中古ブランド品のeコマース事業の展開
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026店舗重視によるネット売上減少有価証券報告書
「一方で、ネット売上（ECでの売上）は店舗に注力したこともあり前期比減少となりました。」
EC販売強化を継続してきた一方、当期は店舗への注力によりネット売上が前期比で減少した。 - FY2025通期ネット売上減少の継続有価証券報告書
「また、ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売のこと：以下「ネット」という。）においては広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動を展開したものの、在庫水準の低下により962百万円（前年同期比301百万円減少、同23.9％減）となりました。」
EC販売の強化を継続した一方、在庫水準の低下により通期ネット店舗商品売上高は962百万円、前年同期比23.9％減となった。 - FY2025-H1ネット売上減少有価証券報告書
「また、ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売のこと：以下「ネット」という。）においても、在庫水準の低下により561百万円（前年同期比248百万円減少、同30.7%減）と大きく減少し」
在庫水準の低下により、ネット店舗商品売上高は561百万円、前年同期比30.7％減となった。 - FY2024在庫水準低下による通期ネット売上減少有価証券報告書
「また、ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売のこと：以下「ネット」という。）においては広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動を展開したものの、在庫水準の低下により1,335百万円（前年同期比517百万円減、同27.9％減）となりました。」
EC販売強化を継続したものの、在庫水準低下により通期のネット店舗商品売上高は1,335百万円、前年同期比27.9％減となった。 - FY2024-Q3在庫水準低下によるネット売上減少有価証券報告書
「また、ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売の事：以下「ネット」という。）においては広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動を展開したものの、在庫水準の低下により1,082百万円（前年同期比431百万円減、同28.5％減）となりました。」
広告効率改善などEC強化を継続した一方、在庫水準の低下によりネット店舗商品売上高は1,082百万円、前年同期比28.5％減となった。 - FY2024-Q2ネット売上減少・EC強化継続有価証券報告書
「また、ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売の事：以下「ネット」という。）においては広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動を展開したものの、在庫水準の低下により808百万円（前年同期比267百万円減、同24.9%減）となりました。」
EC販売の強化活動を継続した一方、在庫水準の低下によりネット店舗商品売上高は808百万円、前年同期比24.9％減となった。 - FY2024-Q1ネット売上減少・越境EC売上減少有価証券報告書
「また、越境関連としましては、越境EC、ライブショッピング等の売上が112百万円（前年同期比191百万円減）と減少しています。なお、一昨年7月より開始したChrono24は65百万円と順調に推移しております。」
在庫水準の低下によりネット店舗商品売上高が前年同期比9.3％減となり、越境EC・ライブショッピング等の売上も112百万円へ減少した。一方、Chrono24は65百万円と推移した。 - FY2023-Q3ネット売上減少・越境EC増加有価証券報告書
「また、ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売の事：以下「ネット」という。）においても広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動を展開したものの中国でのコロナ施策の逆風を受け1,514百万円（前年同期比104百万円減、同6.4%減）となりました。」
国内ネット店舗商品売上高は前年同期比6.4％減となった一方、広告効率改善等のEC強化を継続した。越境EC・ライブショッピング等の売上は731百万円、Chrono24は462百万円となり、海外オンライン販売は増加した。 - FY2023-Q2ネット売上微減とEC強化継続有価証券報告書
「ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売の事：以下「ネット」という。）については広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動に加え、外出自粛やリモートワークの影響による追い風を受け1,075百万円（前年同期比8百万円減、同0.7％減）となりました。」
ネット店舗商品売上高は1,075百万円で前年同期比0.7％減となった一方、広告効率の改善などEC販売の強化活動は継続した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ネット店舗商品売上高（インターネットによる店舗販売の事：以下「ネット」という。）については広告効率の改善などの継続的なEC販売の強化活動に加え、外出自粛やリモートワークの影響による追い風を受け594百万円（前年同期比53百万円増,同9.8％増）となりました。」
オンライン販売の強化を継続し、当第1四半期のネット店舗商品売上高は594百万円、前年同期比9.8％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「オンライン事業拡大方針の下、強化してきましたEC事業は、当連結会計年度において、当社グループのネット店舗商品売上高は2,203百万円（前期比28.8%増）となりました。」
ネット店舗商品売上高が2,203百万円、前期比28.8％増となった。ECサイト開発、掲載商品点数向上、広告効率改善、顧客情報の一元管理、英語・中国語での買取販売強化を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「オンライン事業拡大方針の下、強化してきましたEC事業は、当連結累計期間において、当社グループのネット店舗商品売上高は1,618百万円（前年同期比385百万円増、同31.2%増）となりました。／更に、新たなネット化の実現に向けて新宿ライブ館を昨年11月下旬にプレオープンし、旧正月明けの2月7日より正式に開始の運びとなりました。」
ネット店舗商品売上高が前年同期比31.2％増となり、新宿ライブ館をプレオープンして正式開始に向けたライブ販売チャネルも具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、本年７月より全世界向け越境ECとしてのchrone24を開始しております。／新たに開始した越境EC、ライブショッピング等の売上が291百万円と伸張が現実化しており、更にchrone24が110百万円と順調に増加しております。」
全世界向け越境ECのchrone24を7月に開始し、越境EC・ライブショッピング等の売上291百万円、chrone24の売上110百万円を記載した。 - FY2022-Q2越境EC拡大と国内ネット店舗売上減少有価証券報告書
「当連結累計期間において、当社グループのネット店舗商品売上高は199百万円の減少（前年同期比23.1%減）となりました。コロナ禍にあって外出自粛やリモートワーク等の影響でEC利用の需要が拡大している中で、当社がグループをあげて継続的且つ積極的に取り組んでおります、(a)顧客にわかりやすいECサイトの開発、(b)EC掲載商品点数の向上、(c)EC広告の効率改善活動を一層進めて参ります。」
国内ネット店舗商品売上高は前年同期比23.1％減となった一方、ECサイト開発、掲載商品点数の向上、広告効率改善を継続し、越境EC、ライブショッピング、海外サイト、新宿ライブ館へオンライン販売施策を広げている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当連結累計期間において、当社グループのネット店舗商品売上高は61百万円の増加（前年同期比18.3％増）となりました。これはコロナ禍にあって外出自粛やリモートワーク等の影響でEC利用の需要が拡大している事に加え、当社がグループをあげて継続的且つ積極的に取り組んでおります、(a)顧客にわかりやすいECサイトの開発、(b)EC掲載商品点数の向上、(c)EC広告の効率改善活動の結果によるものと思料しております。」
ネット店舗商品売上高が61百万円、前年同期比18.3％増となり、ECサイト開発、掲載商品点数向上、広告効率改善を通じた進展が数値化された。 - FY2021前進有価証券報告書
「その結果として当連結会計年度において、当社グループのネット店舗商品売上高は528百万円の増加（前年同期比44.7％増）となりました。これはコロナ禍にあって外出自粛やリモートワーク等の影響でEC利用の需要が拡大している事に加え、当社がグループをあげて継続的且つ積極的に取り組んでおります、(a)顧客にわかりやすいECサイトの開発、(b)EC掲載商品点数の向上、(c)EC広告の効率改善活動の結果によるものと思料しております。」
ECサイト開発、掲載商品点数の向上、広告効率改善の取り組みにより、ネット店舗商品売上高が前年同期比44.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「その結果として当連結累計期間において、当社グループの日本国内のEC売上高は409百万円の増加（前年同期比47.8％増）となりました。これはコロナ禍にあって外出自粛やリモートワーク等の影響でEC利用の需要が拡大している事に加え、当社がグループをあげて継続的且つ積極的に取り組んでおります、(a)顧客にわかりやすいECサイトの開発、(b)EC掲載商品点数の向上、(c)EC広告の効率改善活動の結果によるものと思料しております。当社グループでは、ECにおける買取販売事業を更に強化するため、Sales Force社のシステムを用いて情報を一元管理する事により店舗及びEC上の顧客を一元管理する事により顧客ニーズにあった商品やサービスの提供及び業務効率化のシステムを再構築するため令和2年11月にECサイトを一新しました。今後は同社のシステムをベースとした、グローバル化の一環として英語及び中国語による買取販売を強化して参ります。」
国内EC売上高が前年同期比47.8％増となり、ECサイトの刷新、Sales Force社のシステムによる顧客情報の一元管理、英語・中国語での買取販売強化へ具体的に進展した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当連結累計期間における、当社グループの日本国内のEC売上高は316百万円の増加（同54.5％増）となりました。これはコロナ禍のもと外出自粛やリモートワーク等の影響でEC利用の需要が拡大していることに加え、当社グループをあげて継続的に取り組んでおります、(a)顧客にわかりやすいECサイトの開発、(b)EC掲載商品点数の向上、(c)EC広告の効率改善活動が功を奏していると思料しております。当社グループでは、引き続きこれらの活動を強化するとともに、今後は、Sales Force社のシステムを用いて情報を一元管理することにより顧客それぞれの趣向に合わせた表示が可能となるECサイトの構築を進める所存です。」
国内EC売上高が前年同期比54.5％増となり、サイト開発、掲載商品点数の向上、広告効率改善に加えて、Sales Force社のシステムによる顧客別表示を含むECサイト構築へ施策が進展した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当連結累計期間における、当社グループの日本国内のEC売上高は13百万円の増加（同16.4％増）となりました。これはコロナ禍のもと外出自粛やリモートワーク等の影響でEC利用の需要が拡大していることに加え、当社グループをあげて継続的に取り組んでおります(a)顧客にわかりやすいECサイトの開発、(b)EC掲載商品点数の向上、(c)EC広告の効率改善活動が功を奏していると思料しております。」
国内EC売上高が13百万円、前年同期比16.4％増となり、サイト開発、掲載商品点数の向上、広告効率改善という具体策の効果を記載した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方国外におきましては、中国市場での中古ブランド品事業拡大に向け、当連結会計年度よりAlibaba Group Holding Limited（以下「アリババグループ」）グループ企業Glamour Sales China Limited（魅惠所中国有限公司、以下「Glamour Sales」）との間で、業務提携に関する契約を締結しGlamour Salesが運営する「魅力恵」APPでの当社商品の掲載、販売を開始いたしました。」
中国市場向けに、Alibabaグループ企業Glamour Salesとの業務提携契約を締結し、「魅力恵」APPでの商品掲載・販売を開始した。EC展開が契約・販売開始の段階に進んだ。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「(c)ＥＣサイトによる増収を目指すこと」
ECサイトによる増収方針を、質屋・古物売買業の強化策の一つとして再確認した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、特に注力してきたEC売上についても、２月に行ったEC掲載率の引上げと、２月中旬より開始したCM等の広告宣伝の効果により、前年同期比19.2%増と順調に推移したことも影響しております。」
EC掲載率の引上げとCM等の広告宣伝を実施し、EC売上が前年同期比19.2％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、今後は下記記載の京東商城新社（中国のインターネット通販の大手：以下「京東」と言う。）との提携を含め、中国を含むeコマース事業を国内外に強化していきます。」
AI・データベース分析、CtoCアプリ開発の継続に加え、京東との提携を含む中国EC事業の国内外展開へ取り組みの範囲を広げた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、既に開示しております通り、当社グループは、ｅコマース事業強化のため、海外におけるＡＩを中心としたデータベース分析に基づき、①グローバルでの中古ブランド品価格の適正化、②商品区分の整理の自動化による消費者の当社サイトへの商品掲載の容易化、③真贋鑑定の強化を進めております。かかるｅコマース事業強化の取り組みの一環として、引き続き当社子会社のラックスワイズ株式会社（株式会社ベータデジタルに社名変更の予定）を通じて、システム開発投資を続けておりますが、ＣtoＣアプリの市場への展開を準備しているため、それらシステム開発の先行投資費用が連結の経費としてマイナスとして反映されてきております。これは今後のＣtoＣマーケット、グローバルeコマースマーケット展開の強化、ひいては大黒屋の買い取り販売の強化のための布石と考えております。」
AI・データベース分析による価格適正化、商品掲載の自動化、真贋鑑定強化を継続し、CtoCアプリの市場展開に向けたシステム開発投資を行っている。ラックスワイズはベータデジタルへの社名変更予定とされた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「さらに、既に開示しております通り、当社グループは、ｅコマース事業強化のため、海外におけるＡＩを中心としたデータベース分析に基づき、①グローバルでの中古ブランド品価格の適正化、②商品区分の整理の自動化による消費者の当社サイトへの商品掲載の容易化、③真贋鑑定の強化を進めております。」
eコマース事業について、AIを中心としたデータベース分析を用いる価格適正化、商品掲載自動化、真贋鑑定強化へ施策が具体化した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「国内においては、平成27年９月にラックスワイズ株式会社を設立し、新規事業を開始しましたが、平成28年12月に大黒屋とeコマース事業の統合をしております。」
ラックスワイズ単独でのeコマース展開から、大黒屋との事業統合へ位置付けが変わった。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「なお、同社によるeコマース事業の開始はシステム開発等の遅れにより来期初になる予定です。」
中国合弁会社のeコマース事業について、開始時期がシステム開発等の遅れにより当期末予定から来期初へ後ずれした。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、本社および店舗でのリストラクチャリングの推進や、英国を含む欧州圏でのeコマース事業の展開により、収益の向上に努めていく所存であり、連結業績への貢献が期待されます。」
英国を含む欧州圏でのeコマース展開と、リストラクチャリングを通じた収益向上方針を再確認した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「ラックスワイズ株式会社によるSIFQUE商標によるWebベースでの中古ブランド品の売買も本格化する予定です。」
SIFQUEによるWebベースの中古ブランド品売買を本格化する段階として記載し、英国・欧州への展開予定も追加された。 - FY2016初出有価証券報告書
「② 売上加速に向けての新サービス投入 平成28年3月期に立ち上げたラックスワイズ株式会社（ブランド名：THE SIFQUE）－ ブランド委託販売のe-コマース事業を日本、中国、アメリカ及び欧州圏で急速展開させる。」
ラックスワイズを通じたブランド委託販売のeコマース事業を立ち上げ、日本・中国・米国・欧州への展開を計画。