、2021年12月28日開催の取締役会において、当社グループの取締役及び従業員に対し、ストックオプションとして新株予約権を発行することを決議し、2022年１月24日に発行いたしました。」
既存の新株予約権行使により合計3,400株の新株発行が実現した一方、2022年1月24日には普通株式16,000株を目的とする新たな新株予約権も発行され、潜在的な希薄化可能性が増加している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、提出日現在の発行済株式総数が1,619,200株、資本金及び資本剰余金がそれぞれ706千円増加しております。」
新株予約権の行使により、提出日現在の発行済株式総数が1,616,200株から1,619,200株へ増加し、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式発行に至った。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は56,600株であり、発行済株式総数1,616,200株の約3.5％に相当しております。」
新株予約権の行使により当期中に1,200株が発行された一方、56,600株・約3.5％の潜在株式が残存していることを記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月31日付で第４回新株予約権の行使を受けたことによる新株式400株（権利行使価格471円、資本組入額235.50円）発行」
第4回新株予約権の行使により、当第3四半期中に新株式400株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行に至った。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月31日付で第４回新株予約権の行使を受けたことによる新株式400株（権利行使価格471円、資本組入額235.50円）発行」
第４回新株予約権の行使により、当四半期中に新株式400株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行に至った。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使によるものであります。」
2019年10月1日から12月31日までに新株予約権の行使により600株が発行され、潜在株式の一部が実際の株式発行に至ったことを記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）※ 320 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式32,000」
2019年9月18日発行の新株予約権320個、潜在株式32,000株が新たに記載され、既存のストック・オプションによる希薄化可能性に追加的な発行可能性が生じている。行使には業績条件が付されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は34,000株であり、発行済株式総数1,609,400株の約2.1％に相当しております。」
役員・従業員へのインセンティブ目的の新株予約権が行使された場合の株式価値希薄化リスクを記載している。