日本売上減少とアジア売上増加
FY2021に初出。14回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
トミタ電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。
- FY2027-H1日本・アジア増収有価証券報告書
「日本 389,968 アジア 517,073 その他 32,198」
電子部品材料事業の地域別売上高は、日本389,968千円、アジア517,073千円となった。前年同期の日本319,058千円、アジア351,424千円から、日本・アジアとも増加している。アジアのうち中国売上高は406百万円と記載されている。 - FY2026日本・アジア増収有価証券報告書
「日本 724,498 アジア 832,316 その他 46,411」
地域別売上高は日本724,498千円、アジア832,316千円となり、前期の日本653,905千円、アジア714,572千円から両地域で増加している。アジアのうち中国売上高は622,995千円である。 - FY2026-H1日本増収・アジア減収有価証券報告書
「日本 319,058 アジア 351,424 その他 26,853」
電子部品材料事業の地域別売上高は、日本が前年同期の286,139千円から319,058千円へ増加する一方、アジアは370,253千円から351,424千円へ減少した。日本とアジアの方向が前期記載から変化している。 - FY2025-H1日本減収・アジア増収有価証券報告書
「日本 286,139 アジア 370,253 その他 32,336」
電子部品材料事業の地域別売上高は、日本が前年同期の411,390千円から286,139千円へ減少する一方、アジアは343,430千円から370,253千円へ増加している。アジアのうち中国売上高は280百万円と記載されている。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「日本 143,485 アジア 149,389 その他 13,833」
電子部品材料事業の地域別売上高は、日本143,485千円、アジア149,389千円となった。前年同期の日本209,255千円、アジア176,681千円から、日本・アジアとも減少しており、日本の減少幅が大きい。 - FY2024悪化有価証券報告書
「日本 760,884 アジア 620,407 その他 45,912」
電子部品材料事業の地域別売上高は、日本が前期929,394千円から760,884千円、アジアが966,678千円から620,407千円へ減少し、両地域で減収となっている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「日本 593,724 アジア 487,150 その他 32,253」
電子部品材料事業の地域別売上高は、日本593,724千円、アジア487,150千円となった。前年同期の日本715,722千円、アジア821,986千円から日本・アジアとも減少し、特にアジアの減少幅が大きい。中国売上高も前年同期の530百万円から350百万円へ減少している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「日本 411,390 アジア 343,430 その他 22,769」
当第2四半期累計期間の電子部品材料事業の地域別売上高は、日本411,390千円、アジア343,430千円となった。前年同期の日本453,286千円、アジア597,427千円から、日本・アジアとも減少し、特にアジアの減少幅が大きい。 - FY2023日本増収・アジア増収幅縮小有価証券報告書
「日本における国内市場は、新型コロナウイルス感染症の影響をほとんど受けることなく設備投資需要の回復に伴い産業機器関連、工作機械関連、並びに半導体製造装置関連などが堅調に推移しました。その結果、当地域の売上高は９億９千４百万円(前期比17.9％増加)となりました。アジアにおいては、ゼロコロナ対策を徹底した中国国内市場でのＥＶ関連の需要拡大により、当地域の売上高は９億６千６百万円(前期比1.8％増加)となりました。」
日本売上高は前期比17.9％増、アジア売上高は1.8％増となり、両地域の増収は続いたが、FY2022のアジア91.5％増から増加幅は大きく縮小している。 - FY2023-Q3地域別売上高開示継続有価証券報告書
「日本 715,722 アジア 821,986 その他 30,527」
当第3四半期累計期間の電子部品材料事業の地域別売上高は、日本715,722千円、アジア821,986千円、その他30,527千円と記載されている。アジアのうち中国は530百万円である。 - FY2023-Q2地域別売上高を開示有価証券報告書
「日本 453,286 アジア 597,427 その他 22,468」
当第2四半期累計期間の電子部品材料事業の地域別売上高は、日本453,286千円、アジア597,427千円、その他22,468千円と記載されている。アジアのうち中国は370百万円、香港は130百万円である。 - FY2023-Q1地域別売上高を開示有価証券報告書
「日本 234,045 アジア 244,287 その他 10,526」
収益認識に関する開示として、当第1四半期の電子部品材料事業の地域別売上高は日本234,045千円、アジア244,287千円、その他10,526千円と記載されている。 - FY2022日本・アジアとも増収有価証券報告書
「日本における国内市場は、新型コロナウイルス感染症の影響をほとんど受けることなく設備投資需要の回復に伴い半導体製造装置関連並びに産業機器関連が好調に推移しました。その結果、当地域の売上高は８億４千３百万円(前期比49.1％増加)となりました。アジアにおいては、ゼロコロナ対策を徹底した中国国内市場での５Ｇ通信関連並びにＥＶ関連の需要拡大により、当地域の売上高は９億４千９百万円(前期比91.5％増加)となりました。」
日本売上高は前期比49.1％増、アジア売上高は同91.5％増となり、従来の日本減収・アジア増収から両地域の増収へ変化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「日本における国内市場は、情報通信関連、半導体製造装置関連の需要は回復傾向を見せたものの、サプライチェーンの停滞や工場稼働の停止により車載関連ならびに産業機器関連の需要は大幅に減少いたしました。その結果、当地域の売上高は５億６千５百万円(前期比４．８％減少)となりました。アジアにおいては、中国国内市場での５Ｇ通信関連の需要拡大により増加した結果、当地域の売上高は４億９千５百万円(前期比４．７％増加)となりました。」
地域別売上高は、日本が565,611千円で前期比4.8％減少する一方、アジアは495,687千円で前期比4.7％増加した。中国国内の5G通信関連需要の拡大がアジア売上の増加要因として記載されている。