コーセル（6905）・リスク顕在化直近の決算（2026-09-18）では「悪化」
大規模災害による部品調達・生産停止リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-09-18。
6記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク477社が書いているテーマ・逆風490社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの496件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-18悪化決算
「急速な需要拡大によりメモリやプリント基板等の供給懸念もあり、今後の市場動向については不透明感も出てきております。」
需要拡大に伴う部材供給懸念が新たに明示された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日に発生した令和６年能登半島地震により、落下し破損した棚卸資産の廃棄損失を、災害による損失として計上しております。」
大規模災害による棚卸資産の損失が実際に発生し、災害による損失4,281千円を計上している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「その対応として、当社グループは、災害や感染症による事業への影響を最小限にし「製品供給責任」を果たすため、事業継続計画（ＢＣＰ体制）の充実を図り、初動対応に活かしております。」
自然災害、取引先火災、部品供給逼迫による生産停止リスクを継続して記載し、BCP、適正在庫、複数購買化、部品共通化を対応策としている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「近年の気候変動に伴う大規模な自然災害や巨大地震、取引先の大規模火災など予期できない災害等や需要の急増による部品供給の逼迫等は、当社グループの生産稼働の減少により経営成績や財務状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
災害リスクの対象が気候変動、巨大地震、取引先火災、需要急増による部品逼迫まで広がり、調達・生産への影響を明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模災害により、被災地における主要材料メーカーの工場操業状況によっては、部品材料に調達困難の発生が予想され」
国内メーカーからの部品材料調達に起因する災害・生産停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模災害により、被災地における主要材料メーカーの工場操業状況によっては、部品材料に調達困難の発生が予想され、当社グループの生産稼働の減少により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
部品材料の多くを国内メーカーから調達していることに起因するリスク。