ブリッジインターナショナルグループ（7039）・施策前進
売上原価の効率化
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載は2026-08-14。
9記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善400社が書いているテーマ・逆風3社・追い風426社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの429件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、この状況を厳しく受け止め、売上動向に柔軟に対応する動的なコスト管理体制への移行を進めるとともに、高付加価値なサービスの提供とグループ全体のリソース最適化を通じて、早期の業績回復と収益性の向上に努めてまいります。」
従来の原価効率化から、売上動向に連動する動的なコスト管理、付加価値向上、グループ全体のリソース最適化へ施策を具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「一方で、社内業務のデジタル化や、グループ全体でのリソース共有を進め、固定費及び運営コストの効率化を図ります。」
従来の売上原価効率化の記載から、社内業務のデジタル化とグループ全体のリソース共有による固定費・運営コスト効率化へ、施策の対象をグループ運営全体に広げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「セグメント利益については、コンサルティング＆システムソリューションにおいて、稼働率の最適化および外注費の抑制の効果により大幅増益となりました。」
従来の売上原価効率化に関連して、稼働率の最適化と外注費の抑制という具体的な施策が利益改善に寄与したと記載している。 - FY2023後退有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は13.0％となり、前年同期と比べ0.1％下がっております。」
営業利益は増加した一方、売上高営業利益率は13.0％となり、前年同期から0.1ポイント低下した。 - FY2019後退有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は11.8％となり、前事業年度と比べ0.2％下がっております。」
前回まで記載されていた『売上原価の効率化』という明示的な施策は再掲されず、営業利益率は0.2ポイント低下した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上原価の効率化をはかり営業利益は293百万円（前年同期比9.0％増）」
販売費及び一般管理費が増加する一方で、売上原価の効率化を利益確保の要因として再度記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「売上原価の効率化をはかり」
上場関連費用等で販管費が増加する一方、売上原価の効率化を利益増加の要因として記載している。