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山一電機(6941)・施策前進直近の決算説明資料(2026-08-05)では「実績引用」

通信・自動車・産業機器市場でのグローバル販売と高速伝送技術による製品差別化

FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。

32記載
11年にわたる
8うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2023-Q3 – FY2024-Q32016: 220162017: 320172018: 320182019: 220192020: 220202021: 220212022: 420222023: 320232024: 120242025: 120252026: 92026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「通信機器向け製品は、基幹系通信機器向けの好調に加え、AIを含むデータセンター向けが大幅に増加したことにより好調な結果となりました。産業機器向け製品は主要市場である欧州顧客での在庫調整の底打ちにより緩やかに回復いたしました。車載機器向け製品は世界的な需要低迷やEV車の減速などの影響を受け低調な結果となりました。また、事業全体では、金や銅等の原材料価格高騰の影響を受けましたが、コネクタソリューション事業として売上高、営業利益ともに過去最高となりました。その結果、売上高24,742百万円(前年同期比30.6%増)、営業利益4,406百万円(前年同期比263.2%増)となりました。」

    AIを含むデータセンター向け売上の大幅増加と欧州産業機器向けの回復により、コネクタソリューション事業の売上高・営業利益が過去最高となった。一方、車載・EV向けは低調だった。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「通信機器向け製品は、基幹系通信機器向けの好調に加え、AIを含むデータセンター向け新製品の売上が増加したことにより好調に推移しました。産業機器向け製品は主要市場である欧州顧客での在庫調整に底打ち感がではじめたことにより回復傾向に推移しました。車載機器向け製品は世界的な需要低迷やEV車の減速などの影響を受け低調な推移となりましたが、中間期会計期間では売上高、営業利益ともに過去最高となりました。その結果、売上高11,750百万円(前年同期比19.3%増)、営業利益1,868百万円(前年同期比254.4%増)となりました。」

    通信機器向けではAIを含むデータセンター向け新製品の売上が増加し、コネクタソリューション事業は売上高・営業利益とも中間期過去最高となった。欧州産業機器向けは回復傾向となった一方、車載機器向けは低調だった。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「車載機器向け製品は主要顧客での生産台数増加及び新製品投入の効果から好調に推移しました。産業機器向け製品は主要市場である欧州顧客での在庫調整の影響を受けました。通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響が続く中で、欧州では高速大容量伝送の需要拡大で堅調に推移しましたが北米顧客での長引く在庫調整の影響を受けました。」

    車載・産業・通信機器市場への展開と高速大容量伝送による差別化は継続している。車載は新製品投入効果で好調だが、欧州・北米顧客の在庫調整の影響が残っている。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「車載機器向け製品は主要顧客の生産台数増加及び新製品投入の効果から好調に推移しました。産業機器向け製品は主要市場である欧州の一部顧客での在庫調整の影響を受けたことに加え、通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響が続いている中で、欧州では高速大容量伝送の需要拡大で堅調に推移しましたが、北米の主要顧客での在庫調整の影響を受けました。その結果、売上高9,902百万円(前年同四半期比6.8%減)、営業利益555百万円(前年同四半期比27.4%減)となりました。」

    車載・産業・通信機器市場への展開と高速大容量伝送による差別化は継続している。車載は新製品投入効果で好調だった一方、欧州・北米の一部顧客の在庫調整により事業全体は減収減益となった。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「車載機器向け製品は主要顧客の生産回復及び新製品投入の効果から好調に推移しました。産業機器向け製品は主要市場である欧州の一部顧客での在庫調整の影響を受けたことに加え、通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響が続いている中で、欧州では高速大容量伝送の需要拡大で好調に推移しましたが北米の主要顧客での在庫調整の影響を受けました。」

    車載・産業機器・通信機器市場への展開と高速大容量伝送による差別化は継続している。車載では主要顧客の生産回復と新製品投入効果がある一方、欧州・北米の一部顧客では在庫調整の影響が記載された。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「産業機器向け製品は需要回復により主要市場である欧州を中心に好調に推移したことに加え、通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響は続いているものの米国向けを中心に高速大容量伝送化の需要が伸長したことにより好調に推移しました。車載機器向け製品は全体的には回復基調となりましたが、一部の顧客にて半導体不足の影響による在庫調整及び生産調整の影響を受け、計画以下での推移となりました。」

    欧州の産業機器向け、米国中心の高速大容量伝送関連は好調に推移し、車載機器向けも全体として回復基調となった一方、一部顧客では半導体不足による調整が残った。
  7. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「産業機器向け製品は需要回復により主要市場である欧州を中心に好調に推移したことに加え、通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響は続いているものの米国向けを中心に高速大容量伝送化の需要が大きく伸長したことにより好調に推移いたしました。車載機器向け製品は半導体不足の影響による主要顧客での在庫調整及び生産調整の影響を受けましたが回復基調に転じました。その結果、売上高10,622百万円(前年同四半期比29.8%増)、営業利益764百万円(前年同四半期比18.8%増)となりました。」

    欧州の産業機器向け需要、米国中心の高速大容量伝送需要が伸長し、車載機器向けも回復基調へ転じた。コネクタソリューション事業は増収増益となった。
  8. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響は続いているものの、米国向けを中心に高速大容量伝送化の需要が大きく伸長したことにより好調に推移しました。その結果、売上高5,231百万円(前年同四半期比32.0%増)、営業利益433百万円(前年同四半期比44.6%増)となりました。」

    米国向けを中心とする高速大容量伝送化の需要伸長により、コネクタソリューション事業の売上高・営業利益が前年同期を上回った。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響は続いているものの、米国向け製品が高速大容量伝送化により需要が大きく伸長したことで前年度と同等の売上で推移いたしました。」

    通信機器向けでは米中経済摩擦の影響が残る一方、米国向け製品の高速大容量伝送化による需要伸長が具体的に記載された。
  10. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響は続いているものの、米欧地区を中心に高速大容量伝送の需要拡大を背景に増加に転じました。その結果、売上高12,593百万円(前年同四半期比33.6%増)、営業利益951百万円(前年同四半期比127.4%増)となりました。」

    通信機器向け製品が、高速大容量伝送需要の拡大を背景に増加へ転じたことが具体的に記載された。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「車載機器向け及び産業機器向け製品は、需要回復により好調に推移しましたが、通信機器向け製品は米中経済摩擦の影響による主要顧客の在庫調整及び生産調整の影響が継続していることにより厳しい状況が続きました。その結果、売上高3,964百万円(前年同四半期比32.8%増)、営業利益299百万円(前年同四半期比30.6%増)となりました。」

    車載・産業機器向けは需要回復により好調となった一方、通信機器向けは主要顧客の在庫・生産調整の影響が続いており、市場別に状況が分かれている。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期においては、車載機器向けおよび産業機器向け製品は回復基調に転じておりますが、通信機器向け製品は米中貿易摩擦の影響による厳しい状況が続きました。その結果、売上高9,425百万円(前年同四半期比9.9%減)、営業利益418百万円(前年同四半期比67.7%減)となりました。」

    車載機器・産業機器向けは回復基調に転じた一方、通信機器向けは米中貿易摩擦の影響が続き、対象市場ごとに状況が分かれている。
  13. FY2020前進有価証券報告書

    「また、1ch当たり112Gbps伝送の接続技術を確立しており、すでに多くの製品が量産段階にあり、大手通信機器メーカー向けにカスタム製品の開発も進めております。さらに、次世代の800Gbps光トランシーバ向け製品及び次世代5G移動体通信向け製品の量産化を進めております。」

    高速伝送技術について、1ch当たり112Gbpsの接続技術を確立し、多くの製品が量産段階に到達した。800Gbps光トランシーバー向けと5G向け製品の量産化も進めている。
  14. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「通信機器向けコネクタ製品の売上は順調に推移しましたが、車載機器向けおよび産業機器向けコネクタ製品の売上は海外主要顧客の在庫調整および生産調整などが続いたことにより影響を受けました。」

    通信機器、車載機器、産業機器向けコネクタ製品の販売展開が継続している。海外主要顧客の在庫・生産調整による影響も継続している。
  15. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社が得意とする高精度メカニカル技術、高信頼接触技術、高速伝送技術、フレキシブル基板技術を核に、当事業が注力する通信市場、車載市場、産機市場に、さらに医療市場、IoTを加えて、差異化製品の開発を進めております。」

    高速伝送等の固有技術を核に、通信・車載・産機に医療・IoTを加えた差異化製品開発が継続している。
  16. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「通信機器向けコネクタ製品の売上が順調に推移いたしました。車載機器向け及び産業機器向けコネクタ製品の売上は海外主要顧客の在庫調整及び生産調整等の影響を受けましたが、生産性改善の効果もあり収益面では大きく伸長いたしました。」

    通信機器、車載機器、産業機器向けコネクタ製品の販売展開が継続している。海外顧客の在庫・生産調整の影響と、生産性改善による収益伸長が併記された。
  17. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「通信機器向けコネクタ製品の売上が順調に推移いたしました。車載機器向け及び産業機器向けコネクタ製品の売上は海外主要顧客の生産調整等の影響を受けましたが、生産性改善の効果もあり収益面では大きく伸長いたしました。」

    通信機器、車載機器、産業機器向けコネクタ製品の販売展開が継続している。海外主要顧客の生産調整の影響と、生産性改善による収益面の伸長が併記された。
  18. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「産業機器向け、通信機器向けコネクタ製品の売上が順調に推移したことと、原価低減活動により損益面での改善が進みました。その結果、売上高3,778百万円(前年同四半期比5.9%増)、営業利益526百万円(前年同四半期比123.5%増)となりました。」

    通信機器・産業機器向けコネクタ製品の販売展開が継続している。原価低減による改善は示されたが、新たな市場・製品のマイルストーンは記載されていない。
  19. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「自動車関連向け、産業機器向けや医療機器向けコネクタ製品は堅調に推移し、売上増となりましたが、売価調整等があり損益面で影響を受けました。その結果、売上高10,559百万円(前年同四半期比9.5%増)、営業利益415百万円(前年同四半期比23.3%減)となりました。」

    自動車、産業機器、医療機器向けコネクタ製品の展開が継続している。売価調整による損益への影響も記載されている。
  20. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「通信インフラ関連機器向け光トランシーバー用コネクタ製品は在庫調整の影響を受けましたが、自動車関連向けや産業機器向けコネクタ製品は比較的堅調に推移いたしました。その結果、売上高7,029百万円(前年同四半期比14.5%増)、営業利益269百万円(前年同四半期比14.7%増)となりました。」

    通信インフラ、自動車、産業機器向けコネクタの展開が継続している。通信インフラ向けでは在庫調整の影響も記載されている。
  21. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「高速通信網の拡充を背景とした通信インフラ関連機器向け光トランシーバー用コネクタ製品が堅調に推移し、また自動車関連向けや産業機器向けコネクタ製品も海外を中心に比較的堅調に推移いたしました。その結果、売上高3,567百万円(前年同四半期比17.1%増)、営業利益235百万円(前年同四半期比188.9%増)となりました。」

    通信インフラ、自動車、産業機器向けの海外販売を含むコネクタ展開が継続し、売上高17.1%増、営業利益188.9%増となった。
  22. FY2017引き上げ有価証券報告書

    「「伸びる地域・伸びる市場・元気な顧客・儲かる製品」と「ユニークな製品、差別化した製品の開発」をキーに技術力の強化を図り、グローバルニッチTOP製品を創出し、成長戦略の具現化に取り組んでまいります。」

    新中期計画では、従来の通信・自動車・産業機器市場に加え、IoTを視野に通信・車載・産機・医療の4市場向け製品拡充を掲げ、グローバルニッチTOP製品の創出を明示した。
  23. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「通信・自動車関連機器・産業機器市場のグローバル販売拡大、高速伝送技術を活かした魅力ある製品の開発、基板製品の販売拡大。」

    対象市場のグローバル販売、高速伝送技術による製品開発、基板製品販売の拡大が継続している。
  24. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「通信・自動車関連機器・産業機器市場のグローバル販売拡大、高速伝送技術を活かした魅力ある製品の開発、基板製品の販売拡大。」

    コネクタ事業では、対象市場の拡大、技術を活用した製品開発、基板製品の販売拡大を施策として示している。
一緒に動いた変遷

「中期経営計画の連結売上高・営業利益目標」は、この変遷が動いた32回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

12119877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中期経営計画の連結売上高・営業利益目標12回
  3. 2安定配当と成長投資を両立する利益配分方針11回
  4. 3中期経営計画における7,000百万円の投資計画9回
  5. 4自己株式取得による株主還元8回
  6. 5自動車・モバイル市場への新製品投入とテストソケット新市場開拓7回
  7. 6光通信・医療機器・海外光源市場およびレーザープロジェクタ市場への展開7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
山一電機の次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算説明資料で、「実績引用」でした。
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