従業員増員と人事制度刷新による働き方改革
FY2019-Q2に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-14。
- FY2024人員減少下で2025年人事制度改革を計画有価証券報告書
「従業員減少の主な理由は、自己都合退職によるものであります。2025年度には足元の労務環境を反映させ、昇降格、異動のルールを刷新、評価体系と報酬体系を改善した人事制度の運用を開始します。」
従業員数は156名から149名へ減少し、主因を自己都合退職と説明した。一方、2025年度に昇降格・異動ルール、評価体系及び報酬体系を刷新した人事制度を運用開始する計画を示した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「従業員減少の主な理由は、自己都合退職によるものであります。」
連結従業員数は2022年12月末の180名から2023年12月末の156名へ減少し、主な理由として自己都合退職を挙げている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「連結従業員数については、2021年12月末191名に対して180名（2022年12月末現在）と推移している他」
連結従業員数が2021年12月末の191名から2022年12月末の180名へ減少した。一方、人事制度の運用改善及び人材育成方針は継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「連結従業員数については、2021年12月末191名に対して188名（2022年６月末現在）と推移する中、報酬制度を含む人事制度を刷新することで働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数は2021年12月末の191名から2022年6月末の188名へ減少した。一方、人事制度刷新による働き方改革の取り組みは継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、連結従業員数については2021年12月末191名に対して184名（2022年３月末現在）となっております。報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数が2021年12月末の191名から2022年3月末の184名へ減少した。一方、人事制度刷新による働き方改革への取り組みは継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「従業員数（人） 191 （92）」
連結従業員数は2021年12月末に191名となり、2021年9月末の205名から減少した。人材の確保・育成方針自体は継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「連結従業員数については、2020年12月末200名に対して205名（2021年９月末現在）と増員している他、報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数が2020年12月末の200名から2021年9月末の205名へ増加し、人事制度刷新による働き方改革の取り組みを継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「連結従業員数については、2020年12月末200名に対して210名（2021年６月末現在）と増員している他、報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数が2020年12月末の200名から2021年6月末の210名へ増加し、人事制度刷新による働き方改革の取り組みも継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、連結従業員数については2020年12月末200名に対して201名（2021年３月末現在）となっております。報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数が2020年12月末の200名から2021年3月末の201名へ増加し、人事制度刷新による働き方改革の取り組みも継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年12月31日現在」
連結従業員数は2020年12月末に200名となり、2020年9月末の187名から増加した。人材確保についても中途採用、新卒採用及びクラウドインターンの拡充を掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「連結従業員数については、2019年12月末168名に対して187名（2020年９月末現在）と増員している他、報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数は2019年12月末の168名に対し2020年9月末187名であり、人事制度刷新による働き方改革への取り組みも継続している。前四半期記載の人数からの増加は示されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「連結従業員数については、2019年12月末168名に対して187名（2020年６月末現在）と増員している他、報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数が2019年12月末の168名から2020年6月末の187名へ増加し、人事制度刷新による働き方改革の取り組みも継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「連結従業員数についても2018年12月末137名に対して159名（2019年９月末現在）と増員している他、報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数は2018年12月末の137名から2019年9月末の159名へ増加し、人事制度刷新による働き方改革への取り組みも継続している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「連結従業員数についても2018年12月末137名に対して154名（2019年６月末現在）と増員している他、報酬制度を含む人事制度を刷新する事で働き方改革への取り組みに着手しており」
連結従業員数を137名から154名へ増員し、報酬制度を含む人事制度の刷新を通じて働き方改革に着手した。