持続的成長と中長期的な企業価値向上
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ウシオ電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「経営指標においては目標としていたPBR１倍超を実現しましたが、ROEについても引き続き８％以上の早期達成を目指してまいります。」
PBR1倍超の目標実現を記載する一方、Revive Vision 2030のROE8％以上は引き続き早期達成を目指すとしている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は、2024年に策定した新成長戦略「Revive Vision 2030」に基づき、事業ポートフォリオ変革、構造改革、資本効率向上の施策を着実に進めています。」
Revive Vision 2030に基づく事業ポートフォリオ変革、構造改革、資本効率向上を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「新成長戦略では、2024年度から2026年度をPhaseⅠ、2027年度から2030年度をPhaseⅡとしており、係数目標として2026年度にROE８％以上、2030年度にROE12％以上を設定し、達成を目指します。」
従来のVision 2030を引き継ぎつつ、新成長戦略「Revive Vision 2030」とPhaseⅠ・Ⅱ、2026年度ROE8％以上、2030年度ROE12％以上という新たな道筋へ具体化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、2030年の「ありたい姿」である「『光』のソリューションカンパニー」としてソリューション提供を加速するため、従来の「製品軸」から「市場軸」への転換を目的とした組織変更に伴い、報告セグメントを変更しております。」
2030年の「光」のソリューションカンパニーという将来像と、ソリューション提供を加速する方向性が再確認されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「前中期経営計画で掲げた2030年の目指す姿である「『光』のソリューションカンパニー」及び定量目標である売上高2,500億円、営業利益率12％以上及びROE10％以上の目標を達成させるため、本中期経営計画を「成長を仕込む」期間と位置付けました。」
2030年のVisionと定量目標を維持しつつ、第2次中期経営計画を成長投資・事業ポートフォリオ変革の期間として位置付けた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループのMissionは創業以来磨き上げてきた技術を通して、「あかり・エネルギーとしての光の利用を進め、人々の幸せと社会の発展を支える」ことであり、社会課題の解決を通じて経済的価値の拡大、持続的な企業価値向上を実現していく、「『光』のソリューションカンパニー」をありたい姿としてのVisionに定めております。」
MissionとVisionを明示し、社会課題解決、経済的価値、持続的な企業価値向上を「光」のソリューションカンパニー構想に結び付けている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2020年７月に公表した中期経営計画で「基礎固めの再挑戦」と位置づけ、2022年度に向けて持続的成長に向けた収益構造の転換を図り、2030年度のVision“「光」のソリューションカンパニーへ”を実現するための道筋を描くこととしました。その中で経営方針を「自立型（個別最適）」から「連帯型（全体最適）」へと大きくシフトチェンジをしていくこととし、各事業領域における「攻める戦略」と「防ぐ戦略」に加えて、全体最適を実現するための「束ねる戦略」を掲げております。」
持続的成長と企業価値向上の方針が、2022年度に向けた収益構造転換、2030年度のソリューションカンパニー構想、自立型から連帯型への経営転換として再整理されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「さらに2030年度には、「売上高2,500億円、営業利益率12％以上」の達成を見据え、持続的成長実現に向けた基礎固めに再挑戦していくために、当中期経営計画において、2030年度に向けての道筋を明確化してまいります。」
新中期経営計画において、持続的成長に向けた基礎固めを再び掲げ、2030年度の売上高・営業利益率目標とそこに至る道筋を明確化する方針へと表現が具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、企業理念に掲げた目指すべき姿を実現し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上が、すべてのステークホルダーの満足につながると認識しております。これを実現するために、企業経営の透明性と効率性の確保、また迅速・果敢な意思決定を実現するコーポレート・ガバナンスの強化に努めてまいります。」
持続的成長と中長期的な企業価値向上を目指し、透明性・効率性とガバナンス強化を手段とする基本認識が再掲されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、企業理念に掲げた目指すべき姿を実現し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上が、すべてのステークホルダーの満足につながると認識しております。これを実現するために、企業経営の透明性と効率性の確保、また迅速・果敢な意思決定を実現するコーポレート・ガバナンスの強化に努めてまいります。」
持続的成長と中長期的な企業価値向上を目指し、ガバナンス強化を手段とする基本認識が年次報告でも再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、今後グローバルな競争を勝ち抜き、将来にわたり企業価を向上させるためにウシオ電機においても人員適正化に取り組むべく、早期退職特別募集を実施することと致しました。」
将来にわたる企業価値向上を、人員適正化と早期退職特別募集によって進める方針が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、企業理念に掲げた目指すべき姿を実現し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上が、すべてのステークホルダーの満足につながると認識しております。これを実現するために、企業経営の透明性と効率性の確保、また迅速・果敢な意思決定を実現するコーポレート・ガバナンスの強化に努めてまいります。」
企業理念の実現、持続的成長、企業価値向上を結び付け、ガバナンス強化を実現手段として記載している。