自動車業界再編・異業種参入による競争激化
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024。
東海理化電機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。41社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新製品開発による競争力強化に加え、DX（デジタル・トランスフォーメーション）推進による開発、生産準備のリードタイム短縮や間接部門業務プロセスの改善、更には国内外の生産体制再編による競争力強化に取り組んでおります。」
競争激化リスクに対し、新製品開発、DX、生産準備の短縮、業務プロセス改善、生産体制再編を対応策として継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「（北米） 円安による為替換算上の影響などにより、売上高は30,633百万円と、前年同四半期に比べ4,282百万円(16.2%)の増収となりました。営業損失は競争激化などにより△326百万円となりました。」
北米では増収となった一方、競争激化が営業損失326百万円の要因として当第1四半期の業績に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「（北米） 円安による為替換算上の影響などにより、売上高は99,791百万円と、前連結会計年度に比べ9,894百万円(11.0%)の増収となりました。営業損失は競争激化などにより△3,748百万円となりました。」
北米では増収となった一方、競争激化により営業損失が3,748百万円となり、競争環境の業績影響が通期でも表れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「（北米） 円安による為替換算上の影響などにより、売上高は72,857百万円と、前年同四半期に比べ9,640百万円(15.2%)の増収となりました。営業損失は競争激化により△2,845百万円と、前年同四半期に比べ△2,477百万円の損失拡大となっております。」
北米では売上高が増加する一方、競争激化により営業損失が2,845百万円となり、前年同四半期比で2,477百万円の損失拡大となっている。競争激化の業績影響がさらに大きく表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は競争激化により△1,493百万円と、前年同四半期に比べ△1,140百万円の損失拡大となっております。」
競争激化が北米セグメントの営業損失1,493百万円および前年同期比1,140百万円の損失拡大として実績化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「自動車業界の再編や、自動化・電動化に伴い当社グループの事業領域への他業種からの新規参入により競争が激化しております。当社グループでは、さらなる生産の効率化、新製品開発による競争力強化に加え、トヨタグループ内での相互補完を目的とした協業にも取り組んでいます。」
業界再編、自動化・電動化に伴う他業種からの参入による競争激化を新たな独立リスクとして記載し、生産効率化、新製品開発、トヨタグループ内協業を対応策としている。