フロンティアインターナショナル（7050）・施策再定義
DX推進のための投資
FY2021-Q3に初出。8回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
8記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DX・AI・ビッグデータによる事業変革217社が書いているテーマ・逆風0社・追い風218社
フロンティアインターナショナルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの218件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループがクライアントに提供する体験価値の生成は、一部のオペレーションでＡＩ化が進む一方で、核心部分については、ＡＩによる代替が難しく、人固有の感性でしか創り出せないものであると考えております。」
DX・デジタル対応の説明が、従来の配信設備やデジタル案件に加え、一部オペレーションのAI化と、人固有の感性を重視する人的資本戦略へ再構成されている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「ＡＩを積極的に活用することで、労働生産性を向上させ、組織改革を行なってまいります。」
DX・デジタル対応の焦点を、デジタル案件やクラウド基盤に加え、AI活用による労働生産性向上と組織改革へ広げている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「従来のデジタルプロモーションに加え、Ｗｅｂ広告案件、ＳＮＳ運用案件を通じてデジタルマーケティング支援への本格参入を果たすと共に、垂直立ち上げを実現するためにデジタル特化の株式会社イリアルを設立し」
DX・デジタル対応の焦点が、社内クラウド基盤や配信設備の整備から、Web広告・SNS運用を含む外部向けデジタルマーケティング支援と専門子会社の設立へ広がっている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「リモート制度の導入や業務管理システム等のクラウド基盤の構築により、従業員の働きやすさをバックアップする各種インフラ整備も行っております。」
DX推進の記載が、デジタル案件や配信設備への投資だけでなく、リモート制度とクラウド基盤による就業環境整備にも広がっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「自社配信スタジオであるＦスタジオ渋谷を５Ｇ化する等の積極的な投資を行った」
DX・デジタル対応の具体策として、Fスタジオ渋谷の5G化等の投資を引き続き記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「自社配信スタジオであるFスタジオ渋谷を５G化する等の積極的な投資を行った」
DX・デジタル対応の具体策として、Fスタジオ渋谷の5G化という追加投資を実施したと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「プロモーション領域におけるデジタル案件への速やかな移行や、大型案件へ対応可能な社内体制の構築等により、事業環境の変化にも対応してまいりました。」
前回の「DX推進のための投資」という表現から、デジタル案件への移行と大型案件対応体制の構築という具体的な対応策へ記載が展開している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「人材採用やオフィスの増床、DX推進のための投資なども積極的に進めてまいりました。」
DX推進のための投資を積極的に進めていることが初めて明示されている。