IoTを含む通信技術・情報処理サービスを軸とした事業インフラ創出
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-10-08前進その他開示
「オプテックスが運営する水質管理モニタリングサービス「WATER it」と連携させることにより、水の管理がより簡単になります。」
WATER itについて、ATP測定器との連携により、水質管理・微生物汚染モニタリングへ機能範囲を広げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「これは水質管理市場において同システムの認知度が向上してきたことに加え、ワンストップで遠隔モニタリングを迅速に利用できるという利点が評価を受けていることによるものです。」
WATER itは環境防災機器を接続したワンストップ遠隔モニタリングとして利用件数が順調に増加している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、遠隔モニタリングサービスのひとつとして、当社の環境防災機器も「WATER it」に接続することが可能となりました。これにより、冠水状況や設備の異常監視のモニタリングも水質測定と同じシステムで利用できるワンストップ化を実現いたしました。」
WATER itを水質測定だけでなく環境防災機器による冠水状況・設備異常監視にも接続可能とし、ワンストップ型の遠隔モニタリングへ拡張した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年には1台の変換器でより多くの計測器を使用したいというご意見にお応えして、ユニバーサル変換器（SC-U1）に接続できるアナログ拡張ボード（SC-U-EB2）を開発いたしました。」
WATER itについてアナログ拡張ボードを開発し、アナログ式計測器も接続可能にすることで現場対応力を拡張した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年には、新たに開発した４Ｇ対応のゲートウェイ※（SC-AG2）を追加ラインナップすることで「WATER it」の通信性をさらに高め、入力インターフェースを拡充させることで接続可能な機器の幅を広げました。」
WATER itに4G対応ゲートウェイを追加し、通信性と接続可能機器の範囲を拡張した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「WATER it」を連続モニタリングできるシステムまで拡張し、お客様が遠隔かつリアルタイムで水質管理を行うことが可能となりました。」
WATER itを連続モニタリング・遠隔リアルタイム管理へ拡張し、pH計、ORP計、導電率計などのセンサーを接続するワンストップサービスへ進展させている。 - FY2019前進有価証券報告書
「簡易水質測定システム「WATER it」は、独立行政法人国際協力機構の中小企業海外展開支援事業としてベトナムのODA案件として正式に導入され、2019年11月から本格的な調査が開始されました。」
WATER itについて、ベトナムODA案件への正式導入と2019年11月からの本格調査開始という具体的な進展が記載された。 - FY2017前進有価証券報告書
「簡易水質測定システム「WATER it」を、インターネットとセンシング技術を融合したＩｏＳシステムとして、2017年には東南アジア・発展途上国を中心とした全世界で展開できるようにグローバル対応を行いました。本研究開発は独立行政法人国際協力機構の中小企業海外展開支援事業において、2018年にベトナムのＯＤＡ案件として導入される予定です。」
WATER itの全世界展開に向けたグローバル対応を実施し、2018年のベトナムODA案件への導入予定まで具体化している。 - FY2016前進有価証券報告書
「簡易水質測定システム「WATER it（中国語名：水益特）」を開発し、インターネットとセンシング技術を融合したIｏＳ(※)システムとして、環境問題が注目を集める中国からサービスを開始いたしました。2017年はこのシステムを東南アジア・発展途上国を中心とした全世界で展開できるようにグローバル対応を行い、新たな取り組みを始めて参ります。」
インターネットとセンシング技術を融合する独自のIoSシステムを開発・中国でサービス開始し、2017年の全世界展開計画を示した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、インターネットを含めた通信技術の開発や、情報処理サービスを軸とした事業インフラの創出に、両社が協力して取り組むことで、迅速かつ効率的に取り組むことができ、競争力強化につながるものと考えております。」
IoTを含む通信技術・情報処理サービスを軸に、両社で事業インフラを創出する方針を再確認している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社は、インターネットを含めた通信技術の開発や、情報処理サービスを軸とした事業インフラの創出に、両社が協力して取り組むことで、迅速かつ効率的に取り組むことができ、競争力強化につながるものと考えております。」
事業環境の変化を受け、インターネットを含む通信技術と情報処理サービスを軸に、両社で事業インフラを創出すると記載している。