三井E&S（7003）・リスク再掲
大規模災害による生産・物流機能停止リスク
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク68社が書いているテーマ・逆風67社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中20社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、地震、風水害など各種災害やパンデミックに対して発生時の損失を最小限に抑えるため、設備の点検・訓練の実施、緊急連絡体制、感染症対応ガイドラインの整備など、事業継続計画（BCP）を策定しております。」
地震、風水害、パンデミックによる事業停止・受注遅延リスクと、BCP、点検・訓練、感染症対応ガイドライン、損害保険による対応を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の広がりは、経済や企業活動に広範な影響を与えており、当社グループにおいても、製品引渡しの延期や受注機会の減少及び工事の遅れ等影響が出ております。」
感染症による製品引渡し延期、受注機会減少、工事遅延の影響が継続していると記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループにおいても、製品引渡しの延期や受注機会の減少及び工事の遅れ等影響が出ております。」
パンデミックによる事業影響について、製品引渡し延期、受注機会減少、工事遅延が実際の影響として継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により経済活動の減速、原油価格や株価等のマーケット相場に悪影響が生じております。当社グループの事業への影響は、上記(1)、(2)項のほか、海上荷動き量の減少に伴う新造船並びに舶用機関の商談の減少、コンテナクレーン、各種産業機械等の設備投資計画の延期、エンジニアの渡航制限によるアフターサービス事業の停滞等、様々な範囲に及びます。」
従来はパンデミックを想定上の災害リスクとして記載していたが、新型コロナウイルス感染拡大により、受注遅れ、設備投資延期、渡航制限、工事中断などの事業影響が実際に発生・想定される状況となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「地震、風水害、感染症の世界的流行（パンデミック）など各種災害に対して発生時の損失を最小限に抑えるため、設備の点検・訓練の実施、緊急連絡体制の整備など、事業継続計画（ＢＣＰ）を策定しております。」
地震・風水害・パンデミックによる物的人的被害や物流機能麻痺の可能性と、BCP、点検・訓練、緊急連絡体制による対応を示している。