海外取引・海外生産に伴う為替変動
FY2016に初出。28回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026海外依存度と為替差益の実績更新有価証券報告書
「2026年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は84.2％、海外生産比率は約82.2％となっております。」
海外売上高比率84.2％、海外生産比率約82.2％へ構造的事実を更新した。当年度は為替差益4億24百万円を計上し、前年の為替差損から転換している。 - FY2026-H1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 133」
前年同期に計上されていた為替差損473百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差益133百万円となり、為替損益の方向が転換した。 - FY2025-H1円安による地域売上押上げと為替差損の併存有価証券報告書
「為替差損 － 473」
アジア地域では円安推移により売上高が前年同期比1.9％増となった一方、損益面では為替差損4億7,300万円が発生しており、為替影響が一方向ではない実績として示されている。 - FY2024-Q1円高から円安への為替方向の再転換有価証券報告書
「アジア地域においては、コンシューマー市場で減少したものの、車載市場がインフォテイメント分野を中心に伸長したことと、為替が円安に推移した結果、売上高は前年同期比2.0％増の60億７千８百万円となりました。」
直前期に円高進行が記載されていたのに対し、当四半期は円安推移がアジア地域の売上高増加要因として記載されている。 - FY2023-Q3円安から円高への為替方向の転換有価証券報告書
「わが国においても、日銀のゼロ金利政策継続から一転して、年末の政策転換により、円高が進行しました。」
これまで売上高の押上げ要因として記載されていた円安推移に対し、年末には政策転換を受けて円高が進行したと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「アジア地域においては、半導体等の供給不足や第１四半期における中国のロックダウンの影響で自動車生産の落ち込みがあったものの、挽回生産や中国における車載市場でのxEVの需要増加によりパワートレイン分野が増加したこと、コンシューマー市場でのゲーム機向けの売上拡大に加え、為替が円安に推移した結果、売上高は前年同期比29.8%増の132億６百万円となりました。」
円安がアジア地域の売上高増加要因となったことを再確認している。海外取引・海外生産を背景とする為替影響は継続している。 - FY2023-Q1円安による増収影響を更新有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、電動化関連におけるパワートレイン分野の販売拡大と、インダストリアル市場が好調に推移し、また為替が大幅な円安で推移したことにより、四半期会計期間での過去最高売上高を更新しました。」
従来の円高影響とは異なり、大幅な円安がパワートレイン・インダストリアル市場の好調とともに過去最高売上高の要因として記載されている。 - FY2022海外依存度の実績値と円安影響を更新有価証券報告書
「2022年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は75.3％ですが、一方、海外生産比率も約87.0％となっております。」
海外売上高比率75.3％、海外生産比率約87.0％という構造を更新した。当年度は円安推移が売上高増加要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「アジア地域においては、コロナ禍からの回復に加えて、車載市場で環境対応車の需要増加によりパワートレイン分野が増加したことや、コンシューマー市場でテレビ機向けやOA機器向けが好調だったことと為替が円安に推移した結果、売上高は前年同期比30.0％増の151億６千万円となりました。」
円安推移がアジア地域の売上高増加要因となったことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「以上に加え為替が円安に推移したことも影響し、売上高は前年同期比45.8％増の219億7千8百万円となり、第２四半期連結累計期間として当社史上最高を更新し、期初計画も上回りました。」
円高による従来の減収影響とは異なり、当四半期も円安推移が売上高の押上げ要因となったことを再確認している。 - FY2022-Q1円安による業績押上げ有価証券報告書
「以上に加え、為替が円安に推移したことも影響し、売上高は前期比91.7％増の111億８千６百万円となり、四半期連結会計期間として当社史上最高を更新しました。」
従来の円高による悪影響とは異なり、当四半期は円安推移が売上高の増加要因として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2021年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は76.8％ですが、一方、海外生産比率も約87.1％となっております。当社グループは、円高が急激かつ長期に及んだ場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性がありますが、為替相場の変動リスクを軽減させるためにへッジ目的の対策を講じております。」
海外売上高比率76.8％、海外生産比率約87.1％という構造と、円高リスク及びヘッジ対応を年度実績として更新している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「経常利益は為替差損が２億２千４百万円発生したこともあり、同57.2％減の15億８千万円、」
為替差損が累計２億２千４百万円に拡大し、経常利益の減少要因として実際の業績に現れている。前四半期累計期間の１億２千万円から、為替変動の影響がより大きく数値化されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損が１億２千万円発生したこともあり、同96.7％減の７千６百万円、」
為替差損1億2千万円が第2四半期累計期間の経常利益減少要因として実際に発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「アジア地域においては、中国を中心に自動車販売が不振で車載関連市場のカーAVN分野が低調だったことに加えて、人民元が円高傾向で推移した結果、売上高は前年同期比10.6％減の128億８千８百万円となりました。ヨーロッパ地域においては、車載関連市場が安全系を中心に好調に推移し販売数量は増加しましたが、ユーロが円高傾向で推移した影響を受けたため、売上高は前年同期比0.7％減の58億２千６百万円となりました。」
人民元及びユーロの円高方向への推移が、アジア売上高10.6％減、欧州売上高0.7％減として実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「アジア地域においては、中国を中心に自動車販売が不振で車載関連市場のカーAVN分野を中心に低調だったことに加えて、元が円高方向に推移した結果、売上高は前年同期比10.4％減の86億５千９百万円となりました。ヨーロッパ地域においては、車載関連市場が安全系を中心に好調に推移し販売数量は増加しましたが、ユーロが円高方向に推移した影響を受けたため、売上高は前年同期比2.4％減の39億３千１百万円となりました。」
元及びユーロの円高方向への推移が、アジア売上高10.4％減、欧州売上高2.4％減という地域別実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「欧州地域においては、カーエレクトロニクス分野が好調を維持しているものの、為替が円高になった影響で、売上高は前年同期比0.6％減の20億９百万円となりました。」
円高の影響が欧州売上高の前年同期比0.6％減少として実績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は79.3％ですが、一方、海外生産比率も約87.1％となっております。当社グループは、為替相場の変動リスクを軽減させるためにへッジ目的の対策を講じておりますが、円高が急激かつ長期に及んだ場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高79.3％、海外生産比率約87.1％という構造を更新し、円高リスクとヘッジ対応を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
海外取引・海外生産に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
海外取引・海外生産に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「北米地域においては、為替が円高になった影響で、売上高は前年同期比1.3％減の18億８千万円となりました。」
円高の影響が北米売上高の前年同期比1.3％減少として当四半期の実績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「平成30年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は79.0％ですが、一方、海外生産比率も約86.9％となっております。当社グループは、為替相場の変動リスクを軽減させるためにへッジ目的の対策を講じておりますが、円高が急激かつ長期に及んだ場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高79.0％、海外生産比率約86.9％という高い海外依存度を更新し、期末の急激な円高に伴う為替差損が実際に発生した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前事業年度に開示した海外取引・海外生産に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「平成29年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は78.6％ですが、一方、海外生産比率も約90％となっております。当社グループは、為替相場の変動リスクを軽減させるためにへッジ目的の対策を講じておりますが、円高が急激かつ長期に及んだ場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高78.6％、海外生産比率約90％という構造を示し、当年度も円高が売上高・地域別業績に影響したと記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「依然として前年比大幅な円高による影響がありました。」
円高の影響が継続し、アジア・欧州・北米などの売上高減少に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「ヨーロッパ地域においては、車載関連市場で微増したものの、円高の影響により、売上高は前年同期比7.3％減少の30億５千万円となりました。」
円高の影響が欧州売上高の前年同期比7.3％減少として実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、６月下旬における急激な為替変動に伴い不透明感が現れました。」
急激な円高により、前年同期比で減収減益となったと記載しており、為替変動リスクが業績に実際に影響している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月期の連結売上高に占める海外売上高の割合は81.7％ですが、一方、海外生産比率も90％を超えております。当社グループは、為替相場の変動リスクを軽減させるためにへッジ目的の対策を講じておりますが、円高が急激かつ長期に及んだ場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高及び海外生産比率の高さを背景とする円高リスク。