ストック・オプション行使による株式価値希薄化
FY2018に初出。26回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年１月１日～2026年６月30日（注）２ 10,660 11,857,821 6,356 401,379 6,356 401,379 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により10,660株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 44,998 11,802,601 － 386,224 － 386,224 （注）１．譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加であります。」
譲渡制限付株式報酬として44,998株が新規発行され、株式報酬による希薄化要因の一部が実際に発生した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、これらのストック・オプションによる潜在株式は233,760株あり、発行済株式総数の1.99％に相当します。」
ストック・オプションによる潜在株式が前年度の191,640株・1.63％から233,760株・1.99％へ増加した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月18日 （注）２ 13,936 11,752,323 － 384,245 － 384,245 （注）譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加であります。 発行価額 １株につき1,679円 割当先 監査等委員である取締役、社外取締役を除く当社取締役２名」
譲渡制限付株式報酬として13,936株が新規発行され、株式報酬・新株予約権等による希薄化要因の一部が実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年３月14日 （注） 11,930 11,738,387 9,502 384,245 9,502 384,245 （注）譲渡制限付株式報酬としての新株発行による増加であります。 発行価額 １株につき1,593円 割当先 社外取締役を除く当社取締役４名」
譲渡制限付株式報酬として11,930株が新規発行され、株式報酬による希薄化要因の一部が実際に発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、これらのストック・オプションによる潜在株式は191,640株あり、発行済株式総数の1.63％に相当します。」
潜在株式は前期の205,720株・1.79％から191,640株・1.63％へ減少した。一方、当年度には14,080株の新株予約権行使があった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。 有償第三者割当による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使による560株の発行と、Athemaの親会社であるAntema SASへの第三者割当による223,900株の発行が実施され、従来予定されていた希薄化要因の一部が実現した。 - FY2023-Q2引き上げ有価証券報告書
「発行新株式数 当社普通株式 223,900株 発行価額 １株につき1,374円 調達資金の額 307,638,600円」
Athemaの資本業務提携に伴う第三者割当による223,900株の新株式発行が決議され、既存株主の希薄化要因が追加された。払込期間は2023年8月1日から8月31日とされており、当四半期末時点では予定段階である。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日 （注） 13,520 11,481,998 5,497 215,559 5,497 215,559 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により13,520株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、これらのストック・オプションによる潜在株式は205,720株あり、発行済株式総数の1.79％に相当します。」
ストック・オプションによる潜在株式は205,720株、発行済株式総数の1.79％となった。2022年度には新株予約権の行使により50,080株が発行され、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「付与対象者の区分及び人数（名） 当社従業員 182名 当社取締役 １名 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 63,100 （注）１ 普通株式 10,000 （注）１」
第13回・第14回新株予約権について、従業員182名・取締役1名を対象に、合計73,100株を目的とする新たなストックオプションが追加された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、これらのストック・オプションによる潜在株式は182,700株あり、発行済株式総数の1.60％に相当します。」
潜在株式182,700株、発行済株式総数の1.60％を開示している。2021年度には新株予約権の行使により42,600株が発行され、希薄化可能性の一部が実現した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 （注） 14,840 11,418,398 556 165,127 556 165,127 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の権利行使により14,840株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 13,560 11,403,558 508 164,571 508 164,571」
第2四半期に新株予約権の権利行使により13,560株が増加し、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「（3）新株予約権の発行数 349個 (5）新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式34,900株（新株予約権１個につき100株）」
既存の新株予約権の行使により第1四半期に14,200株が増加したほか、執行役員・従業員向けに34,900株を対象とする新株予約権が発行され、希薄化要因が追加された。 - FY2020希薄化要因の対象拡大と一部実現有価証券報告書
「また、当該制度に加えて、2021年３月25日開催の株主総会において、社外取締役を除く当社取締役向けに譲渡制限付株式報酬制度を導入することを決議いたしました。これらの制度に基づく株式の発行又は処分が行われた場合には、ストック・オプション制度と同様に、既存株主が保有する株式の価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションについて当年度に71,900株が行使され、残存未行使分は38,920株となった。また、従業員向けに加えて社外取締役を除く取締役向け譲渡制限付株式報酬も希薄化要因として追加された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 4,720 5,756,880 354 161,953 354 161,953」
2020年7月から9月にかけて、新株予約権の行使により4,720株が発行され、発行済株式総数・資本金・資本準備金が増加した。潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分75,438千円（自己株式が54,577千円減少し資本剰余金が20,860千円増加）により増加した一方で」
譲渡制限付株式報酬制度について、将来の発行・処分による希薄化可能性が、自己株式75,438千円の実際の処分として現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2020年５月15日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬として自己株式の処分（以下「本自己株式処分」という。）を行うことを決議いたしました。」
従業員向け譲渡制限付株式報酬制度について、従来の導入決議・未割当の段階から、自己株式処分の決議段階へ進んだ。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「また、2020年２月13日開催の取締役会において、当社従業員向けに譲渡制限付株式報酬制度を導入することを決議いたしました。当該制度による株式の割り当ては現時点において行っておりませんが、当該制度に基づく株式の発行又は処分が行われた場合には、ストック・オプション制度と同様に、既存株主が保有する株式の価値が希薄化する可能性があります。」
既存のストック・オプションによる潜在株式167,600株、発行済株式総数の2.94％に加え、譲渡制限付株式報酬制度による将来の株式発行・処分も希薄化要因として明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今回の株式分割に伴い、当社発行の新株予約権の１株当たり行使価額を2019年10月１日以降、以下のとおり調整いたします。」
新株予約権について、株式分割に伴い1株当たり行使価額を300円から150円へ調整すると記載している。潜在株式による希薄化というテーマ自体に、明示的な撤回や拡大の記載はない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、これらのストック・オプションによる潜在株式は83,800株あり、発行済株式総数の2.94％に相当します。」
潜在株式83,800株、発行済株式総数の2.94％という数値を示し、行使時の既存株主の株式価値希薄化をリスクとしている。