ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2021に初出。14回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。78社中43社が悪化側に。
- FY2026後退有価証券報告書
「なお、2026年６月１日時点におけるこれらの新株予約権による潜在株式数は276,000株であり、発行済株式総数の10.9％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数比率は、前年度の309,000株・11.8％から276,000株・10.9％へ低下した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「第５回新株予約権 新株予約権の数94個 （普通株式 28,200株）」
第5回新株予約権は前連結会計年度末の100個・30,000株から94個・28,200株へ減少している。また、当中間連結会計期間には新株予約権の行使により1,800株が増加した。 - FY2024後退有価証券報告書
「なお、2024年６月１日時点におけるこれらの新株予約権による潜在株式数は309,000株であり、発行済株式総数の11.8％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数比率は、前年度の310,800株・11.9％から309,000株・11.8％へわずかに低下した。一方、将来の新株予約権付与を検討する方針は継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,800株増加し、資本金・資本準備金が各328千円増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、2023年６月１日時点におけるこれらの新株予約権による潜在株式数は310,800株であり、発行済株式総数の11.9％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数比率が前期の54,200株・6.2％から310,800株・11.9％へ増加し、希薄化可能性が拡大した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第５回新株予約権 （新株予約権の数100個） 2022年８月12日 取締役会決議 １．新株予約権の行使期間 自 2024年８月23日 至 2026年８月22日 ２．新株予約権の目的となる株式の種類 普通株式 ３．新株予約権の目的となる株式の数 30,000株」
第5回新株予約権について、2024年8月23日から2026年8月22日までの行使期間と、目的株式数30,000株を開示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（数）※ 普通株式 40,000（注）１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（数）※ 普通株式 10,000（注）１」
2022年8月31日発行の第4回・第5回新株予約権により、取締役・執行役員・従業員を対象とする合計50,000株分の潜在株式が追加された。未行使分に関する希薄化可能性が拡大している。 - FY2022後退有価証券報告書
「なお、2022年６月１日時点におけるこれらの新株予約権による潜在株式数は54,200株であり、発行済株式総数の6.2％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数比率は、前回開示の71,700株・7.7％から54,200株・6.2％へ低下した。一方、将来の新株予約権付与も検討している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年１月25日に新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,400株増加しております。」
第3四半期末後の新株予約権行使により、発行済株式総数が2,400株増加し、潜在株式の追加的な株式化が発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年7月から9月に新株予約権の行使により14,100株が増加し、資本金・資本準備金が各7,708千円増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年７月13日に新株予約権の行使により、発行済み株式総数が12,000株増加しております。」
新株予約権の行使により発行済み株式数が12,000株増加し、潜在株式の一部が実際の株式発行につながった。 - FY2021初出有価証券報告書
「なお、2021年６月１日時点におけるこれらの新株予約権による潜在株式数は71,700株であり、発行済株式総数の7.7％に相当しております。」
新株予約権の潜在株式数と発行済株式総数に対する割合を示し、将来の権利行使による希薄化可能性を記載。