太陽誘電（6976）・施策前進
経営資源の成長分野への集中と事業構造変革
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
15記載
11年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
注力事業集中・非注力事業撤退によるポートフォリオ再編16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、国内及び在外子会社の構造改革に伴い発生した費用（主として割増退職金）を、事業構造改善費用として特別損失に計上しております。」
国内及び海外子会社の構造改革に伴い、事業構造改善費用14億55百万円を計上した。アルミニウム電解コンデンサ事業や通信用デバイス事業では減損損失も発生している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、当中間連結会計期間において、国内子会社の構造改革に伴い発生した費用（主として割増退職金）等を、事業構造改善費用として特別損失に計上しております。」
国内子会社の構造改革を実施し、事業構造改善費用４億35百万円を計上した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 434」
当第３四半期連結累計期間に事業構造改善費用４億34百万円を計上しており、事業構造改善に関する具体的な費用計上が続いている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 418」
当第２四半期連結累計期間に事業構造改善費用４億18百万円を計上しており、事業構造改善に関する具体的な費用計上が続いている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 1,978」
当第３四半期連結累計期間に事業構造改善費用19億78百万円を計上しており、事業構造改善に伴う具体的な費用発生が続いている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 1,771」
当第２四半期連結累計期間に事業構造改善費用17億71百万円を計上しており、事業構造改善の具体的な費用発生が続いている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、海外子会社の構造改革に伴い発生した費用（主として希望退職者の募集に伴う特別退職金）等を、事業構造改善費用として特別損失に計上しております。」
海外子会社の構造改革を実施し、主として希望退職者募集に伴う費用など21億93百万円を計上した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、特別損失として、海外子会社の構造改革に伴う事業構造改善費用21億79百万円などを計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は49億74百万円（前年同期比65.4％減）となりました。」
海外子会社の構造改革に伴う事業構造改善費用21億79百万円の計上が記載され、事業構造改善の具体的な実施が示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用 374」
第２四半期累計期間に事業構造改善費用374百万円を計上しており、事業構造改善に関する取り組みが継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、特別損失として、事業構造改善費用３億81百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億24百万円（前年同期比92.7％減）となりました。」
事業構造改善に関する費用計上があり、事業構造変革・体質改善の方向性が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営資源を成長分野に集中して事業構造を変革することで体質改善を図ります。」
撤退事業から成長分野へ経営資源を振り向け、収益体質を改善する方向性が示されている。