固定資産の減損リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「その結果、当社グループの事業用有形固定資産残高に対して、797百万円の減損損失を計上しております。」
機械部品事業の産業機器事業について、需要の後ずれや原材料価格急騰による収益性低下を受け、固定資産の減損損失797百万円を計上した。 - FY2025減損兆候はあるが当年度は認識なし有価証券報告書
「当連結会計年度では、機械部品事業における産業機器事業の事業資産グループ(期末帳簿価額は583百万円)において、減損の兆候があると認められましたが、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回りましたので、減損損失の認識をしておりません。」
産業機器事業で減損兆候を確認したが、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り、当年度の減損損失は計上しなかった。一方、翌年度以降の計上可能性は記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「医療・照明機器事業及び産業用機器・部品事業の収益性の低下に伴う固定資産の減損損失1億1千9百万円を計上したこと等により、前年度比31.3%減の5億2千7百万円となりました。」
医療・照明機器事業及び産業機器事業の収益性低下を受け、固定資産の減損損失119百万円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「医療・照明機器事業のうち、照明器具部材は、タングステンワイヤー製品の需要が縮小傾向にあり、当初想定していた収益が見込めなくなりました。これに伴い、医療・照明機器事業の固定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
照明器具部材の需要縮小を受け、固定資産の減損損失46百万円を計上した。前年度の大規模減損後も、別事業で減損が発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、当社及び関係会社の機械部品事業の固定資産の一部について、将来の事業計画の見直しを行った結果、減損損失を計上しました。」
衛生用品機器事業、産業機器事業等の固定資産について、減損損失894百万円を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループについて、製造ラインの将来的な縮小を決定したため、当該資産グループの一部の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
電機部品事業の製造ラインについて将来的な縮小を決定し、機械装置等69百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する固定資産について、当該資産又は資産グループが属する事業の経営環境の著しい変化や収益状況の悪化等により、固定資産の減損損失を計上する必要が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
経営環境の悪化等による固定資産減損リスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営環境の著しい変化や収益状況の悪化等により、固定資産の減損損失を計上する必要が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業環境や収益状況の悪化による固定資産減損の可能性を記載している。当年度の減損損失は該当なしとされている。