携帯情報通信端末向けを中心とした電子部品需要の弱含み
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
北陸電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「ＰＣ・タブレットにおいて米国関税引上げおよびＯＳサポート終了に向けた駆け込み需要が発生しましたが、ＥＶ向けが失速し、円高が逆風となったことから、電子部品需要は総じて弱含みで推移しました。」
従来のスマートフォン・パソコン需要減少や在庫調整長期化という説明から、ＰＣ・タブレットの一時的な駆け込み需要と、ＥＶ向け失速・円高による全体需要の弱含みが併存する構図へ変化している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「電子部品は、顧客の在庫調整が進み、抵抗器やセンサーなどにおいて受注が増加したこと、および円安が進行したことを主因に、売上高21,015百万円（前年同期比＋3.2％）、営業利益1,813百万円（同＋10.2％）となりました。」
スマートフォン・パソコン等の需要減と在庫調整長期化による需要停滞の説明に対し、顧客の在庫調整が進み、抵抗器・センサー等の受注が増加したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォンやパソコン等の需要減に伴い供給制約下で積み上がった在庫の調整が長引いたことを主因に、電子部品需要は総じて停滞基調となりました。」
スマートフォン・パソコン等の需要減と供給制約下で積み上がった在庫調整の長期化により、情報通信機器向け電子部品需要の停滞が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「電子部品は、情報通信機器や家電の需要不振からセットメーカーにおける在庫調整が長期化したことにより抵抗器等の受注が停滞したことおよびモジュール製品の受注がパネル向けに減少したことから、売上高20,357百万円（前年同期比△11.4％）、営業利益1,644百万円（同△17.2％）となりました。」
情報通信機器・家電の需要不振と在庫調整長期化により、抵抗器等の受注停滞およびパネル向けモジュール製品の受注減少が電子部品の減収減益として現れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「そのような環境下、エレクトロニクス市場におきましては、スマートフォンやパソコン等の需要減に伴い、供給制約下で積み上がった在庫の調整が長引いたことを主因に、電子部品需要は総じて停滞基調となりました。」
スマートフォン・パソコン等の需要減に加え、供給制約下で積み上がった在庫調整の長期化が明示され、情報通信機器向け電子部品需要の弱さが続いている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、スマートフォンやパソコンの需要が減少したことから、電子機器の生産および電子部品需要は弱含みの推移となりました。」
スマートフォン・パソコン需要の減少と電子部品需要の弱含みが続いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、スマートフォンやパソコンの需要が減少したことから、電子機器の生産および電子部品需要は弱含みの推移となりました。」
情報通信機器需要の減少と電子部品需要の弱含みが続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、スマートフォンやパソコンの需要が中国市場を主体に減少したことから、電子機器の生産および電子部品需要は弱含みの推移となりました。」
情報通信機器需要について、前四半期の巣ごもり需要反動減に加え、スマートフォンやパソコンの需要減少が明示され、弱含みが続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ＩＴ機器・家電において巣ごもり需要の反動減が生じたことから、電子機器の生産および電子部品需要は弱含みの推移となりました。」
従来の機器需要回復・電子部品需要好調の説明に対し、IT機器・家電の巣ごもり需要の反動減と電子部品需要の弱含みが示され、情報通信機器需要のリスクが悪化している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「中国、米国を中心とした自動車販売の回復や巣ごもり需要を背景に、電子機器生産および電子部品需要は好調に推移しました。」
従来の情報通信機器関連の停滞に対し、電子機器生産および電子部品需要が好調に推移しており、需要弱含みの状態は緩和している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「中国、米国を中心とした自動車販売の回復や巣ごもり需要を背景に電子機器生産は回復基調で推移し、電子部品は機器需要の回復に加え、自動車の電子化および機器の高機能化に伴う搭載員数の増加を背景に総じて好調に推移しました。」
従来の情報通信機器関連の需要停滞に対し、機器需要および電子機器生産が回復基調となり、電子部品需要も総じて好調と説明されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス市場におきましては情報通信機器関連の停滞基調が続き、」
情報通信機器関連の需要停滞が継続しているとの認識を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「情報通信機器関連の停滞基調が続き、」
情報通信機器関連の需要停滞が続いているとの認識を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「情報通信機器関連の停滞基調が続き、」
情報通信機器関連の需要停滞が続いているとの認識を再掲している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「そのような環境下、エレクトロニクス市場におきましては、情報通信機器関連の停滞基調が続き、自動車関連も減速が見られましたが、電装化の進展を背景に、電子部品需要は底堅く推移しました。」
情報通信機器関連の停滞が継続し、従来は需要を支えていた自動車関連にも減速が明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのような環境下、エレクトロニクス市場におきましては、自動車の電子化が進展したことから、電子部品需要は汎用部品を主体に拡大しましたが、秋口より、情報通信機器需要の停滞感が強まってきました。」
情報通信機器需要の停滞感が強まったとの説明は第3四半期から継続している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「そのような環境下、エレクトロニクス市場におきましては、自動車の電子化が進展したことから、電子部品需要は汎用部品を主体に拡大しましたが、秋口より、情報通信機器需要の停滞感が強まってきました。」
情報通信機器需要について、前四半期までの停滞から、秋口以降に停滞感が強まったと説明しており、需要リスクが悪化している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「電子部品は、抵抗器等汎用部品は総じて好調に推移したものの、モジュール製品の減少を主因に、売上高20,457百万円（前年同期比△3.1％）、営業利益698百万円（同△33.3％）となりました。」
情報通信機器需要の停滞を背景に、モジュール製品の減少が電子部品売上高3.1％減、営業利益33.3％減として現れている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「そのような環境下、エレクトロニクス市場におきましては、情報通信機器需要が停滞したものの、自動車の電装化が進展し、電子部品需要は総じて増加基調で推移しました。」
情報通信機器需要の停滞と同分野向けモジュール製品の受注減少が明示され、従来の需要回復基調から弱含みへ変化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「モバイル分野は、牽引役だったスマートフォンの成長が鈍化しており、次世代高速通信である「５Ｇ」通信への実用化が期待されている一方で、新たな成長分野としてあらゆるモノがインターネットにつながる「ＩｏＴ」関連分野が生産部門を中心に普及、加速しております。」
スマートフォン成長鈍化のリスクは残る一方、５Ｇへの期待とＩｏＴ分野の普及・加速を併記している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「電子部品は、自動車関連および携帯情報通信端末向けに、モジュール製品、抵抗器、センサなど各品種総じて受注が増加したことから、売上高32,595百万円（前年同期比＋27.5％）、営業利益1,734百万円（前年同期比＋136.7％）となりました。」
従来弱含みだった携帯情報通信端末向けを含め、各品種で受注増加が続いており、需要の弱含みは引き続き緩和している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「電子部品は、自動車関連および携帯情報通信端末向けに、モジュール製品、チップ抵抗器、圧電部品など各品種総じて受注が増加したことから、売上高9,932百万円（前年同期比＋19.6％）、営業利益260百万円（前年同期比＋55.6％）となりました。」
従来の携帯情報通信端末向けモジュール製品の受注不振から、当四半期は携帯情報通信端末向けを含む各品種で受注増加と記載され、需要弱含みの状況が緩和している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「電子部品は、チップ抵抗器や圧電部品が、自動車関連向けを主体に増加したものの、モジュール製品の受注が、ＴＶ及び携帯情報通信端末向けにおいて振るわず、円高の影響も受けたことから、売上高25,563百万円（前年同期比△17.5％）、営業利益732百万円（前年同期比△48.8％）となりました。」
テレビ及び携帯情報通信端末向けを中心とするモジュール製品の受注不振が継続し、電子部品セグメントの売上高・営業利益の減少として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、モジュール製品の受注減と円高の影響から、売上高16,683百万円（前年同期比△23.2％）、営業損失113百万円（前年同期は営業利益386百万円）となりました。」
モジュール製品の受注減が続き、テレビ及び携帯情報通信端末向けで受注が振るわないと説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、モジュール製品の受注減と円高の影響から、売上高8,545百万円（前年同期比△27.0％）、営業損失68百万円（前年同期は営業利益143百万円）となりました。」
需要の弱含みがモジュール製品の受注減として表れ、売上高減少と営業損失に結び付いたと記載している。