鋼材・アルミニウム等の原材料価格高騰リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
遠藤照明がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「急激な円安の進行と原材料の高騰による売上原価への影響の対応としては、価格改定を行うとともに、原価低減及び販売管理費削減の取組みを継続して進めました。」
急激な円安と原材料高騰が売上原価に影響する状況と、価格改定・原価低減による対応を継続。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「急激な円安の進行と原材料の高騰による売上原価への影響の対応としては、価格改定を行うとともに、原価低減及び販売管理費削減の取組みを継続して進めました。」
急激な円安と原材料高騰が売上原価に影響する状況と、価格改定・原価低減による対応を継続。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「急激な円安の進行と原材料の高騰による売上原価への影響の対応として、価格改定を行うとともに、原価低減及び販売管理費削減の取組みを継続して進めました。」
急激な円安と原材料高騰が売上原価へ実際に影響したと記載され、価格改定等の対応が必要となった。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「また、製造部門においては、環境に配慮した製品の提供を目指し、継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りましたが、為替の急激な変動及び原材料の高騰等の影響を受けました。」
原材料価格リスクについて、従来の急激なドル高傾向による影響から、為替の急激な変動と原材料高騰による製造部門への影響という表現へ移行した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、製造部門においては、環境に配慮した製品の提供を目指し、継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りましたが、急激なドル高傾向及び原材料の高騰等の影響を受けました。」
急激なドル高傾向と原材料高騰が製造部門の収益に実際の影響を与えたと記載。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「半導体に代表される部材の需給逼迫及び円安による物価上昇等の影響を受け、景気回復のペースは鈍いものとなりました。また、世界経済においてもウクライナ情勢緊迫化に伴う原油及び天然ガス等の資源価格高騰並びに海上輸送の混乱等により、先行き不透明な状況となりました。」
円安による物価上昇、原油・天然ガス等の資源価格高騰が原材料・資源価格変動リスクに関係する外部環境要因として具体化。 - FY2022悪化有価証券報告書
「年明け以降のウクライナ情勢緊迫化に伴う原油及び天然ガス等の資源価格高騰並びに世界的な株価の下落等により、先行き不透明な状況となりました。」
原油・天然ガス等の資源価格高騰が、従来の原材料価格変動リスクに関係する外部環境要因として具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが製造している照明器具は鋼材、アルミニウム、樹脂等を主な材料として使用しており、原油価格やその他原材料価格変動の影響を受けます。これらの仕入価格が急激に変動した場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・アルミニウム・樹脂・原油等の価格変動リスクを継続記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「原油高や円安による原材料価格の上昇、英国におけるＥＵ離脱交渉の行方など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油高・円安による原材料価格上昇を引き続き不透明要因として記載。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、米国発の貿易摩擦の強まりに伴う輸出環境の悪化の懸念、原油高や円安による原材料価格の上昇、英国におけるＥＵ離脱交渉の行方など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油高・円安による原材料価格の上昇が実際の経済環境として記載され、原材料価格変動リスクが顕在化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが製造している照明器具は鋼材、アルミニウム、樹脂等を主な材料として使用しており、原油価格やその他原材料価格変動の影響を受けます。これらの仕入価格が急激に変動した場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
鋼材、アルミニウム、樹脂等の原材料価格および原油価格の変動を業績リスクとして記載。