株式分割による投資単位の引下げ・流動性向上
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、2021年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行いました」
2021年10月1日付の1株を2株とする株式分割の影響を、主要指標や新株予約権の注記に引き続き反映している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2021年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行いましたが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額を算定しております。」
2021年10月1日付の1株を2株とする株式分割の影響を、1株当たり利益の算定に引き続き反映している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2021年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行いましたが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額を算定しております。」
2021年10月1日付の1株を2株とする株式分割の影響を、1株当たり利益の算定に引き続き反映している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2021年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行いましたが、第９期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額を算定しております。」
2021年10月1日付の1株を2株とする株式分割の影響を、1株当たり利益の算定に引き続き反映している。 - FY2021-Q3達成有価証券報告書
「株式分割により、当社株式の投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで、投資家の皆さまに投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図ることを目的としております。」
2021年10月1日付で1株を2株に分割し、発行済株式総数を1,912,400株から3,824,800株へ増加させたことが、後発事象として実施済みの事実として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年９月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。」
2019年9月1日付の株式分割による現行株式数への影響を、主要指標や新株予約権の注記で引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年９月１日（注）９２０,０００ １,８４０,０００ － ２９５,１５０ － ９５,２５０（注）株式分割（1：2）によるものであります。」
2019年9月1日付の1株につき2株の株式分割後の発行済株式総数1,844,400株を通じて、分割実施後の状態を再確認している。 - FY2019-Q3達成有価証券報告書
「2019年９月１日 （注） 920,000 1,840,000 － 295,150 － 95,250 （注）株式分割（1：2）によるものであります。」
2019年9月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割が実施され、発行済株式総数が920,000株から1,840,000株へ増加したことが示されている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「株式分割により、当社株式の投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで、投資家の皆様が投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図ることを目的としております。2019年８月31日を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有する普通株式を、１株につき２株の割合をもって分割いたします。」
2019年8月7日開催の取締役会で株式分割を決議した。2019年8月31日を基準日、2019年9月1日を効力発生日とし、発行済株式総数は920,000株から1,840,000株となる予定である。発行可能株式総数は340万株から680万株へ変更する。