新型コロナウイルス感染症拡大による事業活動・収益影響リスク
FY2020-Q2に初出。14回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年春の合格実績は回復したものの、合格実績が浸透するまでには時間を要するため、新型コロナウイルス感染症が冬期に再拡大したこと、及び2022年春の合格実績が軟調であったことなどによる2023年３月までの生徒数減少の影響により、当第３四半期連結会計期間末における「湘南ゼミナール」在籍生徒数は18,456人（前年同期比251人減）となりました。」
感染症の冬期再拡大等による影響が、2023年3月までの生徒数減少として実際に現れたことを記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「入塾はコロナ禍以前の水準に回復傾向にあり、かつ退塾率は減少傾向にあることから堅調な推移となりました。」
森塾について、コロナ禍以前の水準への入塾回復傾向と退塾率の減少傾向を説明している。なお、湘南ゼミナールおよび河合塾マナビスでは在籍生徒数減少も記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が冬期に再拡大した影響、及び2022年春の合格実績が軟調であったことなどから、当第１四半期連結会計期間末における「湘南ゼミナール」在籍生徒数は20,595人（前年同期比1,317人減）となりました。」
感染症の冬期再拡大による事業影響が、湘南ゼミナールの在籍生徒数減少として実際に現れたと説明している。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響は、学習塾サービスにおいては、一時的に生徒募集に影響したものの、行動制限が緩和され、経済活動全般の再開を背景に生徒募集は堅調に推移しております。」
感染症による一時的な生徒募集への影響はあったものの、行動制限緩和・経済活動再開を背景に生徒募集が堅調に推移していると説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大による当社グループの事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き推移を注視する姿勢を再確認している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「コロナ禍においても引き続き生徒の入塾は順調であり、かつ退塾率は低い水準を維持していることから堅調な推移となりました。」
感染症の影響が続くなかでも入塾が順調で、退塾率が低水準を維持していると説明している。また、経済全体についても感染症の影響による厳しい状況が徐々に緩和しているとしている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響のもと、引き続き生徒・保護者様及び従業員の安心安全を最優先としつつ、高水準の学習指導を継続したことにより、復調した前期夏期講習の流れを引き継ぎ低い退塾率の維持と順調な集客を実現し、好調な推移となりました。」
感染症の影響は継続しているものの、前期夏期講習からの回復基調を引き継ぎ、低い退塾率の維持と順調な集客を実現したと説明している。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の影響は、学習塾サービスにおいて、一時的に生徒募集に影響したものの、緊急事態宣言の終了や経済活動全般の再開を背景に生徒募集は回復傾向にあります。」
感染症による一時的な生徒募集への影響を記載しつつ、緊急事態宣言終了と経済活動再開を背景に生徒募集が回復傾向にあると説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大による当社グループの事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き推移を注視する姿勢を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大による当社グループの事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、引き続き推移を注視する姿勢を示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、依然として厳しい状況にあり」
新型コロナウイルス感染症による厳しい経済・事業環境が継続していると再確認している。 - FY2020対処有価証券報告書
「非常事態宣言中も、個別指導という指導形態とＩＣＴへの強味を活かし、短期間でオンラインでのサービス提供体制へと切り替えたため、サービス提供を継続しました。」
感染症拡大により春期の入塾が減少する影響は発生した一方、オンライン提供体制への切替によりサービスを継続し、社会活動再開後には入塾数も回復傾向となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響を受けたため、新年度の入塾が例年のようには進みませんでした。この結果、当第３四半期連結会計期間末における直営在籍生徒数は26,682人（前年同期比265人減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響が、入塾の伸び悩みおよび直営在籍生徒数の前年同期比減少として実際に現れている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が当第２四半期より顕在化しました。今後の経過によっては、当社グループの事業活動および収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大が第2四半期から顕在化し、今後の事業活動および収益確保への影響可能性を新たなリスクとして記載している。