世界的なエネルギー価格上昇による景気悪化懸念
FY2021-Q3に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
フロンティア・マネジメントがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「中東情勢などの地政学的なリスクの高まりによる資源やエネルギー価格の上昇、米国の通商政策や為替相場の動向、物価上昇の継続による個人消費への影響等の懸念もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格、地政学情勢、米国通商政策、為替、物価上昇および個人消費への影響を、景気下振れ要因として引き続き記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢、中東情勢などの地政学的なリスクや米国の通商政策の影響による景気下振れリスク、物価上昇の継続による個人消費への影響等の懸念もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
地政学情勢、米国通商政策、物価上昇および消費への影響を含む景気下振れ懸念を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢、中東情勢などの地政学的なリスクや海外景気の下振れリスク、物価上昇による個人消費への影響等の懸念もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
地政学情勢、海外景気、物価上昇を景気下押し要因とする認識を通期でも継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、インバウンド需要や雇用・所得環境の改善などを背景に緩やかな回復基調にありましたが、エネルギーコストや原材料価格の高騰などによる物価上昇が消費者の節約志向を高め、足元では景気回復に足踏みも見られました。また、ロシア・ウクライナ情勢、中東情勢などの地政学的なリスクや円安の進行、欧米における高い金利水準の継続、中国経済の先行き懸念など海外景気の下振れリスクなどもあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギーコスト・原材料価格の高騰、物価上昇、円安、地政学リスクおよび海外景気下振れリスクを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、インバウンド需要や企業の設備投資の持ち直しなどにより、緩やかな回復基調にありましたが、エネルギーコストや原材料価格の高騰などによる物価上昇が消費者の節約志向を高め、足元では景気回復に足踏みも見られました。また、ロシア・ウクライナ情勢、中東情勢などの地政学的なリスクや円安の進行、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れリスクなどもあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギーコスト・原材料価格の高騰、物価上昇、円安、世界的な金融引締めによる景気下振れリスクを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢、中東情勢などの地政学的なリスクや円安を背景とした物価の上昇、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れリスクなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
地政学情勢、円安・物価上昇、世界的金融引締めによる景気下振れリスクを引き続き経営環境上の懸念としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自2023年１月１日 至2023年９月30日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和により、社会・経済活動の正常化が進み、個人消費や設備投資の持ち直し等により景気は緩やかな回復基調に向かっているものの、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安を背景とした物価の上昇、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れリスクなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
景気回復の動きがある一方、ロシア・ウクライナ情勢、円安・物価上昇、世界的な金融引締めによる海外景気下振れリスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や物価の上昇、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れリスクなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
エネルギー価格高騰を含む景気下押し要因に関連して、物価上昇、ロシア・ウクライナ情勢、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れリスクを再掲している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や物価の上昇、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れリスクなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
ロシア・ウクライナ情勢や物価上昇に加え、世界的な金融引締めと海外景気の下振れリスクが明示され、景気下押し要因が追加された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源の供給不足やエネルギー価格の高騰、急速な円安の進行に伴う物価の上昇など景気の下振れリスクは依然として大きく先行きは不透明な状況であります。」
資源供給不足、エネルギー価格高騰、急速な円安・物価上昇による景気下振れリスクが引き続き大きいと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源の供給制約やエネルギー価格の高騰、中国のゼロコロナ政策による成長減速の影響、急速な円安の進行に伴う物価の上昇など景気の下振れリスクは依然として大きく先行きは不透明な状況であります。」
世界的なエネルギー価格上昇等に加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、中国の成長減速、急速な円安と物価上昇を景気下振れ要因として明示している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻が始まり、ロシアに対する各国の経済制裁が実施されるなど景気の下振れリスクが拡大しており、先行きは不透明な状況であります。」
従来のエネルギー価格上昇等に加え、ロシアのウクライナ侵攻と経済制裁による景気下振れリスクを新たに明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新たな変異株の発生や半導体不足、物流コストの増加等が見られ景気へのマイナスの影響が懸念されるなど、先行きは不透明な状況であります。」
従来のエネルギー価格上昇に加え、新たな変異株、半導体不足、物流コスト増加を景気下押し要因として記載している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「ワクチン接種が進展し、感染症が収束し経済活動が正常化へ向かうことが期待されているものの、世界的なエネルギー価格の上昇が見られ景気へのマイナスの影響が懸念されるなど、先行きは不透明な状況であります。」
世界的なエネルギー価格の上昇が景気にマイナスの影響を及ぼす懸念を、経営環境上の新たな外部リスクとして記載している。