自動車関連向けの拡販
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「新製品、新規事業の売上比率は15％となっております。モビリティ分野で抵抗器やサンサ等の高付加価値製品の開発を進めているほか、ＩｏＴフォークリフトサービス、超音波ソナーシステムなど、ソリューション製品のビジネス拡大を推進中であります。」
付加価値率の高い新分野への拡販が、新製品・新規事業の売上比率15％、モビリティ向け高付加価値製品、IoTフォークリフトサービス、超音波ソナーシステムなどの具体的な事業化・拡販として進展している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販と生産効率の改善を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販方針を継続している。新たな対象市場や具体策の追加は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販方針を継続している。新たな対象市場や具体策の追加は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。その結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高が45,459百万円（前期比＋12.4％）、営業利益は2,941百万円（同＋41.7％）となり」
付加価値率の高い新分野への拡販を継続し、自動車関連向けを主体にモジュール製品が増加した結果、通期売上高・営業利益が増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善に努めました。」
付加価値率の高い新分野への拡販方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「・新技術（新製品）、新顧客、新分野への販売拡大を推進」
従来の付加価値率の高い新分野への拡販から、2022年度から2024年度までの中期経営計画において、新技術・新製品、新顧客、新分野を明示した販売拡大施策へ具体化している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、付加価値率の高い新分野への拡販を図る一方、生産効率の改善を進めました。」
従来の「新規分野への拡販」から、「付加価値率の高い新分野への拡販」へと、拡販対象の表現が具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、新規分野への拡販活動を進める一方、生産効率の改善に努めました。」
新規分野への拡販活動を継続している。自動車向けを主体とする受注回復と業績改善は別スレッドで確認されるが、拡販施策自体に新たな具体策の追加はない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、新規分野への拡販活動を進める一方、生産効率の改善に努めました。その結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、自動車向けを主体に受注が回復基調で推移したことから、売上高9,006百万円（前年同期比＋28.7％）、営業利益438百万円（前年同期は営業損失124百万円）、経常利益496百万円（前年同期は経常損失95百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益309百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失274百万円）となりました。」
新規分野への拡販活動を継続するなか、自動車向け受注が回復基調となり、売上高は前年同期比28.7％増、営業損益は損失から438百万円の利益へ転換した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、新規分野への拡販活動を進める一方、固定費および諸経費の抑制に努めました。」
新規分野への拡販活動を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、新規分野への拡販を図る一方、経費の抑制に努めました。」
新規分野への拡販方針を継続しているが、各品種の受注は前年同期比で減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては新規分野への拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
新規分野への拡販方針を継続している。自動車生産の世界的減速や情報通信機器関連の停滞がある一方、IoT等の新分野への展開を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、新規分野への拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
自動車関連向けから新規分野へ広げた拡販方針を継続している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、新規分野への拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
従来の自動車関連向け拡販という明示から、新規分野への拡販という表現に移っている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。その結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、自動車関連向けに、抵抗器等の受注が前年同期比増となったことから、売上高10,334百万円（前年同期比＋6.0％）、営業利益267百万円（同＋478.4％）となりました。」
拡販方針のもと、自動車関連向け抵抗器等の受注が前年同期比で増加し、全社売上高は6.0％増、営業利益は267百万円となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。その結果、当連結会計年度の経営成績は、各品種総じて受注が増加したことから、売上高は45,034百万円（前期比＋2.8％）、営業利益1,344百万円（同＋5.1％）となり、」
拡販方針を継続し、各品種の受注増加により売上高・営業利益が増加した。新たな販売対象や具体策の追加は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
拡販方針を継続しているが、対象市場や具体的な新施策の追加は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
拡販を継続して掲げているが、対象市場や具体的な新施策の追加は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
拡販方針は継続しているが、情報通信機器向けモジュール製品の受注は減少した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、成長分野であるカーエレクトロニクス、ＩＴ関連をターゲットに、ＭＥＭＳセンサ、小型湿度センサ、超薄型圧電積層素子、極小チップ部品、無線モジュールなどの新製品の拡販を図っております。」
自動車関連向けの拡販から、カーエレクトロニクスとＩＴ関連を成長分野として明示し、センサ、圧電素子、チップ部品、無線モジュールなど新製品群へ対象を広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。その結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、各品種総じて受注が増加したことから、売上高33,317百万円（前年同期比＋26.8％）、営業利益1,044百万円（前年同期は営業利益23百万円）、経常利益1,149百万円（前年同期は経常損失86百万円）となりました。」
拡販方針を継続し、各品種で受注が増加した。売上高は前年同期比26.8％増となったが、方針自体に新たな具体策の追加はない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。その結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、各品種総じて受注が増加したことから、売上高21,600百万円（前年同期比＋29.5％）、営業利益573百万円（前年同期は営業損失113百万円）となりました。電子部品は、自動車関連および情報通信機器向けに、モジュール製品、抵抗器、センサなど各品種総じて受注が増加したことから、売上高21,118百万円（前年同期比＋30.1％）、営業利益1,046百万円（前年同期比＋180.8％）となりました。」
拡販方針のもと、自動車関連および情報通信機器向けを含む電子部品の各品種で受注が増加し、電子部品売上高は前年同期比30.1％増、営業利益は1,046百万円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
拡販方針を継続し、自動車関連および携帯情報通信端末向けを含む各品種で受注が増加した。電子部品売上高は9,932百万円（前年同期比＋19.6％）となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、自動車関連向けを主体に拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
自動車関連向けを主体とする拡販方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、自動車関連向けを主体に拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
自動車関連向けを主体とする拡販方針を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「こうした状況のなかで、当社グループにおきましては、自動車関連向けを主体に拡販を図る一方、引続き生産効率の改善に努めました。」
自動車関連向けを販売拡大の重点対象としている。