新型コロナウイルス等の外部環境変化に対する販売・製品供給体制の柔軟対応
FY2020に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「世界的に不安定な部品供給、高騰する原材料価格並びに為替相場の急激な変動などの原価悪化要因に対し、日本国内にとどまらないグローバルな観点で、柔軟かつ強靭な販売体制、製品供給体制の整備について取り組んで参ります。」
柔軟かつ強靭な販売・供給体制の整備を、部品供給、原材料、為替という具体的な原価悪化要因に対応する施策として継続。 - FY2024前進有価証券報告書
「世界的に不安定な部品供給、高騰する原材料価格並びに為替相場の急激な変動などの原価悪化要因に対し、日本国内にとどまらないグローバルな観点で、柔軟かつ強靭な販売体制、製品供給体制の整備について取り組んで参ります。」
外部環境への対応方針を、部品供給・原材料価格・為替変動を明示した柔軟かつ強靭な販売・供給体制の整備へ更新した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業活動においては動画を活用した展示会でのプレゼンテーションの再配信等、デジタルツールを活用することにも注力し、営業活動の効率向上に努めており、レンタル契約実績及び機器販売実績ともに対前年同四半期比で増加いたしました。」
外部環境変化への対応として、リモート営業に加え、動画再配信などデジタルツールによる営業効率化を具体化。 - FY2022前進有価証券報告書
「⑧ 新型コロナウイルス感染症の収束時期が見通せない中、世界的な部品の供給不足と、それに伴う原価高騰などの状況が続くことが予想され、日本国内にとどまらないグローバルな観点で、柔軟かつ強靭な販売体制、製品供給体制の整備について取り組んで参ります。」
外部環境への対応方針を、柔軟な対応から、部品供給不足・原価高騰を前提とした柔軟かつ強靭な販売・製品供給体制の整備へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、アジアでは、一時深刻な都市封鎖の影響を受けて経済活動の停滞が発生しましたが、リモート営業を積極活用し、既存顧客の深耕に努めるとともにアジア向け「sync」製品による高級建築市場の開拓を進めました。」
都市封鎖下でのリモート営業、既存顧客深耕、「sync」による市場開拓を継続。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、アジアでは、深刻な都市封鎖の影響を受けて経済活動の停滞が発生する中、リモート営業を積極活用し、既存顧客の深耕に努めるとともにアジア向け「sync」製品による高級建築市場の開拓を進めました。」
外部環境への対応として、リモート営業を積極活用し、既存顧客の深耕と高級建築市場の開拓へ対応策を拡張。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「海外市場においては、深刻な都市封鎖の影響を受けて経済活動の停滞が発生する中、リモート営業を積極活用し、既存顧客の深耕に努めるとともにアジア向け「sync」製品による高級建築市場の開拓を進めました。」
海外でのリモート営業を「積極活用」し、既存顧客の深耕と高級建築市場の開拓へ対応策を拡張。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「国内市場においては、既存照明器具の取り換え需要に加え、新設の商業施設やオフィス等の大型施設向け需要の取込を強化し、リモート営業等を取り入れて販売活動を推進しました。また、自然の光、カラー演出、色味調整の三役を1台で備えた次世代無線調光調色器具シリーズ「Synca」を6月に発表し、ショールームにおける実機プレゼンテーション及びオンラインイベント等を開催することで新たな光による価値提案を進めました。」
外部環境変化への対応として、リモート営業に加え、実機プレゼンテーション・オンラインイベントによる販売体制を実施。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「海外市場においては、深刻な都市封鎖の影響を受けて経済活動の停滞が発生する中、リモート営業を強化いたしました。」
外部環境変化への対応として、海外市場でのリモート営業強化を継続。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「海外市場においては、深刻な都市封鎖の影響を受けて経済活動の停滞が発生する中、リモート営業を強化いたしました。」
外部環境変化への対応として、海外市場でリモート営業を強化する具体的な施策を実施。 - FY2020初出有価証券報告書
「昨今の新型コロナウイルス感染症拡大のように、著しく変化する外部環境下で先行きの不透明な市場動向に対し、日本国内にとどまらず、グローバルな観点で世界経済にも注視しながら、販売体制、製品供給体制の整備について柔軟かつ適切に対応して参ります。」
感染症拡大等の外部環境変化を前提に、世界経済を注視しながら販売体制・製品供給体制を柔軟に整備する対応策を初めて明示。