全社技術部門の4本部体制
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2021。
日東電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2021再定義有価証券報告書
「全社技術部門は、研究開発本部、新規事業本部、核酸医薬開発本部、新規モビリティ事業開発部の４つの部署と技術知財戦略本部が密接に連携し、将来の事業とそれを支える技術を育成しています。」
技術部門の構成を、3本部を軸とする従来説明から、新規モビリティ事業開発部を加えた4部署と技術知財戦略本部の連携体制へ整理し直した。 - FY2020前進有価証券報告書
「全社技術部門は、研究開発本部、新規事業本部、核酸医薬開発本部の３つの本部を軸としており、これらと知的財産本部とプロセス技術本部が密接に連携し、将来の事業とそれを支える技術を育成しています。さらに、部門内にイノベーションマーケティングセンターを設置し、早い段階から市場を見据えた取り組みを行っています。」
3本部を軸とする技術部門にイノベーションマーケティングセンターを設置し、市場を早期から見据える体制を具体化した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「全社技術部門は、研究開発本部（基幹技術研究センター、サステナブル技術研究センター）、新規事業本部（情報インターフェース技術センター、スペースイノベーション技術センター）、核酸医薬開発本部の３つの本部を軸としており、これらと知的財産本部とプロセス技術本部が密接に連携し、将来の事業とそれを支える技術を育成しています。」
従来の4本部体制の説明から、研究開発本部、新規事業本部、核酸医薬開発本部の3本部を軸に、知的財産本部・プロセス技術本部が連携する体制へ整理し直した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「全社技術部門においては、研究開発本部（基幹技術研究センター、サステナブル技術研究センター、ライフサイエンス研究センター）と新規事業本部（情報インターフェイス技術センター、スペースイノベーション技術センター）を両輪として、知的財産本部とプロセス技術本部が、密接に連携して、将来の事業とそれを支える技術を育成していきます。」
研究開発本部・新規事業本部を両輪とし、知的財産本部・プロセス技術本部が連携する4本部体制を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、2017年度からは、これまでの研究開発本部に加えて、新規事業本部、知的財産本部、プロセス技術本部を設置して、全社技術部門を４本部体制としています。」
研究開発本部に新規事業、知的財産、プロセス技術の3本部を加え、全社技術部門を4本部体制へ再編した。