映像装置の地域・技術・価格変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-04。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-04その他決算
「映像関連市場においては、エンターテインメントの多様化が進むものの、映画館の稼働は安定的に推移し、また、投資意欲も堅調に推移しました。一般映像機器市場においては、イベント等での高度な映像演出ニーズの高まりにより、堅調な市況が継続しました。」
映画館の稼働・投資意欲と一般映像機器市場の堅調さが記載された一方、シネマ用デジタルプロジェクターの販売台数は前年同期比で減少している。 - FY2026シネマ置換回復と一般映像拡大の併存有価証券報告書
「ハリウッドストライキに起因する映画館での投資意欲の減退が解消し、プロジェクターの置き換え需要は回復傾向にあるものの、円高の影響を受け、横ばいとなりました。」
シネマでは置換需要が回復傾向にある一方、円高で横ばいとなり、一般映像ではハイエンドプロジェクター販売が増加した。 - FY2026-H1シネマ置換需要回復と一般映像の円高減収有価証券報告書
「ハリウッドストライキに起因する映画館での投資意欲の減退が解消し、プロジェクターの置き換え需要が回復したことで、デジタルシネマプロジェクターの販売が増加し、増収となりました。」
シネマではストライキ後の投資意欲低下が解消し、置き換え需要の回復によりプロジェクター販売が増加した。一方、一般映像は高度な演出ニーズが堅調でも円高により減収となった。 - FY2025-H1シネマ低迷と一般映像堅調の併存有価証券報告書
「映像関連市場においては、ハリウッドストライキに起因するコンテンツ不足の影響などにより、映画館の稼働が低迷し、一時的な設備投資意欲の減退が発生しています。一般映像機器市場においては、イベント等での高度な映像演出ニーズの高まりにより、堅調な市況が継続しています。」
シネマ市場ではコンテンツ不足により映画館稼働と設備投資意欲が低迷する一方、一般映像機器市場ではイベント等の高度な映像演出ニーズを背景に堅調な市況が続いている。 - FY2024対処有価証券報告書
「前期に発生した部材不足の解消が進み、映画館におけるプロジェクターの置き換え需要を取り込んだことでデジタルシネマプロジェクターの販売が増加しました。」
部材不足の解消と映画館向け置き換え需要によりデジタルシネマプロジェクターの販売が増加し、Visual Imaging事業の売上高・利益が回復した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「前期に発生した部材不足の解消が進み、映画館におけるプロジェクターの置き換え需要を取り込んだことでデジタルシネマプロジェクターの販売が増加しました。また、為替の円安効果もあり、増収となりました。」
部材不足の解消と映画館向け置き換え需要によりデジタルシネマプロジェクターの販売が増加し、映像装置の市場・供給面のリスク影響は一部緩和された。 - FY2024-Q1市場回復・部材不足緩和と利益率低下の併存有価証券報告書
「前期に発生した部材不足の解消が進み、映画館におけるプロジェクターの置き換え需要を取り込んだことでデジタルシネマプロジェクターの販売が増加しました。また、為替の円安効果もあり、増収となりました。なお、利益面では、映像関連機器において前期後半からの部材コスト高騰の影響による利益率の低下や、将来に向けた人財投資等の戦略投資拡大により減益となりました。」
映画館の置き換え需要、部材不足の解消、円安により映像装置は増収となった一方、部材コスト高騰と人財投資等により利益率は低下し、減益となった。 - FY2023市場回復と部材不足・赤字の併存有価証券報告書
「シネマ分野では、欧米を中心に映画館の営業再開や稼働の回復が進み、設備投資需要も回復傾向にあるなかで、半導体等の部材不足の影響や部材調達コストの上昇を受け、デジタルシネマプロジェクターの販売は減少しましたが、為替の円安効果により増収となりました。」
映画館市場は回復した一方、部材不足と調達コスト上昇によりプロジェクター販売が減少し、映像装置事業は6億4,200万円のセグメント損失となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「シネマ分野では、欧米を中心に映画館の営業再開や稼働の回復が進み、設備投資需要も回復傾向にあるなかで、半導体等の部材不足の影響を受け、デジタルシネマプロジェクターの販売は減少しましたが、為替の円安効果により増収となりました。」
映画館市場の回復が進む一方、半導体等の部材不足によりデジタルシネマプロジェクターの販売が減少しており、映像装置事業全体ではセグメント損失2億3,900万円となった。 - FY2023-Q2市場回復と部材不足の併存有価証券報告書
「シネマ分野では、欧米を中心に映画館の営業再開や稼働の回復が進み、設備投資需要も回復傾向にあるなかで、半導体等の部材不足の影響を受け、デジタルシネマプロジェクターの販売は減少しましたが、為替の円安効果により増収となりました。一般映像分野においては、イベント等の再開の動きなどにより需要の回復が北米市場を中心に進んだことから、映像関連製品の販売が増加しました。」
映画館・イベント市場の回復と一般映像製品の販売増加が進む一方、半導体等の部材不足によりデジタルシネマプロジェクターの販売は減少している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、映像装置事業の売上高は113億７千４百万円（前年同期比38.5％増）、セグメント利益は２億４千６百万円（前年同期はセグメント損失４億７千７百万円）を計上いたしました。」
映画館の営業再開・稼働回復や一般映像需要の回復を背景に、映像装置事業は38.5％増収となり、前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2022対処有価証券報告書
「以上の結果、映像装置事業の売上高は391億８千万円（前年同期比26.1％増）、セグメント損失は５千３百万円（前年同期はセグメント損失34億９千１百万円）を計上いたしました。」
映画館・商業施設・イベントの再開により映像装置事業は26.1％増収となり、セグメント損失も34億9,100万円から5,300万円へ大幅に縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「以上の結果、映像装置事業の売上高は287億４千３百万円（前年同期比30.6％増）、セグメント利益は９千６百万円（前年同期はセグメント損失22億１千８百万円）を計上いたしました。」
映画館営業再開や中国・欧米市場の設備投資需要回復を背景に、映像装置事業は30.6％増収となり、前年同期の22億1,800万円の損失から9,600万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q2映像装置の販売回復と赤字縮小継続有価証券報告書
「以上の結果、映像装置事業の売上高は176億２千８百万円（前年同期比31.4％増）、セグメント損失は４億４千８百万円（前年同期はセグメント損失19億３千４百万円）を計上いたしました。」
中国を中心とした投資意欲の改善や中国・北米市場の回復により、映像装置事業は31.4％増収となり、セグメント損失も19億3,400万円から4億4,800万円へ縮小した。 - FY2022-Q1映像装置の販売回復と赤字縮小有価証券報告書
「以上の結果、映像装置事業の売上高は82億１千２百万円（前年同期比51.2％増）、セグメント損失は４億７千７百万円（前年同期はセグメント損失12億９千５百万円）を計上いたしました。」
映画館営業再開や北米市場の緩やかな回復により映像装置事業は51.2％増収となり、セグメント損失も12億9,500万円から4億7,700万円へ縮小したが、なお赤字が残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「映像装置事業の売上高は310億６千３百万円（前年同期比49.0％減）、セグメント損失は34億９千１百万円（前年同期はセグメント利益９億３百万円）を計上いたしました。」
COVID-19による映画館休業、イベント自粛、投資抑制を背景に、映像装置事業は49.0％減収となり、通期で34億9,100万円のセグメント損失に転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、映像装置事業の売上高は220億６百万円（前年同期比54.3％減）、セグメント損失は22億１千８百万円（前年同期はセグメント利益12億４千７百万円）を計上いたしました。」
映画館休業、商業施設の臨時休業、イベント自粛および投資抑制・後倒しを背景に、映像装置事業は売上高が54.3％減少し、前年同期の利益から22億1,800万円の損失に転じている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「シネマ分野では、固体光源（ＬＤ・ＬＥＤ）を搭載したプロジェクターニーズの高まりにより、前期より本格的に市場投入したＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しましたが、2020年に入り、新型コロナウイルスの影響による全世界での映画館休業が長期化していることにより、シネコンチェーンの経営状況悪化や先行きの不透明さなどから投資意欲減退・抑制につながり、デジタルシネマプロジェクターの販売が大幅に減少し、前年同期比で減収となりました。」
RGBレーザープロジェクターの販売拡大がある一方、映画館休業の長期化、シネコンの経営悪化、投資意欲の減退によりデジタルシネマプロジェクターの販売が大幅減となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「シネマ分野では、2020年に入り、新型コロナウイルス感染拡大による全世界での映画館休業の影響により、デジタルシネマプロジェクターの販売において一部キャンセルや納入遅延が生じたものの、固体光源（ＬＤ・ＬＥＤ）を搭載したプロジェクターニーズの高まりにより、ＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しました。」
映画館の全世界的休業によりキャンセル・納入遅延が発生し、映像装置の市場リスクが悪化した一方、RGBレーザープロジェクターの販売拡大も記載されている。 - FY2020-Q3市場縮小・競争激化とRGB販売拡大の併存有価証券報告書
「シネマ分野では、シネマスクリーンの年間新設数は減少傾向にあるものの、高輝度な固体光源を搭載したプロジェクターニーズの高まりにより、ＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しました。一般映像分野においては、アミューズメントパークや各種イベントなどエンターテインメント用途において高輝度な映像機器需要が増加していることから、ＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しました。一方で、下位モデルの対象市場において競争激化により販売が減少しました。その結果、映像装置全体で、前年同期比で増収となりました。」
シネマスクリーン新設数の減少と下位モデルの競争激化がある一方、RGBレーザープロジェクターの販売拡大により映像装置全体は前年同期比増収となった。 - FY2020-Q2市場縮小とRGB販売拡大の併存有価証券報告書
「シネマ分野では、中国を中心としたシネマスクリーンの年間新設数は減少傾向にあるものの、固体光源を搭載したプロジェクターニーズの高まりにより、ＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しました。」
シネマスクリーンの年間新設数が減少傾向にある一方、固体光源ニーズの高まりによりRGBレーザープロジェクターの販売は拡大している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「シネマ分野では、市場ニーズに対応した高付加価値なＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大傾向にあるものの、シネマスクリーンの新設数が前年同期比で減少したことにより、デジタルシネマプロジェクターの販売台数は減少し、売上高は減少しました。」
高付加価値なRGBレーザープロジェクターの販売拡大がある一方、シネマスクリーン新設数の前年同期比減少によりデジタルシネマプロジェクターの販売台数・売上高が減少し、市場・地域リスクが悪化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「デジタルシネマプロジェクターの固体光源を採用する割合が増加しているなか、市場ニーズに対応した高付加価値な固体光源（ＲＧＢレーザー）を搭載した新規プロジェクターの販売を開始したことで製品ミックスは改善傾向にあるものの、一部市場における要求未達が生じたことにより販売台数は計画を下回り推移しました。」
固体光源化と映画館設置数減少の市場環境に加え、要求未達により新規RGBレーザープロジェクターの販売台数も計画を下回った。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「シネマ分野では、中国を中心にシネマスクリーンの新設が続いているものの、全世界の新設スクリーンの年間設置数は減少傾向にあります。そのため、デジタルシネマプロジェクターの販売台数は前年同期比で減少しました。これに対し、市場ニーズに対応した高付加価値なＲＧＢレーザーを搭載した新規プロジェクターの販売を開始したことで製品ミックスは改善傾向にあるものの、その販売台数は計画を下回り推移しました。」
映画館新設数の減少傾向とプロジェクター販売台数の前年同期比減少に加え、RGBレーザー新規プロジェクターの販売台数も計画を下回り、映像装置を取り巻く市場・販売リスクが悪化している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、映像関連市場は、中国を中心に映画館の新設は続いているものの、その年間新設数は鈍化傾向にあります。特に中国市場では、新設映画館におけるシネマプロジェクターの半数以上が固体光源を採用したプロジェクターとなっております。また、すでに設置済みのシネマプロジェクターの光源部分をランプから固体光源への置き換えも拡大しています。」
映画館の年間新設数の鈍化に加え、新設映画館のシネマプロジェクターの半数以上が固体光源を採用し、既設機器でもランプから固体光源への置換が拡大している。映像装置の地域・技術転換リスクがより具体化している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「映像関連市場は、中国を中心に映画館の新設は続いているものの、その新設数は鈍化傾向にあります。また、新設映画館におけるシネマプロジェクターの半数以上が固体光源を採用したプロジェクターとなっております。」
映画館新設数の鈍化に加え、新設映画館のシネマプロジェクターの半数以上が固体光源を採用していると記載され、ランプ型映像装置を取り巻く市場・技術転換がより具体的に示されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「シネマ分野では、中国を中心とした新興国においてシネマスクリーンの新設が続いているものの、ランプに代わる蛍光体レーザー光源を使用したプロジェクターの拡大による競争激化により、シネマプロジェクターの販売台数は減少しました。」
シネマスクリーン新設が続く一方、蛍光体レーザー光源プロジェクターの拡大による競争激化で販売台数が減少し、映像装置の技術・価格競争リスクが継続して実績化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「シネマ分野では、中国を中心とした新興国においてシネマスクリーンの新設が続いているものの、ランプに代わる蛍光体レーザー光源を使用したプロジェクターの拡大による競争激化により、シネマプロジェクターの販売台数は減少しました。」
シネマスクリーン新設が続く一方、蛍光体レーザー光源プロジェクターの拡大による競争激化で販売台数が減少している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「シネマ分野では、中国を中心とした新興国においてシネマスクリーンの新設が続いているものの、ランプに代わる蛍光体レーザー光源を使用したプロジェクターの拡大による競争激化により、前年同期比で販売台数は減少しました。」
蛍光体レーザー光源プロジェクターの拡大による競争激化が、販売台数の前年同期比減少として引き続き実績に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「シネマ分野では、デジタルシネマプロジェクターの出荷が中国など新興国を中心に継続しており販売台数は増加したものの、需要が拡大している中小型タイプにおいて、ランプに代わる蛍光体レーザーを光源とするプロジェクターの台頭により競争が激化したことで販売単価の下落が継続しました。」
映像装置では蛍光体レーザープロジェクターの台頭による競争激化と販売単価下落が継続し、リスクが実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「映像装置のうちシネマ分野では、デジタルシネマプロジェクターの出荷が中国など新興国を中心に継続しており販売台数は増加したものの、需要が拡大している中小型タイプにおいて、ランプに代わる蛍光体レーザーを光源とするプロジェクターの台頭により競争が激化したことにより販売単価の下落がありました。一般映像用装置については、フラットパネルディスプレーの浸透が拡大したことや、蛍光体レーザープロジェクターによる競争環境激化により、常設タイプの中小型プロジェクターを中心に販売が低迷しました。」
映像装置で、蛍光体レーザープロジェクターの台頭による競争激化と単価下落、フラットパネルディスプレーの浸透による販売低迷が実績として現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「映像装置のうちシネマ分野では、デジタルシネマプロジェクターの出荷が新興国を中心に継続しており販売台数は増加したものの、新興国で需要が拡大している中小型タイプにおいて競争が激化したことによる販売単価の下落がありました。一般映像用装置については、前期に新規投入したアミューズメントパークやイベント向けプロジェクターの販売は堅調に推移したものの、映像装置市場においてフラットパネルディスプレーなどの浸透が拡大し、常設タイプの中小型プロジェクターを中心に販売が低迷しました。」
映像装置で競争激化による単価下落およびフラットパネルディスプレー浸透による販売低迷が、引き続き実績として記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「デジタルシネマプロジェクターの出荷が新興国を中心に継続しており販売台数は増加したものの、新興国で需要が拡大している中小型タイプにおいて競争が激化したことによる販売単価の下落がありました。一般映像用装置については、前期に新規投入したアミューズメントパークやイベント向けプロジェクターの販売は堅調に推移したものの、映像装置市場においてフラットパネルディスプレーなどの浸透が拡大し、常設タイプの中小型プロジェクターを中心に販売が低迷しました。」
映像装置で競争激化による販売単価下落およびフラットパネルディスプレー浸透による販売低迷が実際に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、映画館用及び業務用大型プロジェクターを提供しておりますが、各地域における需要変動や、マーケットにおける技術動向、価格動向により、当社グループの業績、財務状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
映像装置について、地域需要、技術、価格の変動を挙げている。