Komori
スプリックス(7030)・施策再掲

研究開発活動の継続

FY2018-Q3に初出。24回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

24記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2026-H12018: 220182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、592百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費592百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、663百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費663百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、580百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費580百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、304百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費304百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、892百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費892百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、552百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費552百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、246百万円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費246百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な研究開発活動は、AIタブレットによる基礎学力の養成及び国際基礎学力検定の提供、インターネットを利用した学校教職員向けの支援サービスの開発等、ITコンテンツの開発や検定事業、教育基盤事業の開発活動であり、研究開発費の総額は510百万円となりました。」

    研究開発活動の対象をAIタブレット、国際基礎学力検定、ITコンテンツ、検定事業、教育基盤事業へ具体化し、通期研究開発費510百万円を開示している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、368百万円となりました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費368百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、246百万円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費246百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な研究開発活動は、タブレットを利用した新規学習教材の開発及びインターネットを利用した学校教職員向けの支援サービスの開発であり、研究開発費の総額392,790千円となりました。」

    タブレット教材および学校教職員向け支援サービスの開発を継続し、通期研究開発費392,790千円を開示した。前年度の296,611千円から増加している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は、228,003千円となりました。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費228,003千円を開示している。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、145,005千円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費145,005千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  14. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、62,544千円となりました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費62,544千円を開示している。
  15. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な研究開発活動は、タブレットを利用した新規学習教材の開発及びインターネットを利用した学校教職員向けの支援サービスの開発であり、研究開発費の総額は296,611千円となりました。」

    従来から示しているタブレット教材・学校教職員向け支援サービスの開発を継続し、通期研究開発費296,611千円を開示した。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は、153,592千円となりました。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費153,592千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、102,050千円となりました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費102,050千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は、50,463千円となりました。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費50,463千円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  19. FY2019再掲有価証券報告書

    「当事業年度の主な研究開発活動は、タブレットを利用した新規学習教材の開発及びインターネットを利用した学校教職員向けの支援サービスの開発であり、研究開発費の総額は239,919千円となりました。」

    タブレット教材および学校教職員向け支援サービスの研究開発を継続している。研究開発費は239,919千円と開示された。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は、116,852千円となりました。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費116,852千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は、68,223千円となりました。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費68,223千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は、34,107千円となりました。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費34,107千円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業年度の主な研究開発活動は、タブレットを利用した新規学習教材の開発及びインターネットを利用した学校教職員向けの支援サービスの開発であり、研究開発費の総額は140,725千円となりました。」

    研究開発活動を継続し、タブレット教材および学校教職員向け支援サービスという具体的な開発内容と年間研究開発費を開示している。
  24. FY2018-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は、75,015千円となりました。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費を75,015千円と開示し、活動状況に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「森塾の新規開校教室の集客と既存教室の生徒数の堅調推移」は、この変遷が動いた24回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1森塾の新規開校教室の集客と既存教室の生徒数の堅調推移4回
  3. 2教育サービス事業の売上・利益実績4回
  4. 3自立学習REDのフランチャイズ展開推進3回
  5. 4利益剰余金を原資とする配当実施3回
  6. 5新型コロナウイルス感染症拡大による事業活動・収益影響リスク3回
  7. 6売上高経常利益率とROEを重視した持続的成長・企業価値向上2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
スプリックスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発活動の継続|スプリックス(7030)の変遷 | Komori