円高による売上・利益への下押し影響
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-08-05対処決算説明資料
「対前年同期為替影響額 売上高 18.4億円 営業利益 10.9億円」
前年同期比で円安となり、売上高および営業利益にプラスの為替影響額が示された。円高による下押し影響は直近の業績では緩和されている。 - FY2026対処有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度に比べ1,105百万円損失が減少し、569百万円の利益（純額）となりました。これは主に、為替差損が702百万円減少したこと、及び前連結会計年度において設備移設費用72百万円並びに過年度付加価値税等71百万円の計上があったこと及び当連結会計年度において助成金収入102百万円を計上したことによるものであります。」
為替差損は前年度から702百万円減少し、当年度は為替差益487百万円を計上した。過去に実績化した円高・為替による損益下押しは、当年度の営業外損益では緩和された。 - 2026-05-13顕在化決算説明資料
「対前年同期為替影響額 売上高 2.3億円 営業利益 ▲1.7億円」
通期実績で、前年同期比の為替影響が売上高にはプラス、営業利益には1.7億円のマイナスとして数値化された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、事業全体では前中間期に対し為替が円高に推移したことにより為替の影響も受けました。」
前中間期に比べた円高がテストソリューション事業の業績への影響として実際に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「これは主に、円高により為替換算調整勘定が732百万円減少したほか、剰余金の配当265百万円及び自己株式の取得755百万円があったものの、親会社株主に帰属する中間純利益が4,091百万円となったことによるものであります。」
円高の影響が為替換算調整勘定の732百万円減少として実際に現れた。また、当中間連結会計期間には為替差損556,831千円も計上された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益が1,388百万円となったこと及び円安により為替換算調整勘定が958百万円増加したものの、剰余金の配当1,798百万円及び自己株式の取得699百万円があったことによるものであります。」
円高による売上・利益の下押しではなく、円安により為替換算調整勘定が958百万円増加したと記載されている。四半期損益でも為替差益59,639千円が計上されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 138,206」
当第２四半期連結累計期間も為替差益138,206千円が計上され、円高による売上・利益の下押しという過去の影響は確認されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 675,593」
第2四半期連結累計期間に675,593千円の為替差益を計上し、過年度に記載された円高・為替による損益下押しとは異なる影響が示された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 426,994」
当第1四半期連結累計期間は為替差益426,994千円が計上され、過年度に記載された為替による損益下押しとは異なる影響が示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「これは主に、前連結会計年度において製造子会社ヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドマニュファクチャリングGmbHの工場移転費用47百万円を計上したこと及び当連結会計年度において為替差益が365百万円となったことによるものであります。」
当年度は為替差益365百万円が計上され、過年度に記載された為替による損益下押しとは異なる影響が示された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 153,555」
前年同期の為替差損に対し、当第3四半期連結累計期間は153,555千円の為替差益が計上され、為替による損益下押しが緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 70,444」
前年同期の為替差損に対し、当第2四半期連結累計期間は70,444千円の為替差益が計上され、為替による損益下押しが緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 27,607」
前年同期の為替差損に対し、当第1四半期連結累計期間は27,607千円の為替差益が計上され、為替による損益下押しは緩和された。 - FY2020対処有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度に比べ93百万円損失が減少し、15百万円の利益（純額）となりました。これは主に、受取保険金が45百万円増加したこと及び為替差損が80百万円減少したことによるものであります。」
為替差損は前年度から80百万円減少し、通期の営業外損益への為替影響は前年より緩和された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損」
第2四半期連結累計期間に為替差損51,916千円が営業外費用として計上され、為替影響が損益に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損」
当第1四半期連結累計期間に為替差損37,006千円が営業外費用として計上され、為替影響が損益に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度に比べ62百万円損失が増加し、78百万円の損失（純額）となりました。これは主に、短期借入金の増加により支払利息が増加したこと及び為替差損が増加したことによるものであります。」
為替差損の増加が通期の営業外損益悪化要因として実績に現れた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の業績は、売価調整や為替変動（前年同期比１米ドル当たり11円78銭の円高）の影響もあり、売上高は26,494百万円（前年同期比1.2％減）、営業利益は2,714百万円（前年同期比6.8％減）となりました。」
円高の影響が通期の売上高・営業利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売価調整や為替変動（前年同四半期比１ＵＳドル当たり15円８銭の円高）の影響もあり、売上高は19,931百万円（前年同四半期比3.1％減）、営業利益は2,336百万円（前年同四半期比3.2％減）、経常利益は2,329百万円（前年同四半期比5.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,646百万円（前年同四半期比0.3％減）となりました。」
前年同期比で1米ドル当たり15円8銭の円高が進み、売上高、営業利益、経常利益および親会社株主帰属利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、円高の影響等により、売上高が12,999百万円（前年同四半期比9.6％減）、営業利益は1,467百万円（前年同四半期比23.6％減）、経常利益は1,341百万円（前年同四半期比31.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は985百万円（前年同四半期比38.7％減）となりました。」
円高等による売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の減少が、今回も実績として現れている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、円高の影響などにより、売上高が6,602百万円（前年同四半期比9.5％減）、営業利益は776百万円（前年同四半期比33.2％減）となりました。」
円高の影響が当四半期の売上高・営業利益の減少要因として実際の業績に現れている。