市場別事業部組織・事業本部制への移行
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1達成有価証券報告書
「これまでの事業部別組織から機能別組織に改編し、営業・技術開発の組織を新設いたしました。」
従来の事業部別組織から機能別組織への改編を実施し、営業・技術開発の組織を新設した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「さらに、高収益企業体質への転換を図るため、当社は2025年２月に『当社の経営課題を踏まえた戦略の再構築について』を公表しました。この中で、持続的な企業成長・収益拡大に向けた経営課題を「全社戦略の抜本的強化」「組織間シナジーの最大化」及び「生産性と付加価値の向上」と位置づけ、2025年度より事業部別組織を機能別組織に改編し、全社的な組織力を強化しながら、実効性の高い中期的な戦略の構築に取り組んでおります。」
事業本部・事業部を軸とする従来の組織から、2025年度より機能別組織へ改編し、営業・技術開発の組織を新設する方向へ組織運営を再構成した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度事業部化制への移行にともなう、各本部での統合効果、シナジー効果及びその問題点を各会議でのヒアリング、各部門への往査によりその有効性の確認を行い、必要に応じ意見交換しました。」
事業部制移行後の統合・シナジー効果と問題点について、会議でのヒアリングや部門往査を通じて有効性を確認した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新たな取組みとして、2020年４月１日付で事業本部内に営業機能を設置する製販一体となった事業本部制への組織変更を行いました。これにより、市場のトレンドを的確に把握し、更なる迅速な意思決定を行うことで、より付加価値の高い既存製品の選択と集中、上記新商品創出の加速を進めてまいります。」
2020年4月1日付で事業本部内に営業機能を設置し、製造・販売一体型の事業本部制へ組織を変更した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「お客様のニーズを重視した市場別事業部組織への再編、注力・新規商品の拡販強化・ＳＥ活動の専門組織化等を目的として、平成28年４月１日に事業本部制を採用した組織改正を行いました。」
市場別事業部組織と事業本部制への移行済みの内容・目的を年次報告でも再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、市場対応型組織への変更に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「粉末冶金事業」「産業用機器事業」から、「機械部品事業」「電機部品事業」に変更しております。」
市場対応型組織を前提とした事業運営と報告区分の適用を第3四半期にも継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、市場対応型組織への変更に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「粉末冶金事業」「産業用機器事業」から、「機械部品事業」「電機部品事業」に変更しております。」
市場対応型組織への変更を前提とする事業運営が、第1四半期から継続適用されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを変更しております。詳細については、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」の「３．報告セグメントの変更等に関する事項」をご覧ください。」
市場対応型組織を前提とした事業運営・報告区分の整理を、当四半期から適用している。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様のニーズを重視した市場別事業部組織への再編、注力・新規商品の拡販強化・ＳＥ活動の専門組織化等を目的として、平成28年４月１日に事業本部制を採用した組織改正を行いました。」
顧客ニーズ、市場別運営、拡販、SE活動の専門化を目的に、平成28年4月1日付で組織を変更した。