円高による業績・為替換算への影響
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- 2026-11-10悪化決算
「為替差損 30 224」
為替差損が前年中間期の30百万円から224百万円へ増加している。 - FY2026対処有価証券報告書
「前期は期末にかけて米ドル安円高にシフトしましたが、当期は下期から米ドル高円安が進行したことから、為替差益が、前期81百万円に対し、当期は277百万円と増加しました。」
前年度の円高局面から米ドル高円安へ転じ、為替差益が81百万円から277百万円へ増加した。海外売上高比率も49.6％から45.6％へ低下している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 405 30」
前年同期の為替差損405百万円に対し、当中間連結会計期間の為替差損は30百万円となり、円高による損益上の影響は縮小している。ただし、円高は電子部品需要に対する逆風として記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、為替相場が円高にシフトし、為替差損405百万円を計上したことから、経常利益は941百万円（同△49.5％）、親会社株主に帰属する中間純利益は780百万円（同△48.4％）となりました。」
前年度までの円安に伴う為替差益の計上から、当中間連結会計期間は円高へのシフトにより405百万円の為替差損を計上し、経常利益・中間純利益が前年同期を下回った。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの連結ベースでの海外売上高比率は、当期58.5％（前期は55.9％）と高水準にあり、生産拠点も海外に展開していることから、為替変動は当社グループの外貨建取引から発生する収益・費用や資産・負債の評価額を変動させ、業績および財務状況に影響を及ぼします。」
海外売上高比率が前期の55.9％から58.5％へ上昇し、為替変動へのエクスポージャーが拡大した。一方、当期の損益では円安に伴う為替差益707百万円を計上している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、円安進行に伴い為替差益402百万円を計上したことから、経常利益は2,338百万円（同△23.0％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,154百万円（同△7.0％）となりました。」
円高による為替差損ではなく、円安進行に伴う為替差益402百万円を計上しており、当四半期累計期間の円高による損益上の悪影響は緩和された状態が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また、円安進行に伴い為替差益691百万円を計上したことから、経常利益は1,865百万円（同△23.0％）」
円高による為替差損ではなく、円安進行に伴う為替差益691百万円を計上しており、当四半期累計期間の損益上の円高影響は緩和している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、円安進行に伴い、営業外収益に為替差益407百万円を計上したことから、経常利益は857百万円（同△4.8％）」
円高による為替差損ではなく、円安進行に伴う為替差益407百万円を計上した状態が続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「経常利益は円安に伴い為替差益515百万円を計上したことから3,581百万円（同＋40.6％）となりました。」
円高による為替差損ではなく、円安に伴う為替差益515百万円を計上した。為替による当年度の損益上の悪影響は緩和している一方、海外売上高比率は55.9％と高水準である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は円安に伴い為替差益509百万円を計上したことから3,036百万円（同＋76.4％）となりました。」
円高による為替差損ではなく、円安に伴う為替差益509百万円を計上した状態を確認している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、円安進行に伴い為替差益851百万円を計上したことから、経常利益は2,422百万円（同＋140.1％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,801百万円（同＋154.5％）となりました。」
円高による為替差損ではなく、円安進行に伴う為替差益851百万円を計上し、為替による損益上の悪影響は緩和している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、円安進行に伴い為替差益416百万円を計上したことから、経常利益は901百万円（同＋81.5％）」
円高による為替差損ではなく、円安進行に伴う為替差益416百万円を計上しており、当四半期の為替による損益上の悪影響は緩和している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の海外売上高の割合は、54.2％（前期は54.4％）と高水準にあり、為替変動の影響を強く受けております。このため、為替予約および外貨建仕入の増加策等によるリスクヘッジを行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はありません。」
海外売上高比率は54.4％から54.2％へ小幅に低下し、為替ヘッジを継続している。当期は為替差益392百万円を計上し、前年の為替差損128百万円から損益影響が改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 161」
前年同期の為替差損259百万円に対し、当第３四半期連結累計期間は為替差益161百万円となり、円高による損益上の悪影響は緩和している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 63」
前年同期の為替差損94百万円に対し、当第２四半期連結累計期間は為替差益63百万円となり、円高による損益上の悪影響は緩和している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 20」
前年同期の為替差損24百万円に対し、当四半期は為替差益20百万円となり、円高による損益上の影響は緩和している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 259」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は259百万円となり、前年同期の20百万円から増加した。円高による損益影響が再び拡大している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 118 94」
為替差損は前年同期の118百万円から94百万円へ減少し、円高による損益影響は前年同期より緩和した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 24」
当四半期の為替差損は24百万円で、前年同期の137百万円から減少した。円高による影響は残るが、損益への影響は前年同期より緩和している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の海外売上高の割合は、68.4％（前期は69.0％）と高水準にあり、為替変動の影響を強く受けております。このため、為替予約および外貨建仕入の増加策等によるリスクヘッジを行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はありません。」
海外売上高比率は69.0％から68.4％へ低下し、為替予約等のヘッジを継続している。当期の為替差益は19百万円で、前期の236百万円から減少したが、円高リスク自体は残っている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 20」
当第3四半期累計期間の為替差損は20百万円で、前四半期累計期間の118百万円から減少しており、円高による損益影響は緩和している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また、円高ドル安シフトに伴い、為替差損118百万円を営業外費用に計上したことから、経常利益455百万円（同△33.3％）、親会社株主に帰属する四半期純利益310百万円（同＋44.3％）となりました。」
前四半期の円安による為替差益から円高ドル安による為替差損へ転じ、118百万円の損失を計上して経常利益に影響した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「円高ドル安シフトに伴い、為替差損137百万円を営業外費用に計上したことから、経常利益181百万円（同△48.9％）となりました。」
前年度に見られた円安による為替差益から、当四半期は円高ドル安により為替差損137百万円を計上し、経常利益が前年同期比48.9％減少した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の海外売上高の割合は、69.0％（前期は69.3％）と高水準にあり、為替変動の影響を強く受けております。このため、為替予約および外貨建仕入の増加策等によるリスクヘッジを行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はなく、」
海外売上高比率69.0％という高い為替エクスポージャーを明示する一方、為替予約等のヘッジを実施している。当期は円安シフトにより為替差益236百万円を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「米ドル高円安シフトに伴い為替差益257百万円を営業外収益に計上したことから、経常利益は1,067百万円（同△7.2％）となりました。」
円高ではなく米ドル高円安シフトにより257百万円の為替差益を計上しており、円高による損益上の悪影響が緩和された状態は継続している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「米ドル高円安シフトに伴い為替差益397百万円を営業外収益に計上したことから、経常利益は683百万円（同＋0.4％）となりました。」
円高による為替リスクとは反対に、米ドル高円安により397百万円の為替差益を計上しており、当四半期の損益影響は緩和している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額も、アジア通貨安円高に伴う為替換算調整勘定の減少を主因に、139百万円の減少となったため、401百万円の減少となりました。」
円高に伴う為替換算調整勘定の減少は続いた。一方、損益計算書では為替差益258百万円を計上しており、影響は項目ごとに異なる。 - FY2018悪化有価証券報告書
「前連結会計年度は英国のＥＵ離脱問題により、円高が進んだことから、為替差損を149百万円計上しましたが、当連結会計年度は、年明けからの円高シフトに伴い、為替差損を384百万円計上したことなどによるものであります。」
円高シフトに伴う為替差損が前期149百万円から384百万円へ増加し、為替リスクの業績影響が拡大した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安に伴う為替換算調整勘定の増加、および株高に伴うその他有価証券評価差額金の増加を主因に、409百万円の増加となりました。」
当四半期は為替差損ではなく為替差益74百万円を計上し、アジア通貨高・円安に伴う為替換算調整勘定も増加した。円高による損益上の悪影響は確認されていない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、為替換算調整勘定の減少を主因に、85百万円の減少となりました。」
前年同期に計上した為替差損382百万円に対し、当四半期は損益計算書上で為替差益16百万円となり、円高による損益影響は緩和した。一方、為替換算調整勘定の減少は続いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、モジュール製品の受注減に加え、６月から10月まで円高水準が続いたことから、売上高26,280百万円（前年同期比△17.1％）、営業利益23百万円（前年同期比△96.5％）となり、為替差損137百万円を営業外費用に計上したことから、経常損失86百万円（前年同期は経常利益760百万円）となりました。」
円高水準の継続が為替差損137百万円及び経常損失につながったと記載している。為替換算調整勘定も1,401百万円減少している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、円高進行に伴い、為替差損424百万円を営業外費用に計上したことから、経常損失511百万円（前年同期は経常利益442百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失459百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益246百万円）となりました。」
円高による為替差損と損益への影響を、累計期間の実績として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、６月の円高進行に伴い、為替差損382百万円を営業外費用に計上したことから、経常損失427百万円（前年同期は経常利益287百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失508百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益251百万円）となりました。」
円高が為替差損として実際に発生し、経常損益・純損益に影響した。