研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,583百万円となっております。」
研究開発費は前年度の1,063百万円から1,583百万円へ増加した。ForkMate、超音波ソナー、湿度センサ、ピエゾブザー、高電力チップ抵抗器など、複数の製品・サービス開発も記載している。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「研究開発は、引き続き新センサや社会課題解決製品の開発に注力」
研究開発の継続に加え、新センサおよび社会課題解決製品への重点が明示され、２０２６年度の研究開発費は１６.０億円と予想されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,063百万円となっております。」
研究開発費は前年度の773百万円から1,063百万円へ増加した。IoTサービス、位置検知システム、1秒応答の湿度センサ、高電圧チップヒューズ、HEV・EV向け高機能抵抗器などの開発・用途展開も記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、721百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費721百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、388百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費388百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、180百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費180百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また専用端末機を産業車両に取り付けることで位置情報、稼働情報、危険運転操作情報等を検知することができるサブスク型のＩｏＴサービスの提供を開始しました。」
研究開発活動について、無線モジュール、センサ、IoT製品に加え、産業車両向けサブスク型IoTサービスの提供開始や位置検知システムの開発を記載している。研究開発費は773百万円である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、591百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費591百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、403百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費403百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、216百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費216百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＩｏＴ関連商品では、429MHz帯、920MHz帯をはじめ全６種類の周波数帯を揃えた特定小電力無線モジュールのほか太陽電池と無線ネットワーク＋センサをワンパッケージにした商品を製品化しています。」
研究開発費955百万円を計上し、6種類の周波数帯の無線モジュール、太陽電池・無線ネットワーク・センサの一体商品、位置検知システム、1秒応答の湿度センサ、超小型フォースセンサ等の製品化・用途展開を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、696百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費696百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、467百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費467百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、398百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費398百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、194百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費194百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新たに次世代高速通信(５Ｇ)や電気自動車(ＥＶ)等の次世代技術のマーケティング及びビジネス構築を行う部門を設置し、開発の効率化・スピードアップ化を図っております。」
5G・EV担当部門の設置を継続し、応答速度1秒の容量式湿度センサ、世界最小クラスの非接触温度センサ、小型電流センサ、超小型フォースセンサ等の具体的な開発・用途展開を記載している。研究開発費は880百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、679百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費679百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、478百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費478百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、234百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費234百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、新たに次世代高速通信(５Ｇ)や電気自動車(ＥＶ)等の次世代技術のマーケッティング及びビジネス構築を行う部門を設置し、開発の効率化・スピードアップ化を図っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,044百万円となっております。」
研究開発費1,044百万円を計上し、5G・EV等の次世代技術を担当する部門を新設したほか、電流センサ、湿度センサ、非接触温度センサ、フォースセンサ、無線モジュール等の開発を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、781百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費781百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、536百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費536百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、273百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費273百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,042百万円となっております。」
研究開発費1,042百万円を計上し、小型電流センサ、容量式湿度センサ、世界最小クラスの非接触温度センサ、マイクロヒータ、フォースセンサ、無線モジュール等の具体的な開発・用途展開を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、793百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費793百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、269百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費269百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、798百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を798百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、536百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を536百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、275百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費を275百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。